記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 農業土木学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I032394712

担当区分：最終著者,　責任著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Science and Business Media LLC  

DOI： 10.1007/s10967-022-08448-1

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その他リンク： https://link.springer.com/article/10.1007/s10967-022-08448-1/fulltext.html

出版者・発行元：Informa UK Limited  

DOI： 10.1080/00380768.2022.2108685

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記述言語：日本語   出版者・発行元：環境技術学会  

DOI： 10.5956/jriet.51.4_195

DOI： 10.3178/jjshwr.37.1819_references_DOI_2PbwNwPcHYPpMcjdAL67wmalkJD

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I032287168

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 日本造園学会  

DOI： 10.5632/jila.86.16

DOI： 10.3178/jjshwr.37.1819_references_DOI_A7uc5KfsHoHK9LrQjbcSnZBQIDK

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I032201332

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：東京 : 農業土木学会  

田んぼダムの取組みの長期的な維持は，適切な排水量調整装置の採用が大きな鍵を握る。普及性に富み，必要時に大きな効果が発揮される装置の設計には，綿密な計算および実験による検討を要するが，水田排水口の孔径縮小によって効果を発揮する田んぼダムは仕組みが単純であることから，多様な装置が開発されている。しかし，開発された装置は導入の容易さに重点が置かれており，取組みの継続性への視点が欠けているものが多い。本報では，排水量調整機構を2分類した上で，筆者らが「適切」と考える装置のあり方を提示するとともに，事例に基づく定量的な検討によって，営農面への影響と排水量調整効果の視点から比較検討する。

DOI： 10.11408/jjsidre.89.12_933

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/031870723

記述言語：日本語   出版者・発行元：京都 : 全国日本学士会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I031817096

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

みどりの食料システム戦略では，生産力向上と持続性の両立が目的として掲げられている。今後，環境・社会面の変化に適応するため，この両立への要請は高まるものと想定される。農業生態系をめぐる複雑な状況下で，両立のための効果的な解決策をデザインするには，生産活動と環境の相互の関係性と全体像を把握し，問題をリフレーミングすることが求められる。本報では，生態系サービス概念を用いて，農業生態系と周辺生態系に生じている問題の構造を把握し，解決策のデザインにつなげるための分析枠組みを提案する。さらに，この分析枠組みを，最近の政策検討事例に当てはめて，その有効性を検証し，そこから得られる政策的含意について考察する。

DOI： 10.11408/jjsidre.89.11_827

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/031828520

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

田んぼダム実施水田では畦畔高が整備水準並みに確保され，孔からの流出量が抑制されていない限り，よほど大規模な降雨でなければ溢水しないよう設計されている．しかし，流域スケールでの数値シミュレーションの結果，溢水する水田が多く発生した．これには隣接地からの雨水の流入や排水路の水位上昇に伴う水田への逆流など，いくつかの外部要因が関わるが，流域内の多数の水田それぞれで要因を特定するのは困難であった．そこで，本研究では流出成分可視化モデルを援用し，隣接地からの流入と排水路からの逆流を可視化する新たな解析手法を開発することで，溢水水田の発生要因を特定した．また，水田の溢水発生を抑える対応策として，畦畔高の嵩上げが有効であることを示した．

DOI： 10.2208/jscejhe.77.2_i_439

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担当区分：筆頭著者,　責任著者   出版者・発行元：Elsevier BV  

DOI： 10.1016/j.jenvrad.2020.106441

DOI： 10.1080/00380768.2022.2031284_references_DOI_TQdGgy975VJCtB2vRI5FpEiJWhP

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出版者・発行元：Public Library of Science (PLoS)  

DOI： 10.1371/journal.pone.0232139

DOI： 10.1080/00380768.2021.2010503_references_DOI_UuisHL1leh9Y24eydT4S1D5N0z9

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-19H03072/

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 土木学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030808629

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 土木学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030808549

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 土木学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030808582

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本アイソトープ協会  

福島県南相馬市内の水田で土壌と水稲の放射性セシウム（Cs）濃度を2013年から2016年までの間調べた。2013年産玄米の¹³⁷Cs濃度は平均67 Bq/kgで，9点中5点で放射性Cs（¹³⁴Cs+¹³⁷Cs）濃度が食品基準値（100 Bq/kg）を超え，同年8月19日に福島第一原子力発電所構内でのガレキ撤去作業に伴い発生した放射性Csの新規降下の影響と思われた。2014年以降の玄米¹³⁷Csは2～8 Bq/kg程度で，水口の土壌と水稲の¹³⁷Cs濃度は水田中央や水尻試料より高かった。2013年を除き土壌から玄米への移行係数は水口で高い傾向を示し，灌漑水流入による水稲放射性Cs濃度への影響が示唆された。

