2022/12/01 更新

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ハシダ リョウヘイ
橋田 竜兵
HASHIDA Riyohei
所属
教育研究院 自然科学系 生産デザイン工学系列 助教
工学部 工学科 助教
自然科学研究科 環境科学専攻 助教
職名
助教
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外部リンク

学位

  • 博士(工学) ( 2017年9月 )

  • 修士(工学) ( 2013年3月 )

研究キーワード

  • 住宅地計画

  • 建築計画

  • 近現代史

  • ハウジング

研究分野

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 建築計画、都市計画

所属学協会

委員歴

  • 雪国居住空間コンテスト (十日町市主催)   審査員  

    2022年2月   

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  • 日本建築学会 住宅ストック活用小委員会   委員  

    2020年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 日本建築学会 住宅地計画小委員会   委員  

    2020年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 日本建築学会 住宅ストック法制度・政策小委員会   委員  

    2019年4月 - 2020年3月   

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    団体区分:学協会

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  • 日本建築学会 縮小社会における都市・建築の在り方検討特別研究委員会   委員  

    2018年11月 - 2020年3月   

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    団体区分:学協会

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論文

  • 近代鉱工業都市の形成過程と初期都市計画:海底炭田を有する宇部を対象として 査読

    橋田竜兵, 境井美恵, 黒瀬武史

    日本建築学会計画系論文集   88 ( 804 )   2023年2月

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  • まちづくり学習の導入過程とその実施による生徒の学びの把握:高野山中学校「ふるさと学習」の実践を通じて 査読

    浦井亮太郎, 橋田竜兵, 菊地成朋

    日本建築学会技術報告集   28 ( 70 )   1635 - 1640   2022年10月

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    出版者・発行元:日本建築学会  

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  • 〈住宅〉をめぐる東京土建一般労働組合の活動とその展開:戦後日本の建築運動の系譜として 査読

    橋田竜兵

    日本建築学会計画系論文集   87 ( 794 )   773 - 780   2022年4月

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  • 団地計画における地形への対応と住棟形式の選択:福岡県住宅協会が建設した「小笹団地」の配置計画に関する研究 その2 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋

    日本建築学会計画系論文集   86 ( 785 )   1863 - 1869   2021年7月

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  • 近代水車を用いた工場の普及とその動力システムに関する考察 : 福岡県うきは市の工場遺構の調査から

    赤田心太, 菊地成朋, 橋田竜兵

    都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要   ( 39 )   1 - 6   2021年1月

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  • 近代港湾都市の形成過程と初期都市計画:下関と門司を対象として 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋, 黒瀬武史, 牛島朗

    日本建築学会計画系論文集   85 ( 776 )   2163 - 2170   2020年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本建築学会  

    DOI: 10.3130/aija.85.2163

    CiNii Article

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  • スターハウスの地方都市における供給と建築的特徴:福岡県住宅協会が建設した「小笹団地」の配置計画に関する研究 その1 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋, 沼口悠太

    日本建築学会計画系論文集   84 ( 761 )   1531 - 1537   2019年7月

  • 初期のプレハブ住宅団地における住宅と世帯の変化:緑が丘・松が丘ネオポリスの住まいとしての実態(その1) 査読

    森田芳朗, 岩崎琳, 柴田建, 橋田竜兵

    日本建築学会技術報告集   25 ( 60 )   923 - 928   2019年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本建築学会  

    DOI: 10.3130/aijt.25.923

    CiNii Article

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  • 計画住宅地における施設整備とコミュニティ・ケアの展開 : 住宅生活協同組合が建設供給した神戸市「北須磨団地」の事例研究 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋

    日本建築学会計画系論文集   83 ( 750 )   1487 - 1495   2018年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本建築学会  

    DOI: 10.3130/aija.83.1487

    CiNii Article

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  • Current status and issues of housing privatization in Japan 査読

    Y. Morita, S. Matsumura, S. Kobata, R. Hashida

    International Journal for Housing Science and Its Applications   41   25 - 37   2017年1月

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  • 住宅団地の共同空間と住民組織の形成過程―住宅生活協同組合が建設供給した所沢市「こぶし団地」の事例研究 その2― 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋, 森田芳朗, 柴田建

