2024/04/25 更新

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サイトウ　ユウゴ
斎藤　有吾
SAITO Yugo
所属
教育基盤機構 教学マネジメント部門 准教授
職名
准教授
外部リンク

学位

  • 博士（教育学） （ 2018年3月   京都大学 ）

  • 修士（教育学） （ 2013年3月   京都大学 ）

研究キーワード

  • 教育測定

  • 教学マネジメント

  • 高等教育

  • 教育評価

  • パフォーマンス評価

  • 教学IR

研究分野

  • 人文・社会 / 高等教育学

経歴

  • 新潟大学   教育基盤機構 教学マネジメント部門   准教授

    2022年10月 - 現在

  • 新潟大学   経営戦略本部　教育戦略統括室   准教授

    2019年4月 - 2022年9月

 

論文

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書籍等出版物

  • 大学教育における高次の統合的な能力の評価 : 量的vs.質的、直接vs.間接の二項対立を超えて

    斎藤, 有吾

    東信堂  2019年3月  （ ISBN:9784798915487 ）

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    総ページ数：viii, 167p   記述言語：日本語

    CiNii Books

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MISC

  • ルーブリックと観察評価—Rubrics and Workplace-based Assessment—特集 学習者評価update

    斎藤 有吾

    医学教育 = Medical education (Japan) / 日本医学教育学会 編   54 ( 4 )   377 - 387   2023年8月

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    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本医学教育学会  

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講演・口頭発表等

  • 評価の特徴―日本の大学との比較から― （参加者企画セッション「ミネルバ大学を解剖する―学生へのインタビューを通して―」）

    斎藤有吾

    第30回大学教育研究フォーラム  2024年3月 

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  • 学生のPC活用状況と学習行動に関するIR調査―医療系私立大学の事例―

    杉山芳生, 平山朋子, 斎藤有吾

    第30回大学教育研究フォーラム  2024年3月 

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  • 新潟大学における自己創生型のマイナーの学習成果を評価するパフォーマンス評価の測定論的検討

    斎藤有吾, 上畠洋佑, 柿原豪, 新潟大, 神田麻衣子

    第30回大学教育研究フォーラム  2024年3月 

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 高等教育の外部質保証と内部質保証を繋ぐ教育プログラム評価モデルの国際共同開発

    研究課題/領域番号：22KK0027

    2022年10月 - 2027年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

    提供機関：日本学術振興会

    林 透, Shorb Patrick, 大関 智史, 斎藤 有吾, 藤木 清

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    配分額：18200000円 （ 直接経費：14000000円 、 間接経費：4200000円 ）

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  • コンピテンシーの形成・評価の検討―統合性・分野固有性・エージェンシーに着目して―

    研究課題/領域番号：22H00965

    2022年4月 - 2026年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    松下 佳代, 小野 和宏, 斎藤 有吾, 伊藤 通子, 平山 朋子, 丹原 惇, 杉山 芳生

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    配分額：16640000円 （ 直接経費：12800000円 、 間接経費：3840000円 ）

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  • カリキュラム・マップを基盤とした学習成果の可視化方法の提案とその検討

    研究課題/領域番号：19K14275

    2019年4月 - 2022年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：若手研究

    提供機関：日本学術振興会

    斎藤 有吾

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    配分額：1950000円 （ 直接経費：1500000円 、 間接経費：450000円 ）

    近年、推し進められている高等教育改革において、学習成果の可視化は重要なキーワードである。本研究ではある医療系単科大学を主たるフィールドとして、学習成果の測定手段を提案し、その信頼性・妥当性・実行可能性を検討し、さらに他分野への適用可能性を検討することを目的としている。コロナ禍において、フィールドとする大学における本研究の計画の進行に実行可能性の観点から困難が生じた。そこで、本研究で焦点を当てる学習成果の評価の手法のいくつかに焦点を絞った。それによって得られた評価情報を用いて、以前まで実施されてきた学習成果の評価ではカバーできなかった資質・能力を評価できることを明らかにした。

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  • 未来を予測し学生の主体性を高めるフィードフォワード型教学IRのシステム構築

    研究課題/領域番号：18K18675

    2018年6月 - 2021年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：挑戦的研究(萌芽)

