教育学部 教育科学講座 准教授
現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
2024/12/21 更新
博士(人間科学) ( 2010年9月 大阪大学 )
修士(人間科学) ( 2004年3月 大阪大学 )
教育社会学
社会階層論
人文・社会 / 社会学
人文・社会 / 教育社会学
新潟大学 現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
2012年4月 - 現在
新潟大学 教育学研究科 学校教育専攻 准教授
2011年5月 - 現在
新潟大学 教育学部 教育科学講座 准教授
2011年5月 - 現在
日本教育学会
日本社会学会
日本教育社会学会
The burden of student loan debt: differences in socioeconomic background and attitudes towards higher education
Kazuhisa Furuta
British Journal of Sociology of Education 2023年10月
Do student loans compensate for parental resources? The role of student loans in the transition to higher education
Kazuhisa Furuta
International Studies in Sociology of Education 2022年2月
Parental perceptions of university cost, fear of debt, and choice of high school in Japan
Kazuhisa Furuta
British Journal of Sociology of Education 1 - 19 2021年3月
出身階層の資本構造と高校生の進路選択
古田 和久
社会学評論 = Japanese sociological review 69 ( 1 ) 21 - 36 2018年
高学歴化社会における学歴と職業的地位の関連 (特集 2015年SSMが捉える階層構造の変容)
古田 和久
理論と方法 = Sociological theory and methods : official journal of the Japanese Association for Mathematical Sociology 33 ( 2 ) 234 - 246 2018年
学級集団の特徴といじめの構造 : いじめ対策にむけた特別活動指導の観点
古田 和久, Furuta Kazuhisa
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 9 ( 2 ) 207 - 216 2017年3月
学業的自己概念の形成におけるジェンダーと学校環境の影響
古田 和久
教育学研究 83 ( 1 ) 13 - 25 2016年
社会階層と教育研究の動向と課題:──高学歴化社会における格差の構造──
平沢 和司, 古田 和久, 藤原 翔
教育社会学研究 93 ( 0 ) 151 - 191 2013年
高校生の学校適応と社会文化的背景
古田 和久
教育社会学研究 90 ( 0 ) 123 - 144 2012年
教育機会の階層差に関する理論的説明の検討
古田 和久, Furuta Kazuhisa, フルタ カズヒサ
大阪大学大学院人間科学研究科紀要 37 193 - 213[含 英語文要旨] 2011年
大学の教育環境と学習成果--学生調査から見た知識・技能の獲得 (特集 学生調査からみる大学教育)
古田 和久
クオリティ・エデュケーション 3 59 - 75 2010年3月
教育達成の社会経済的格差 : 趨勢とメカニズムの分析 ( <特集>階層論の拡大する可能性 )
近藤 博之, 古田 和久
社会学評論 59 ( 4 ) 682 - 698 2009年3月
教育費支出の動機構造の解明にむけて
古田 和久
教育社会学研究 80 ( 0 ) 207 - 225 2007年5月
奨学金政策と大学教育機会の動向
古田 和久
教育学研究 73 ( 3 ) 207 - 217 2006年9月
人生中期の階層構造
渡邊, 勉, 吉川, 徹, 佐藤, 嘉倫( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第6章「教育拡大と大学卒業者の職業達成」)
東京大学出版会 2021年10月 ( ISBN:9784130551427 )
教育と社会階層: ESSM全国調査からみた学歴・学校・格差
中村高康, 平沢和司, 荒牧草平, 中澤渉編, 中村 高康, 平沢 和司, 中澤 渉( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第9章「高学歴社会における『学校教育の意義』――学校経験に対する人々の認識をもとに」)
東京大学出版会 2018年7月 ( ISBN:4130501933 )
高校生たちのゆくえ—学校パネル調査からみた進路と生活の30年
尾嶋史章, 荒牧草平編, 尾嶋 史章, 荒牧 草平( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第5章「高校生の進路選択と奨学金制度」,第6章「進路選択の背景としての職業観・学歴観」(白川俊之との共著))