    日本建築学会計画系論文集   ( 728 )   2239‐2246   2016年10月

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    記述言語:日本語  

    DOI: 10.3130/aija.81.2239

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  • 住宅団地の供給段階における住戸と所有の変化―住宅生活協同組合が建設供給した所沢市「こぶし団地」の事例研究 その1― 査読

    橋田竜兵, 菊地成朋, 森田芳朗, 柴田建

    日本建築学会計画系論文集   81 ( 720 )   407‐414 - 414   2016年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本建築学会  

    The purpose of this paper is to trace a process of housing supply of the residential complex that planned by the housing co-op and to point out that the form of the dwelling units and the ownership played an important role in defining the direction in which the housing estate was transforming. Kobushi-danchi, the object of this study, was composed of 490 semi-detached houses (980 households), which were built in the suburbs of Tokyo in 1966. It is assumed that the residents took part in the housing supply, because Kobushi-danchi was planned by the housing co-op and improved by the resident organization after the development. Therefore this paper, based on the research using documents, focuses on the planning, the ownership and the residents' activities to analyze the change in this project.

    DOI: 10.3130/aija.81.407

    CiNii Article

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  • 戦後日本における住宅生活協同組合の設立経緯とその背景

    橋田 竜兵, 菊地 成朋, 森田 芳朗, 柴田 建

    都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要   ( 27 )   1 - 6   2015年1月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:九州大学大学院人間環境学研究院都市・建築学部門  

    Housing Co-ops in Japan was established under the Consumer Cooperatives Act through the movement for affordable housing in 1960s and began to provide housing for labor with getting a loan from the Housing Loan Corporation. They played a certain role as a housing builder on the initial housing market in postwar Japan. Workers' Housing Recommendation in 1961 and Japan Workers' Housing Association had an influence on the character of Housing Co-ops. This study based on the source research traced the establishment process of Housing Co-ops in detail and pointed out that their housing was the approach aimed at providing a house by Labor Unions and affected by Housing Cooperative.

    DOI: 10.15017/1560193

    CiNii Article

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  • DISASTER RESPONSES OF SUPER HIGH-RISE CONDOMINIUMS TO GREAT EAST JAPAN EARTHQUAKE 査読

    Yoshiro MORITA, Hiroko SAITO, Ryohei HASHIDA

    International Scientific Conference People, Buildings and Environment 2014 (PBE2014) 15-17 October, 2014, Kroměříž, Czech Republic   328 - 336   2014年10月

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  • 首都圏の超高層分譲マンションにおける東日本大震災への対応:震災直後の共用部分の使われ方を中心に 査読

    森田芳朗, 齊藤広子, 橋田竜兵

    日本建築学会技術報告集   20 ( 45 )   741 - 745   2014年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.3130/aijt.20.741

    Scopus

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  • 郊外既存団地の上層階を地場産業施設にコンバージョンすることによる地域再生の提案

    清水友理, 藤井俊二, 橋田竜兵, 森田芳朗, 渡邊朗子

    大成建設技術センター報(CD-ROM)   ( 45 )   ROMBUNNO.06   2012年12月

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    記述言語:日本語  

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  • 米国グリーンベルトホームズにおける住民組織の活動の変遷 -委員会の設立状況と活動内容に注目して- 査読

    橋田竜兵, 森田芳朗, 笠寛子

    日本建築学会住宅系研究報告会   7   177 - 184   2012年12月

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  • Trend of Unit Combination in Owner-Occupied Multi-Family Housing 査読

    Ryohei HASHIDA, Yoshiro MORITA, Tomonori SAITO

    Proceedings of the International Conference of CIB W105: Open Building Implementation, Beijing, China   180 - 188   2012年11月

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  • Committee Activities in Greenbelt Homes Inc. in the US 査読

    Yoshiro MORITA, Ryohei HASHIDA, Hiroko RYU

    Proceedings of the International Conference of CIB W104: Open Building Implementation, Beijing, China   618 - 623   2012年11月

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  • 郊外住宅団地における居住環境の形成とマネジメント -K団地自治会による自主運営の45年- 査読

    橋田竜兵, 森田芳朗, 柴田建

    日本建築学会住宅系研究報告会   6   91 - 96   2011年12月

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  • How dwellings Expanded: Case study on Dojunkai Wooden Multi-Family Houses in Shin-Yamashita 査読