DOI： 10.3769/radioisotopes.68.1

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I029460542

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本地理学会  

1. はじめに

中越地震の被災地の復旧にあたり，新潟県は「復興ビジョン」を示し，「創造的復旧」の名のもとに中山間地域の活性化を目指した．被災した中山間地域の経済基盤は農業であるが，平野部と比較して立地条件が不利という特徴をもつ．こうした地域における農地の放棄，荒廃化を抑制するためにも，農地復旧には，作業性・経済性を高める工夫が必要であり，農業の近代化（機械化）へ対応した区画設計が求められていた．それと同時に，美しい棚田の保全という景観への配慮も必要であった．そこで，新潟大学は震災で壊滅的被害を受け原形復旧が困難である地区を対象に農地の区画整理案を提

案した．

2．区画整理案の提案

案作成にあたり，特に配慮したのは，①営農作業の負担軽減，②圃場管理作業の負担軽減及び作業安全性の確保，③移動土工量の削除，④将来への展望，⑤景観への配慮の５つの項目である．これらの実現のため「平行畦畔型等高線区画」を採用した．この区画整理手法の重要な特徴として，区画の幅が一定，長短辺比が大きい，農作業に支障のない屈折部角度などが挙げらる．この手法を用いると，少し曲がった細長い区画になるが，平場の区画と同等の作業効率を確保することができ，従来の棚田の弱点を克服することができる．また，地形に沿って設計されるため，区画間の法面面積や段差を縮小することができ，管理作業の負担軽減や作業の安全性確保にも繋がる．

この案を提案するにあたって，GIS（地理情報システム）を用いた設計手法を開発した．本手法の開発によって，簡便に地形の複雑な中山間地域における設計が可能になっただけではなく，より効果的で説得力のある提案ができるようになった．

3．中越地震被災地への手法の適用

中越地震で深刻な被害があった山古志地区の農地への適用を目指し，設計案を作成した．2006年10⽉に対象⼯区の関係権利者を対象とした区画整理案の説明会を開催した。しかし、筆者らが提案した時点では、既に換地計画案が⽰されており，この段階での⼤幅な計画変更はできず，採⽤には⾄らなかった．

4．長野県北部地震被災地における手法の適用

この中越地震での経験は，2011年3 月12日に発生した長野県北部地震で生かされた．本地震によって新潟県十日町市（旧松代町）の「清水の棚田」で大規模な地すべりが生じ，災害関連緊急地すべり対策事業および農地の災害復旧事業が実施された．本地区の農地および周辺の地形が大きく破壊されていたことに加え，全国的な景勝地として知られた棚田であったことから，被災農地を個別に原型復旧するのではなく，区画形質の変更を伴う被災農地全体を単位とした災害復旧が計画された．また，十日町市等より観光資源保全の観点から，区画形状等，棚田景観に配慮した災害復旧計画が求められたため，新潟大学に平行畦畔型等高線区画に基づく復旧案作成の検討が要請された．

設計案作成は迅速性が要求された．地すべりが発覚したのは雪解け後の 4 月に入ってからであった．復旧指針の協議に 2 ヶ月を費やしたことから，新潟大学に原案作成依頼があったのは6月中旬であった．原案作成に与えられたのはわずか2 週間ほどであった．しかし，中越地震で復旧案作成の手続きをマニュアル化していたことが，期限内での対応を可能にした．現地で開催された説明会で復旧案を受益農家を含めた関係者に提示し，そこで得られた意見に基づき微修正を施した後，正式に区画整理案として採用された．

5. おわりに

新潟大学が作成した原案に基づいて工事が進み，2013 年には復旧が完了した．耕作者からは，かつてと比べて格段に作業効率が向上したといった評価があった．平行畦畔型等高線区画はこれまでの伝統的な棚田景観とは異なるが，中山間地域の農地資源保全のための新たな形としての意義をもつと考える．本手法の更なる普及を期待する．

DOI： 10.14866/ajg.2019a.0_34

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記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 土木学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I030113184

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

新潟平野では戦後の土地改良事業により排水不良が改善され，日本有数の穀倉地帯となった。しかし，その後の農地転用を含む都市化の進展により，現在は適切な排水負担形態を策定する必要が生じている。対応の一環として，産学官連携体制を構築し，新たな排水解析モデルによって，地目別の排水量を算定する「排水の見える化」を進めた。平成28年度は新潟平野の6地区における排水解析に取り組んだ。その結果，大学が開発した新技術が速やかに導入・実用化され，解析を実施したコンサルタント業者の技術力が向上し，官側は科学的根拠に基づいた協議資料を用いて説明を行うことができるなどの効果が得られた。本事例が産学官連携体制による業務の効率化の参考になることを期待し，取組みの経緯について報告する。