    提供機関：日本学術振興会

    森 朋子, 脇田 貴文, 紺田 広明, 上畠 洋佑, 畑野 快, 本田 周二, 斎藤 有吾

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    配分額：6370000円 （ 直接経費：4900000円 、 間接経費：1470000円 ）

    大学のユニバーサル化を背景に，多様な学力，多様なモチベーション，多様なビジョンを持つ大学1年生が，「なれる自分」ではなく，「なりたい自分」に向けて自らの学びに責任を持ち，積極的にマネジメントする主体性を喚起することを目的としている。その手法として，学生個別に未来予想図教学IRシステムを開発する。計算科学の知見をもとに，個人学生のデモデータセットを作成し，どのようなデータがそのカリキュラムのキーパラメーターになり得るのかについて，検討を行った結果，学力の3要素に資質・能力を区分し，直接評価と間接評価を組み合わせたコンピテンシーセットを構築することによって傾向が把握できることを明らかにした。

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  • 高校生の深い学びのメカニズムの解明と理論化ー高大接続研究の観点からー

    研究課題/領域番号：18H01023

    2018年4月 - 2023年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    森 朋子, 溝上 慎一, 本田 周二, 多田 泰紘, 紺田 広明, 山田 嘉徳, 三保 紀裕, 山田 剛史, 松下 佳代, 斎藤 有吾

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    配分額：12610000円 （ 直接経費：9700000円 、 間接経費：2910000円 ）

    一昨年のコロナ禍においていくつかプロジェクトにおいて変更が生じた。プロジェクト１に関しては，兵庫県立加古川東高校において引き続き調査研究が継続できている。入学時と卒業時に資質能力を含むアクティブラーニングや探究の効果検証を行っている。学校生活においてはコロナ禍の影響が大きく反映されており，これまでの調査結果とは違いが出ている。また卒業生へのインタビュー調査も限られた範囲の中ではあるが実施できた。基本，大学に通学できていない時期での調査にならざるを得なかったが，高校と大学との意識の違いは明らかにすることができた。また科研の成果として，高校がこれらのＩＲ調査を自走できるようにシステム開発に着手している。もう1校であった高槻中高等学校においては調査は中止した。プロジェクト２のコドンレターに関するプロジェクトは，同じくこのコロナ禍において残念ながら高校のカリキュラムに余裕がなく，こちらも中断せざるを得ない状況である。遺伝子の単元に関しては，そもそも割愛されている状況である。プロジェクト３の探究に関しては，プロジェクト１同様に，引き続き，徳島県立城北高等学校にて調査を展開することができている。加古川東高等学校に1年遅れて実施している本調査は，２高校共通のベンチマーク的質問内容も含み，高校特有の共通性，また進学校とそうでない高校の違いなど，現在，その特性について分析することを試みている。また今年度は2年分のデータにおいて学会報告がなされた。

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  • 学修成果アセスメント・ツールの活用を通した学習システム・パラダイムへの転換

    研究課題/領域番号：18H01033

    2018年4月 - 2022年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    深堀 聡子, 松下 佳代, 伊藤 通子, 中島 英博, 佐藤 万知, 田中 一孝, 畑野 快, 斎藤 有吾, 長沼 祥太郎

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    配分額：17160000円 （ 直接経費：13200000円 、 間接経費：3960000円 ）

    本研究では，教育のデザインと評価にかかる大学教員の専門性を鍛えることを通して，大学組織はいかに学修者本位の教育への転換を果たし得るのかを明らかにすることを目指している．すなわち，①学修成果アセスメント・ツールの開発・共有・活用支援体制を整備することで，大学教員の「エキスパート・ジャッジメント」はいかに涵養され，②大学組織におけるいかなる条件が整ったとき，大学教員は変容のエージェントとして，「学習システム・パラダイム」への転換を導き得るのか明らかにすることを研究課題としている．
    令和元（2019） 年度には，前年度に実施した学修成果アセスメント活用支援に関する米国と日本の先駆的事例に関する基礎調査の成果を整理し，その成果を大学教育学会第 41 回大会ラウンドテーブルにおいて報告した．
    また，この基礎調査の結果を踏まえて，「エキスパート・ジャッジメントの涵養」を捉える指標を開発するとともに，「学習システム・パラダイムへの転換」を捉える枠組みを精査した．さらに，大学教員の変容を基盤とした大学組織の変容のメカニズムを捉える有望なアプローチの一つとして着目することとなった PEPA（Pivotal Embedded Perforamnce Assessment） の取組の理論と課題の整理を行った．この成果については，大学教育学会2019 年度課題研究シンポジウム等において報告した．
    加えて，これらの実績を踏まえて，次のステップである実践的研究に向けて，AAC&U のSummer Institute参加大学（コロンビア大学）を対象とする追跡調査を実施した．
    令和元（2019） 年度の研究実績は，令和４（2022）年2月に開催した国際シンポジウムにおいても報告した．