    Yoshiro MORITA, Hideki MATSUURA, Masao ANDO, Hiroko RYU, Ryohei HASHIDA

    Proceedings of the International Conference of CIB W104: Open Building Implementation, Boston, MA, USA   113 - 122   2011年11月

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MISC

  • 神戸市北須磨団地における福祉転用と地域受容 招待

    橋田竜兵

    2019年度日本建築学会大会(北陸)特別研究部門研究協議会資料「2030年の都市・建築・くらし:縮小社会のゆくえと対応策」   119 - 122   2019年9月

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  • フィオーレ喜連川の賃貸集合住宅を核とした移住施策 招待

    橋田竜兵

    2019年度日本建築学会大会(北陸)建築社会システム部門研究協議会資料「建築のリ・スタート」   81 - 84   2019年9月

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  • 科学研究費助成事業の採択課題にみる空き家研究の動向 招待

    橋田竜兵, 森田芳朗

    2019年度日本建築学会大会(北陸)特別研究部門研究協議会資料「2030年の都市・建築・くらし:縮小社会のゆくえと対応策」   35 - 36   2019年9月

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  • 地域資源としてケアが再構成する住宅地 : 住宅生協が開発した北須磨団地 (特集 持続する住宅地への経営的マネジメント) 招待

    橋田竜兵

    住宅   ( 726 )   39‐44   2017年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 48年目のこぶし団地 : 労働組合がつくった住宅団地 (特集 計画住宅地は「故郷(ふるさと)」になりうるのか?) 招待

    森田 芳朗, 橋田 竜兵

    住宅   65 ( 5 )   29 - 34   2013年5月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本住宅協会  

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  • 米国グリーンベルトホームズの「歴史保全」と住民の活動 招待

    森田芳朗, 橋田竜兵, 笠寛子

    2012年度日本建築学会大会(東海)建築計画部門研究協議会資料「利用の時代の歴史保全―保存・再生・活用の立脚点を考える」   37 - 40   2012年9月

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  • 住宅地の自律的なプロパティマネジメント 招待

    森田芳朗, 橋田竜兵, 柴田建

    2011年度日本建築学会大会(関東)建築社会システム部門パネルディスカッション資料「「利用の時代」の建築とマネジメントを考える」   60 - 61   2011年8月

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講演・口頭発表等

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 地方からみた戦後日本のパブリックハウジングの実像:初期公営住宅の規範性と固有性

    研究課題/領域番号:22H01661  2022年4月 - 2026年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    橋田 竜兵, 森田 芳朗, 熊谷 亮平, 渡邊 史郎

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    配分額:13650000円 ( 直接経費:10500000円 、 間接経費:3150000円 )

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  • 下関駅前都市改造事業に伴う改良住宅群の建設計画とその史的意義に関する研究

    2021年4月 - 2022年3月

    日本建築学会北陸支部  2021年度奨励研究助成 

    橋田 竜兵

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    担当区分:研究代表者 

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  • 地域コミュニティに開かれた特別支援学校についての学際的研究 ―ローカルな学習文化資源を活かしたラボラトリースクール構想

    2020年4月 - 2022年3月

    公益財団法人トヨタ財団 

    宮本 聡, 藤田 雄飛, 木下 寛子, 長津 結一郎, 大森 万理子, 橋田 竜兵

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  • 縮小社会における総合的・中長期的な空き家対策に向けた実証的研究

    研究課題/領域番号:19H02322  2019年4月 - 2023年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    田村 誠邦, 森田 芳朗, 樋口 秀, 加藤 悠介, 橋田 竜兵, 菊地 吉信, 江口 亨, 渡邊 史郎, 浅野 純一郎, 西野 達也, 鈴木 雅之, 鵤 心治, 松村 秀一, 大原 一興

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    配分額:15730000円 ( 直接経費:12100000円 、 間接経費:3630000円 )

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  • 住宅生活協同組合が開発した住宅団地における居住環境形成プロセスの特性

    研究課題/領域番号:18K13898  2018年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究  若手研究

    橋田 竜兵

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    配分額:3770000円 ( 直接経費:2900000円 、 間接経費:870000円 )