DOI： 10.11408/jjsidre.86.2_121

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/028830797

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

本稿では, 既存の田んぼダムの落水量調整装置を機能一体型と機能分離型に分類し, 両者の長短を比較すると共に, 新潟県見附市で供用していた従来型のフリードレーンを用いた落水量調整装置の抱える問題を解消する新たな装置の開発の考え方を整理し, その機能を検証した. 落水量調整機能と田面水深管理機能を分離した機能分離型の落水量調整装置には, ①大規模降雨時の確実な機能発現, ②小規模降雨時の水管理作業への支障の回避, ③流出抑制量の安定性の3点において優位性があり, 田んぼダムの持続性確保に有効であることを示した. そこで, 当該地区で採用されていたフリードレーン方式の機能一体型落水量調整装置の構造を抜本的に見直し, 機能分離型の装置を新たに開発した. 計算によってその機能を評価した結果, 従来型と比較して機能性および持続性の向上がもたらされることが明らかになった.

DOI： 10.11408/jsidre.85.i_159

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/028799241

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

本稿では，代かき落水時において現地落水試験を実施し，田んぼダムによる土砂および栄養塩の流出抑制効果を検証した。その結果，田んぼダムによって，土砂流出量を65～90%削減，栄養塩流出量を50～90%削減できることが明らかになった。

DOI： 10.11408/jsidre.85.iv_5

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 日本分析化学会  

東京電力福島第一原子力発電所の事故から5年後の平成28年10月，福島県内の陸水の溶存態放射性Cs濃度はおおむね0.001～0.1 Bq L⁻¹の範囲であり，採取した陸水を前処理なしで直接に測定できる濃度レベルではない．そのため，正確な濃度を定量するためには5～100 Lの陸水を濃縮する必要がある．水中の溶存態放射性Csの濃縮方法には，これまで蒸発濃縮法やリンモリブデン酸アンモニウム共沈法（AMP法）が環境放射能調査マニュアル等で推奨されていたが，近年，迅速かつ簡便に試料を処理することができるプルシアンブルーフィルターカートリッジ法や固相ディスク法等が開発され，モニタリングに活用されている．一方，従来法に新規開発法を含めた陸水中の放射性Csの前処理法に関する比較試験はなされていなかった．今回，0.01～1.0 Bq L⁻¹の溶存態¹³⁷Csが含有する3種類の水試料を用いて，蒸発濃縮法，AMP法，プルシアンブルーフィルターカートリッジ法，固相ディスク法，イオン交換樹脂法を対象に，国内18機関及び国際原子力機関により3種の試料の前処理及び分析を行った．その結果，試料ごとの変動係数（CV）は8～13％，機関ごとのCVは2～14％ であり，かつ全検体数の80％ 以上が<i>z</i>スコア±2以内に収まったため，今回採用された各前処理法は一定以上の精度が確保されていると判断された．

DOI： 10.2116/bunsekikagaku.66.299

DOI： 10.1007/s10967-019-06696-2_references_DOI_OwVF6cNNaFPryhCr6M6bONV6uz2

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担当区分：責任著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Science and Business Media LLC  

DOI： 10.1007/s10333-016-0552-0

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その他リンク： http://link.springer.com/article/10.1007/s10333-016-0552-0/fulltext.html

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

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出版者・発行元：Elsevier BV  

DOI： 10.1016/j.jenvrad.2016.01.013

DOI： 10.1007/s10333-019-00694-6_references_DOI_Z4wml9KhPXyNl6CuFa33BgmwdqC

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-26511007/

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

田んぼダムの取組みに関心が集まっているが，取組み導入後に実施率が顕著に低下する事例が多い。事業面積約1,200haと大規模に田んぼダムを展開する新潟県見附市では，2010年の田んぼダム導入後5年を経過した現在においても，高い実施率を維持している。これは，多面的機能支払交付金の活用に加えて，農家の取組みへのインセンティブ形成を促す見附市独自の巧妙なスキームによって維持されている。本報では，取組みの可能性を模索する自治体および団体の参考に供することを目的に，見附市の取組みの持続性を支える施策スキームを整理し，報告する。

DOI： 10.11408/jjsidre.84.4_271

DOI： 10.2208/jscejer.77.5_i_77_references_DOI_aFMUlLYNnin9tivsVv5Ri1YDC2L

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/027265241

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

傾斜地において，平坦地と同様に長方形区画による圃場整備を実施した地域では，農道や進入路の急勾配化や区画間法面の長大化などにより，整備後の営農および維持管理の作業に大きな支障が生じている。本報では，新潟県内で災害復旧の一環として実施された農地整備を事例として，省力的で安全な農作業の確保という視点から整備計画の概要について報告する。区画形状は作業機械の大型化を考慮し，区画の曲折部は隅切りや円弧状畦畔とし，農業機械の走行を円滑にすることが重要であることを指摘した。また，区画への乗入れ環境の改善など，等高線区画の導入効果を紹介するとともに，中山間地域の農地整備について，今後の方向性と課題について論じた。