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  • 分野固有性と汎用性の関係に着目した知識・能力（スキル）の形成と評価

    研究課題/領域番号：18H00975

    2018年4月 - 2021年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    松下 佳代, 小野 和宏, 深堀 聡子, 斎藤 有吾, 丹原 惇, 石井 英真

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    配分額：8840000円 （ 直接経費：6800000円 、 間接経費：2040000円 ）

    1.汎用的能力の類型化――能力の汎用性を、①「分野固有性に依らない汎用性」（例：ミネルヴァ大学）、②「分野固有性を捨象した汎用性」（例：PROG）、③「分野固有性に根ざした汎用性」（例：分野別参照基準のジェネリックスキル）、④「メタ分野的な汎用性」（例：IB-DPのTOK）という4つのタイプに分類した。
    2.「分野固有性に依らない汎用性」の検討――タイプ①の典型例であるミネルヴァ大学の目標・カリキュラム・評価の特徴を、文献研究により明らかにした。
    3.「分野固有性に根ざした汎用性」の検討――新潟大学歯学部では、問題解決能力としての歯科臨床能力の形成を教育目標に掲げ、本科研メンバーが中心となって、独自のカリキュラム（PBLカリキュラム）と評価（PEPA：重要科目に埋め込まれたパフォーマンス評価）を開発・実施してきた。この事例はタイプ③の典型例といえる。2019年度は縦断データの分析を本格的に開始し、難易度の異なるパフォーマンス課題における能力の伸長の評価の方法を提案した。
    4.「分野固有性を捨象した汎用性」の検討――「PROG（Progress Report on Generic Skills）」を取り上げ、それが汎用性を謳いながら医療系で育成される能力の評価としては妥当性が低く、タイプ②にあたる可能性が高いことを示した。
    5.対話型論証のモデル化と実践――対話型論証（ある問題に対して、他者と対話しながら、根拠をもって主張を組み立て、結論を導く活動）の理論化とモデル化を行った。さらに、中等教育段階（高槻中・高）の教科教育と探究学習、高等教育段階（新潟大学、京都大学）の初年次教育で実践を行い、有効性を示した。この対話型論証は、分野・教科の固有性と共通性を表現することでタイプ①と③を架橋し、分野・教科の特質を比較可能にすることでタイプ④の特徴ももつということができる。

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  • 日本の大学におけるカリキュラムマネジメントに関する実践的研究

    研究課題/領域番号：17K04628

    2017年4月 - 2020年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    林 透, 山崎 慎一, 深野 政之, 斎藤 有吾, 大関 智史

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    配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）

    今日の大学教育では、多様な場面に対応できる対人基礎力や専門知識を活用しながら課題に対処できる対課題基礎力の育成が重要である。これらの汎用的能力の育成にはカリキュラムベースでの対応が必要であり、3つのポリシーの公表義務化を通して、学修評価方法を盛り込むカリキュラム・ポリシーのあり方が大きく問われている。そこで、3つのポリシー策定状況調査を端緒に、カリキュラムベースでの学修成果アセスメントの実態調査、米国・英国との比較研究、カリキュラムマネジメントの実態に関するアンケート調査実施などを通して、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの現状と課題を明らかにすることができた。

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  • 高等教育における演劇的手法を用いた教育プログラムの事例分析と設計指針の構築

    研究課題/領域番号：16K13525

    2016年4月 - 2019年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：挑戦的萌芽研究

    提供機関：日本学術振興会

    蓮 行, 松下 佳代, 田口 真奈, 平田 オリザ, 斎藤 有吾, 安藤 花恵, 芝木 邦也, 川島 裕子

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    配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）