    本研究は,住宅生活協同組合(以下,「住宅生協」と略称)に開発された住宅団地の居住環境形成プロセスの特性を解明しようとするものである。
    平成30年度は,自身が過去に調査を実施した所沢市と神戸市の事例を対象に,両地区のステークホルダーによる開発から今日までの居住環境に対する働きかけを網羅的に把握し,経年的に整理するための資料収集及び聞き取り調査を詳細に行った。特に所沢市の事例では団地開発に深く関わった初期の住民らが長く自治会組織を担い,安定的な地区運営を行ってきたが,近年の高齢化に伴い自治会組織を刷新し,運営体制の見直しを図っている近況を中心に確認した。一方,神戸市の事例では,住宅生協の事業から発展した社会福祉法人や団地の外に根拠を持つ社会福祉法人が複数の福祉施設を住宅団地の周囲で開設し,運営してきた。近年はそれらが住宅団地内の空間ストックを活用した施設開設にシフトしており,その際の地域の合意形成を自治会が担っている状況が明らかとなった。以上の2地区に加えて,事例検討の対象地として選定した札幌市の住宅団地に関する資料(空中写真,地図,開発主体の社史,住民組織の記念誌など)を収集し,整理した。
    次に,全国で設立された住宅生協に関する資料が各地に散在する状況からその収集を行った。各地の住宅生協は,1960年前後の労働者の住宅運動を発端に設立されていくが,活動実態(組織体制の規模,活動期間など)や住宅供給実績(供給量,住宅団地の規模,住宅の種類など)に相違があり,必ずしも一律の実像があるわけではないことが明らかとなった。

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  • 瀬戸内の工業都市における住宅供給と都市改変の動的構造

    研究課題/領域番号:17H03363  2017年4月 - 2020年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    菊地 成朋, 黒瀬 武史, 牛島 朗, 橋田 竜兵

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    配分額:10920000円 ( 直接経費:8400000円 、 間接経費:2520000円 )

    本研究は,近代後期になって近世的地域社会から急激な発展を遂げた瀬戸内海沿岸部の工業都市を対象に,産業を軸としたハウジングの展開と都市形成を動的に捉え,日本の近代化の特質を解明することを目的としている。
    初年度,重点的に調査を実施した山口県において,平成30年度も引き続き現地調査及び資料収集を行った。具体的な対象地は,戦前の山口県にあって都市計画制度の適用を受け,用途地域指定までを含む面的な計画が実施された下関市,宇部市,そして県内唯一の新興工業都市計画事業実施地域である光市である。なかでも,光市では都市計画事業と並行して戦前戦中に供給された計画住宅地の多くが残存する状況にあったため,それらの現地調査や住民への聞き取り調査を実施した。また,下関市では公営住宅法施行以前の戦後初期RC造公営住宅がいち早く供給されており,今日まで複数残存していることが明らかとなったため,それらの実測調査を実施した。
    また,山口県の各都市に加えて,本年度は広島県及び岡山県における瀬戸内海沿岸部の工業都市を対象とした現地調査及び資料収集を実施した。現地調査を行った都市は,三原市,福山市,岡山市岡南地区,玉野市である。
    さらに,これまでの調査を通じて示唆が得られた工業都市形成の因子(鉱工業の種類,工場立地,従前の土地利用,軍及び公的主体の関与,住宅供給との連動性,地形条件,工業化の時期など)に注目することで,当該地域の工業都市形成過程のマクロな視点からの把握を試み,都市の類型化に取り組むことができた。

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担当経験のある授業科目(researchmap)

  • 西洋建築史

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築社会システム特論

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 工学リテラシー入門

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築計画演習Ⅰ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築図学Ⅰ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築計画演習Ⅱ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築図学Ⅱ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築設計製図Ⅴ (集合住宅)

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築設計製図Ⅱ (住宅)

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築製図基礎Ⅰ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築製図基礎Ⅱ

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築学概論

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 建築計画学I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 卒業研修又は基礎設計

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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  • 卒業研究又は設計

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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担当経験のある授業科目

  • 西洋建築史

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 住居建築計画特論

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 居住環境論

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築社会システム特論

    2022年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 卒業研究又は設計

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 卒業研修又は基礎設計

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築計画学I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築製図基礎I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築製図基礎II

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図II

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図III

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図V

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築計画演習I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築計画演習II

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 工学リテラシー入門(建築分野)

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図IV

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図VI

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築設計製図VII

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築学概論

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築図学I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 建築図学II

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

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