DOI： 10.11408/jjsidre.84.8_685

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/027588732

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

田んぼダムは，耕区単位で各農家が雨水を水田に一時的に貯留し流出量を抑制することで，下流の湛水被害を軽減する取組みである。田んぼダムの実施は，各農家の意向に基づく適切な維持管理が不可欠なため，効果規模の不確実性が課題であった。新潟県が官民協働で開発を進めている「ハイパー田んぼダム」は，圃区あるいは農区を対象に排水調整を一括で行う田んぼダムシステムであり，既存の排水施設の管理者である土地改良区が本システムを用いて排水調整を行う。管理施設の減少と管理者の集約によって，効果の確実性の向上が期待できる。本報では，「ハイパー田んぼダム」の機構を概説するとともに，シミュレーション結果に基づいた効果の発現形態について報告する。

DOI： 10.11408/jjsidre.84.4_275

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/027265264

記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

農業者の減少，高齢化などに伴い，農地・農業水利施設の維持管理が困難化する状況は，農村において漸次的に進行しているが，地震などの災害後にはこれが急激に進む。本報では，2004年新潟県中越地震の被災集落を事例として，農地・農業水利施設の維持管理の困難化を防ぎ水土の知を次の世代と共有するために進められている営農組合の取組みを紹介する。この組合は旧山古志村（長岡市山古志地区）の隣接3集落の農地を対象として稲作の作業を受託し，農業機械を共同利用して中堅若手世代がオペレータとして作業するものである。営農組合は基幹3作業から委託者の自宅前への米の運搬までを代行し，委託者は水管理と除草を行う。

DOI： 10.11408/jjsidre.83.11_909

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/026853658

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：新潟大学災害・復興科学研究所  

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10191/34151

担当区分：筆頭著者,　責任著者   出版者・発行元：Elsevier BV  

DOI： 10.1016/j.scitotenv.2014.01.129

DOI： 10.1002/2016jg003428_references_DOI_8sPzl5VN78u4HMhBdWC72egipnJ

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担当区分：責任著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Science and Business Media LLC  

DOI： 10.1007/s10333-014-0419-1

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その他リンク： http://link.springer.com/article/10.1007/s10333-014-0419-1/fulltext.html

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本地すべり学会  

DOI： 10.3313/jls.51.195

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I025847402

出版者・発行元：Springer Japan  

DOI： 10.1007/978-4-431-55330-4_13

DOI： 10.2208/jscejhe.76.1_295_references_DOI_JftS45GT8Hbxww3Qj23Mzy1Zj8b

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：新潟大学災害・復興科学研究所  

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10191/29546

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 土木学会  

DOI： 10.2208/jscejhe.69.i_1531

DOI： 10.2208/jscejhe.76.2_i_793_references_DOI_ZdrJ5AwGIqQ5onYz1P7U0x8NTLs

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I024919403

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

筆者らが新たに開発した低平農業地帯における田んぼダムの内水氾濫抑制効果を算定するモデルでは，氾濫流伝播の計算格子として「地形適合セル」を導入した．地形適合セルは，道路などの線状構造物や地盤標高の変化を境界とした任意多角形による自由なセル形状の設定が可能であるため，不要な計算点設置の回避が図れるほか，セルを構成する線分に標高値をもたせることによって，低平地における微小起伏を表現することができる．一方，地形適合セルは，任意多角形の幾何属性データの整理に多大なる労力と時間が必要であり，これが普及の障害となっていた．こうした技術上の課題を解決するため，筆者らはGISを利用し，計算に必要なセルの幾何属性情報等を整理する手法を開発した．本稿では，地形適合セルを導入した氾濫解析手法の概要に触れ，必要となる基礎データを提示した上で，筆者らのモデル化事例に基づいてデータの整理手法を紹介する．

DOI： 10.11408/jsidre.81.185

DOI： 10.2208/jscejhe.76.2_i_439_references_DOI_GahvZ9c1IvP3qwpvOAOzdyxXeAG

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I024715251

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 雨水貯留浸透技術協会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I024786273

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 農業農村工学会  

2004年の新潟県中越地震で被災した長岡市山古志地区M集落を対象として，養鯉池の復旧事業の実施状況を整理し，未復旧地の立地特性を分析した．結果は次のようである．経営規模で養鯉業者を分類した階層すべてに対して，新潟県創設の田直し事業は貢献した．しかし，小規模養鯉業者では未復旧地が多く発生した．また，区画面積が小さい，道路からの距離が離れた，地形勾配が大きい，標高が高い区画で，復旧されない傾向があった．未復旧地の発生を抑えるためには，平常時から養鯉池の施設機能条件と立地条件を整えることが必要である．