    高等教育機関における教育への演劇的手法の活用に関して、特に看護分野での活用事例を分析し、プログラムの設計指針を構築することができた。さらに、事例分析の結果と作成した設計指針から、主に看護分野を対象としたロールプレイの手法を用いた教育プログラムである「模擬健康相談」を提案し、看護学部におけるモデル授業の実施と評価も行なった。その結果、プログラムの有用性の実感には課題が残ったものの、参加者が楽しんでプログラムに参加しており、また、看護師として患者に対応することの難しさを実感したことが示唆された。

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  • 能力形成を促すパフォーマンス評価の開発と拡張

    研究課題/領域番号：15H03473

    2015年4月 - 2018年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    松下 佳代, 小野 和宏, 平山 朋子, 斎藤 有吾

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    配分額：10530000円 （ 直接経費：8100000円 、 間接経費：2430000円 ）

    新潟大学歯学部と藍野大学理学療法学科を主たるフィールドとして、能力（問題解決能力、基本的臨床能力など）を評価するためのパフォーマンス評価（「改良版トリプルジャンプ」と「考えるOSCE-R」）を改訂・実施し、それらのパフォーマンス評価が学生のディープ・アクティブラーニングや能力形成を促していることを、直接評価と間接評価の統合によって、質的・量的に実証した。
    また、パフォーマンス評価を科目レベルだけでなくプログラムレベルでの学習成果評価としても用いるための新しい方法としてPEPA（Pivotal Embedded Performance Assessment）を開発した。

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  • 大学生の学習への深いアプローチを促す授業づくりのための実証的研究

    研究課題/領域番号：13J07952

    2013年4月 - 2016年3月

    制度名：科学研究費助成事業

    研究種目：特別研究員奨励費

    提供機関：日本学術振興会

    斎藤 有吾

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    配分額：3600000円 （ 直接経費：3600000円 ）

    本研究は、今日の大学教育で求められているような学生の深い学習を促すためには、授業実践場面においてどのような介入が考えられるのか。また、深い学習を促した結果、それが学習成果にどのような影響をあたえるのか、を実証的に明らかにし、大学教育に寄与することを最終的な目的としている。
    本年度は、大学教育において近年活発に議論されている、学生の学習成果に関する直接評価と、学習成果や学習プロセス、学習経験に関する間接評価から得られる情報の統合を目指した研究を行った。パフォーマンス評価による高次の認知能力に関する直接評価と、学生の自己報告の間接評価の関連から、教員による直接評価を、学生の自己認識を通した評価によって代替することは困難であり、そのような能力に関して「何ができるか」という側面から捉えたいときには教員による直接評価が重要であることを示した。ただし、学習プロセスや学習経験を捉える際には学生の自己報告による間接評価も有用であることも示した。それら学習成果の直接評価と学習プロセスの間接評価の情報を統合するための縦断的調査デザインを設計・調査を行い、諸条件を統制してもなお特定の学習方略が問題解決能力やアカデミック・ライティング能力に寄与していることなどを見出した。
    また、近年大学教育において高次の認知能力の育成や評価が求められており、そのような能力の評価に親和性が高いと考えられているパフォーマンス評価やルーブリックに注目が集まっている。そのような評価の測定精度に関する研究はまだ発展途上であり、検討を積み重ねていく必要がある。アカデミック・ライティングを扱った授業実践のデータを項目反応理論によって分析し、ルーブリックの各観点や評価全体の測定論上の特徴を明らかにしたことに加え、項目反応理論を用いて推定した場合の学生の能力値と、全観点の得点の単純な合計点との関連を見ることで実用上の示唆を得た。

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担当経験のある授業科目

  • 分野横断リフレクション

    2023年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習IIIa

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 歯学スタディ・スキルズ

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • データサイエンス総論II

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • データサイエンス総論I

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習I

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 学問の扉 知と方法の最前線

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習IIIb

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習IIb

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習IIa

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 地域共創演習IV

    2022年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 分野横断デザイン

    2021年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 教育統計学(心理学統計法)

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 応用心理統計学

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 教育心理データ解析論(心理学研究法)

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 歯学スタディ・スキルズⅡ

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

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