DOI： 10.11408/jsidre.80.59

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I023545977

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

東日本大震災後の放射性物質による被害の復旧対策の一つとして放射性セシウム（Cs）の除染が求められおり，農林水産省は農地への対策を実施しようとしている．しかし，効果的な復旧につなげるには，除染だけではなく，区画整理を初めとする対策の戦略的・総合的な実施が求められる．本論ではCsによる負荷の特徴を空間的広がり，土地利用，土地改良，労働環境の側面から検討し，以下の観点から提案を行った．①除染対策の実施においてはCsの封じ込め，拡散防止，長期の安全確保を原則とし，農地を生産環境・労働環境の両側面から改善する．②除染の効果的実施のための戦略的取り組みを総合的・一体的に行うとともに，除染をこれらとの関係の中に位置づける．

DOI： 10.11408/jsidre.80.555

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I024201117

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

本研究では，田んぼダムの効果算定を目的に，農業主体の低平地における内水氾濫現象を適切に評価する新たなモデルを構築した．本モデルは，1）各土地利用からの流出量を計算する地目別流出モデル，2）排水路網の流れを計算する河川・排水路網モデル，3）氾濫水の伝播を計算する氾濫流モデルの3サブモデルで構成される．これらは相互に連動しており，それぞれのサブモデルの計算結果である水位が，互いの境界条件もしくは計算条件となる．本モデルは，浸水規模および浸水継続時間が計算できるうえ，「地形適合セル」の導入によって，低平地の地形的特徴を効果的かつ効率的に表現できる点に基本的特徴がある．構築したモデルを異なる地形的特徴をもつ田んぼダム取組実施2流域に適用し，モデルの妥当性を検証するとともに，田んぼダムの効果を検証した．

DOI： 10.11408/jsidre.80.479

DOI： 10.2208/jscejhe.76.2_i_439_references_DOI_JrMMoBiQbu1bUJKco89qjkjuGOK

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I024200951

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

本研究では，河川魚道におけるサケの計数を目的として開発された電気伝導度方式による自動計数システム（魚カウンター）の計数原理を利用し，波付き管水田魚道を遡上するドジョウの自動計数システムの開発を試みた．室内および現地試験の結果，ドジョウ向けにセンサー部の配置を改良し，電圧を調整することで，波付き管水田魚道を遡上するドジョウを計数できることが確認できた．センサー部のビデオ撮影数と魚カウンターでの計数結果より，計数精度を求めた結果，現地試験による精度は86%であった．また，充電式のバッテリー（容量115Ah）と高分解能大容量データロガー（メモリ容量2GB）を用いることで，これまで研究事例がほとんどなかった電源確保が困難である現地水田での自動計数が実証できた．バッテリーを2つ並列にした場合，一度の満充電で79時間程度の連続観測が可能であることが確認できた．

DOI： 10.11408/jsidre.80.277

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I023870217

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 水文・水資源学会編集出版委員会  

田んぼダムは，水田耕区の排水孔を装置化して落水量を安定的に抑制することによって，豪雨時における水田地帯からの流出量のピークを平滑化し，下流域の洪水を緩和するものである．田んぼダムの効果発現の特徴は，以下の5点に整理できる．①洪水調節量の操作可能性，②地区環境によって変化する効果，③効果の自律的発現，④発生しない生産効果，⑤制限される農家の危険回避行動．本稿では，新潟県村上市神林地区の取組事例をもとに，田んぼダムの公益的機能の評価を試みるとともに，技術上の特性と可能性を検討し，技術展開の方向性について提案した．神林地区の事例における評価額は，代替法を用いた試算では 39,000円/10 a/年であった．これは，水稲10 a当たり農家所得（24,000円/10 a/年）を大きく上回る．田んぼダムを適切に活用することによって多くの地域の洪水緩和に効果を発揮することが期待されるが，計画論的観点から戦略的な整備のあり方について提言した．

DOI： 10.3178/jjshwr.24.271

DOI： 10.2208/jscejhe.76.2_i_349_references_DOI_9nYD2FgKNiVQPWHBVPK1PiKe0ht

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I11228587

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

傾斜地における耕地の区画整理では，筆者らが提案している道路抜き工法型等高線区画の技術的な適合性・合理性が高いが，採用事例はなく，普及に課題を残している。普及上の最大の障害は，計画作成支援ツールの不備であった。等高線区画の計画においては，三次元空間の中で複数の計画条件を確認しながら進める必要がある。しかし，これまでに開発されたツールは，操作性に乏しく，習熟が困難であったため，普及につながらなかった。こうした技術上の障害を解決するため，筆者らは耕地の区画整理のGISによる設計支援手法を近年新たに開発した。本報は，これを用いて新潟県柏崎市の急傾斜地耕地で実施した計画案作成における工夫の事例紹介である。

DOI： 10.11408/jjsidre.79.9_695

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I11228496

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

DOI： 10.2208/jscejhe.67.i_991

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

小千谷市東山地区と旧山古志村を対象として養鯉池の水源獲得の歴史的経緯を明らかにした．養鯉池が1960年代以降に急速に増加した背景には，新たな用水源の獲得と大規模ため池の造成技術開発があった．水源獲得は以下の8段階に区分できた．1）1945年以前：伝統的な食用鯉養殖と一体的段階，2）1945年以降：生産条件の悪い水田の転用段階，3）1960年代中期以降：平野部の大規模農業用ため池の利用段階，4）1970年代以降：生産調整政策下の水田転用段階，5）1970年代中期以降：天水利用段階，6）1980年代以降：既存養鯉池を借入・購入する段階，7）1990年代以降：平野部の大規模農業用ため池の再利用段階，8）2005年以降：地下水を水源とする段階．

DOI： 10.11408/jsidre.79.423

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記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 農業農村工学会  

田んぼダムの中核施設である落水量調整板の孔形状の設計においては，以下の具備すべき要件を踏まえることが重要である．(1)大きなピーク流出量抑制効果，(2)過剰な田面湛水の回避，(3)日常水位管理への影響の軽減，(4)ゴミ詰まりによる流出孔閉塞の回避．本研究では，垂直設置型調整板を対象に，室内実験およびシミュレーションにより上記要件を満たす孔形状および孔断面積の検討を行った．モデルハイエトグラフを適用し，畦畔余裕高以上の湛水を引き起こさない落水量を通水できる孔断面積を確保した上で，シミュレーションを行ったところ，円形孔型や正方形孔型と比較して，より横縦比の大きい孔形状が，ピーク流出量抑制効果，日常水位管理への影響の軽減の要件で高い優位性を有することが明らかになった．一方，横縦比が大きい形状の場合，鉛直高が小さくなりゴミ詰まりによる孔閉塞が懸念されるため，孔形状の設計においては鉛直高に下限値を設けた上で，要件(1)(2)(3)を満たす水平幅を決定する必要があることを示した．

DOI： 10.11408/jsidre.78.273

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10818610

担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Elsevier BV  

DOI： 10.1016/j.agwat.2009.09.017

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担当区分：責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

DOI： 10.11532/river.16.0_277

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担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

DOI： 10.11532/river.16.0_507

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

圃場整備は，農地の生産性を飛躍的に向上させた一方で，水田-排水路間の落差の形成により生態環境に負の影響を与え，水田で繁殖するドジョウの移動を阻害している。本報では，筆者らが開発したドジョウの移動を可能にする波付き管水田魚道の遡上性能および普及性を評価するとともに，普及に向けた今後の課題を検討した。その結果，波付き管水田魚道は，小さい通水量で高い遡上性能を発揮することが分かり，営農への影響が小さい水田魚道であることが示された。また，材料費も安価であり，施工性も良いため，高い普及性を備えている。今後の普及に向けて，適切な設置条件の解明や通水量調整装置の開発など現地の実状に対応した検討が必要である。

DOI： 10.11408/jjsidre.78.7_559

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10768046

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

本研究は，トキの主要な餌資源であるドジョウを対象として行われた拠点的整備によって，ドジョウの生息個体数を確保できるか検討したものである．標識再捕獲調査の結果，調査期間中の対象地区におけるドジョウの生息個体数は，水田で1.5個体/m²，水路で5.2個体/m²と推定され，トキの野生復帰に必要な生息量を上回っていることが明らかになった．この結果は，環境に配慮した水路や水路魚道，水田魚道，それに水田の承水路が効果を発揮したためであると考えられる．また，これらの環境配慮施設の整備は対象地区内に限定されたものであったが，ドジョウの行動範囲が広くないこともあって効果が発現したものと推測される．このようなことから，一定範囲の整備によってもドジョウの生息個体数の維持に効果があることが分かった．

DOI： 10.11408/jsidre.77.335

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10423240

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

新潟県村上市神林地区では，洪水常襲地区の上流域に広がる水田に「落水量調整板」を設置し，大雨時に水田に意図的に雨水を貯留することで洪水緩和を図るという「田んぼダム」の取り組みが行われている．本研究では，この落水量調整板による水田からのピーク流出抑制機能を水田耕区スケールで検証した．水田からの流出量は，湛水状態の場合，この落水量調整板の孔（オリフィス）と排水マス入り口に設置されたせき板（四角せき）によって規定されるが，中干し期の場合はせき板が外され，田面に溝が切られるため田面水の排水マスへの流入量は，この溝の密度及び形状によって異なる．したがって，前者は，四角せきとオリフィスの公式，後者は，流出孔にオリフィスを想定したタンクモデルを構築し，流出量を計算した．田んぼダムのピーク流出抑制効果は，観測降水量及びそれを引き伸ばした確率降水量を用いて調整板設置・不設置の場合の水田1区画あたりからの流出量のシミュレーションを行い，両者を比較することで算定した．観測降水量（101.8mm）では湛水状態の場合，調整板の設置によりピーク流出量の48％，中干し初期の場合で，55％を減少させる結果となった．降水量の増加に伴い，ピーク流出抑制効果は大きくなり，引き伸ばし法による50年確率降雨では，湛水状態の場合，ピーク流出量の73％，中干し初期の場合では，71％を減少させるという結果を得た．

DOI： 10.11408/jsidre.77.263

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10366402

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

新潟県村上市神林地区では，洪水常襲地区の上流域に広がる水田に「落水量調整板」を設置し，大雨時に水田に意図的に雨水を貯留することで，洪水の緩和を図るという「田んぼダム」の取り組みが行われている．本研究では，この「田んぼダム」の洪水緩和機能を流域スケールで検証した．流出解析を行うにあたり，河川·排水路，山地・集落（市街地），水田の3つのモジュール（構成要素）で流域をモデル化した．山地・集落（市街地）モジュールは，Kinematic Waveモデル，水田は水田水収支シミュレーションにより流出量を経時的に計算し，これらを河川・排水路モジュールに横流入量として入力し，不定流解析によって計算を行った．対象とした降雨イベント（日降水量101.8mm，最大時間降水量20.8mm）の場合，調整板を全水田に設置することにより，排水河川である笛吹川および幹線排水路のピーク時流量が25％～29％減少し，0.17～0.23ｍの水位低下をもたらすという結果を得た．また，通常，同程度の日降水量では一部の市街地排水路に溢水が見られるのに対し，計算結果どおりに，実際に現況の調整板設置率（80％）でも溢水は確認されなかった．これらのことから，「田んぼダム」の取り組みは，対象地域の洪水緩和に有効であるということが明らかになった．

DOI： 10.11408/jsidre.77.273

DOI： 10.2208/jscejhe.78.2_i_235_references_DOI_8gCW7fCk7RLI7bSyBJrkFqvWrk1

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10366451

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

地形が複雑な中山間地域における農地の区画整理計画作成では，三次元的な空間把握に基づく計画の有効性が高い。従来の二次元的計画手法では，畦畔法面の予測が不十分であったため，施工後に予想外の潰れ地や段差が発生し，農家の不満が生ずることも少なくなかった。これまでにも傾斜地に対応した三次元計画支援システムが開発されたが，操作が困難である等の理由からほとんど使用されていない。そこで，筆者らは，より簡便に計画案を作成できる汎用性の高い手法を市販のGISソフトウェアを用いて開発した。本報では，中越地震被災地における等高線区画の設計を事例として，筆者らが開発した手法および作成した計画案の特徴を紹介する。

DOI： 10.11408/jjsidre.77.12_1009

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10521505

記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

新潟県中越地震において地盤災害が大きかった旧山古志村 (現・長岡市) 池谷集落に近接する赤木地区等で災害復旧対策として農地災害関連区画整備事業が実施された。当事業は個別の被災事象を復旧する通常の災害復旧とは異なり, 地域を単位として農地・水路・道路等を一体的に確保・整備するものだが, 地震災害地区の事例としては初めてである。災害前の旧態に復帰することを目的とする現状固定的な復旧に止まらず, 将来に向けた対応が可能となる点で震災地区の復旧において多くの可能性をもつと考えられる。本報においては, 赤木地区における農災区画整備事業の経験を踏まえ, 事業実施上の課題について報告する。

DOI： 10.11408/jjsidre2007.76.129

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担当区分：筆頭著者   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer Science and Business Media LLC  

DOI： 10.1007/s10533-007-9164-5

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その他リンク： http://link.springer.com/article/10.1007/s10533-007-9164-5/fulltext.html

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：新潟大学災害復興科学センター  

The Niigata Chuetsu Earthquake resulted in significant structural damage in the terraced paddy field areas. Particularly, landslides and slope collapses severely altered the original topography in some areas near to the epicenter. Because of the difficulty in restoring farmland in such areas to the original form, the government introduced a “disaster restoration-related land readjustment project”, which allows improvement and reorganization of farmland collectively. In the planning process, the provincial government sought academic advice from Niigata and Shinshu universities from the perspective of landscape conservation. In response to the request, both universities presented individual proposals on the basis of “parallel levee contour plots”. In this paper, we would like to introduce the fundamental concept of the Niigata University proposal for land readjustment in devastatingly affected areas.

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/8841303

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：社団法人 農業農村工学会  

災害査定は, 大規模自然災害の発生後, 農業用施設の被災状況および原因を調査し, 復旧工法と事業規模を決定することを目的としている。農村部の農業生産基盤や農業用施設などに広域で大きな被害を与えた中越大震災では, 被災量が膨大である上に, 査定完了期限までの期間も短かったため, 災害査定作業の迅速化が必要であった。こうした中で特に被害が大きかった小千谷市の一部地域と旧山古志村の大半の地域を対象に, 査定設計書作成の作業を大幅に簡略化した 「モデル方式」 が考案され採用された。本報では, 中越大震災で初めて採用され, 大きな効果を発揮したこの方式の概要にふれ, 今後のあり方を検討する。

DOI： 10.11408/jjsidre1965.75.205

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記述言語：日本語   出版者・発行元：社団法人 農業農村工学会  

2004年10月23日に発生した新潟県中越地震により, 中山間地に存在する農地や道水路など農業用施設が大きい被害を受けた。ここでは水路の被害と復旧について紹介した。<BR>被災地域では地勢上から山腹水路が多かったが, これらが斜面崩落により大きい被害を受けた。この山腹水路の復旧方法は原形復旧, 路線変更, ポンプへの切り替えの大きく3通りに分かれた。<BR>管路では信濃川の河岸段丘上に水を送る圧送管が大きい被害を受けた。管路は地下埋設であり, 被災箇所を初めにすべて確認することができないため, 復旧計画を立てる際には, あらかじめそのことを踏まえておく必要がある。<BR>地震後2年半経過し, 一部を残してほとんど復旧されたが, 渓流水や横井戸に依存する棚田の水源確保が課題である。

DOI： 10.11408/jjsidre1965.75.197

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記述言語：日本語   出版者・発行元：社団法人 農業農村工学会  

中越地震被災地の小千谷市を対象に, 養鯉の復旧において考慮すべき事項を検討した結果,(1) 中越地域では, 農業的土地利用と養鯉に関わる土地および水資源の利用を一体的に考える必要がある。防災上の土地利用調整の検討も必要であり, 地域住民に対するハザードマップの提示等が求められる。(2) 養鯉経営の大規模化は, 地域住民 (とくに農家) と養鯉業者の利害衝突の可能性を拡大する。土地利用・水利用面での調整を組織化する必要がある。(3) 養鯉の復旧では経営の特性から水田より早い対応が必要とされたが, 田直し事業はこうした要求に応えるものであった。復旧事業を補完し, 地域条件に応じた対応を, できるだけ早い機会に行うことの意義は大きい。

DOI： 10.11408/jjsidre1965.75.279

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担当区分：筆頭著者   出版者・発行元：Elsevier BV  

DOI： 10.1016/j.agwat.2006.02.013

DOI： 10.4287/jsprs.48.348_references_DOI_PboqUNxj2dLKXSNpv4dkHOAdeb2

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_264_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_264_2

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_263_3

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_136_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_136_2

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.65.0_135_2

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.64.0_149_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：鳥取 : 日本砂丘学会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I028812477

記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 農業土木事業協会  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I028668447

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.63.0_162_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.63.0_161_3

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.62.0_147_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.61.0_167_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.61.0_264_3

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.61.0_166_3

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 農業農村工学会  

近年，農業農村基盤の更新に関する具体的な議論が進められることに伴い，既存施設に対する要求性能の具現化のための技術開発が急務な課題となっている。本報では，新潟大学において産官学連携により取り組んでいる「等高線区画に基づく圃場設計技術」，「田んぼダムによる水害抑制技術」，「新潟発の暗渠技術」および「腐食鋼矢板水路の保全・再生技術」に関する開発事例を紹介し，農業農村工学分野における有効性と今後の技術課題について報告する。

DOI： 10.11408/jjsidre.82.6_479

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/025531480

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.60.0_146_1

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本土壌肥料学会  

DOI： 10.20710/dohikouen.59.0_174_2

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記述言語：日本語   出版者・発行元：新潟 : 新潟大学自然科学系附置コア・ステーション「環境・防災GISセンター」  

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その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10736099

記述言語：日本語   出版者・発行元：新潟大学災害復興科学センター  

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/8840932

記述言語：日本語   出版者・発行元：新潟大学災害復興科学センター  

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/8841678

記述言語：日本語   出版者・発行元：新潟大学災害復興科学センター  

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その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/8840964