世界思想社 2018年3月 ( ISBN:4790717100 )
教育社会学事典
日本教育社会学会編, 日本教育社会学会( 担当: 分担執筆 , 範囲: 「変数間の類似性や関連性の布置」,「教育機会格差の経済的説明と合理的選択理論による説明」)
丸善出版 2018年1月 ( ISBN:4621302337 )
半径5メートルからの教育社会学 (大学生の学びをつくる)
片山悠樹, 内田良, 古田和久, 牧野智和編, 片山 悠樹, 内田 良, 古田 和久, 牧野 智和( 担当: 共編者(共編著者) , 範囲: 第3章「高学歴社会における教育機会と費用負担」)
大月書店 2017年9月 ( ISBN:4272412388 )
格差社会の中の高校生: 家族・学校・進路選択
中澤 渉, 藤原 翔編( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第2章「『学校不適応』層の大学進学――出身階層,学校生活と進路希望の形成」)
勁草書房 2015年9月 ( ISBN:4326602813 )
社会・政策の統計の見方と活用: データによる問題解決
久保真人編, 久保 真人( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第5章「問題の時間的変化を把握する」)
朝倉書店 2015年5月 ( ISBN:4254500211 )
現代の階層社会2 階層と移動の構造
石田浩, 近藤博之, 中尾啓子編, 石田 浩, 中尾 啓子, 近藤 博之( 担当: 分担執筆 , 範囲: 第6章「教育達成における階層差の長期趨勢」(近藤博之との共著))
東京大学出版会 2011年9月 ( ISBN:4130551329 )
大学とマネー 経済と財政 (リーディングス日本の高等教育 第8巻)
島一則編, 島一則( 担当: 分担執筆 , 範囲: 「教育費支出の動機構造の解明にむけて――教育意識の決定木分析」)
玉川大学出版部 2011年2月 ( ISBN:4472404176 )
日本教育社会学会奨励賞(論文の部)
2014年9月 日本教育社会学会
古田 和久
教育と格差・不平等に関する教育社会学的研究
研究課題/領域番号:21K02282
2021年4月 - 2024年3月
制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目:基盤研究(C)
提供機関:日本学術振興会
古田 和久
配分額:2470000円 ( 直接経費:1900000円 、 間接経費:570000円 )
本研究の目的は,(1)出身階層による教育機会の不平等,(2)教育と到達階層との関係,の両者を明示的に統合し,教育を通じた社会の階層化メカニズムを検討することであった。
(1)については,教育機会の格差の実態とメカニズムを,拡充した貸与奨学金の役割を加味した分析を行った。各国の高等教育の拡大は貸与奨学金など私費負担の増加を伴って進められているが,この状況における,高等教育進学格差のメカニズムを検討した。具体的には,複数の社会階層指標が,高等教育進学および貸与奨学金利用の双方にどのように影響するかを,学生とその母親を対象とした縦断調査(「高校生と母親調査,2012」およびその追跡調査)により検証した。その結果,第1に親の教育,世帯収入,貯蓄が独立して高等教育機関への進学に影響すること,第2に親の教育と経済的資源は,高い親の教育が経済的資源の影響を緩和するという相互作用を持つこと,第3に異なる資源の間の補償は貸与奨学金の利用によって行われることが示された。
次に,(2)に関係するものとして,貸与奨学金の負債が個人のライフコースに短期,長期の影響を及ぼす可能性があることに鑑み,若年層の借金に着目し,高等教育在学時の貸与奨学金利用の有無とその金額について,出身階層などとの関連を検討した。「高校生と母親調査,2012」の追跡調査を分析した結果,出身家庭の経済的要因との関係が強く,経済的資源が少ない家庭の出身者ほど奨学金を利用していること,進学先機関によって利用傾向が異なることなどが分かった。さらに,高等教育進学に関する意識も奨学金利用と関係していることが明らかとなり,貸与奨学金利用のメカニズムの一端が示された。
これらの結果をもとに,学会等での報告を行うとともに論文の執筆,発表を行った。
学校卒業後の若年層の就業・家族形成に関する追跡調査
研究課題/領域番号:19H00608
2019年4月 - 2024年3月
制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
研究種目:基盤研究(A)
提供機関:日本学術振興会
中澤 渉, 藤原 翔, 古田 和久, 多喜 弘文, 吉田 崇, 西丸 良一, 高松 里江, 白川 俊之, 石田 賢示, 苫米地 なつ帆
配分額:37310000円 ( 直接経費:28700000円 、 間接経費:8610000円 )
2021年度は、本研究事業2回目の追跡調査実施年にあたり、年度当初から複数回の研究会を開催し、調査設計を行ってきた。新型コロナの状況は(収束してはいないが)ある程度落ち着きも見せ始めてきたこともあり、コロナが及ぼす影響に関連すると思われる項目を多数盛り込むなどの工夫を行った。また対象がもともと回収率の低い若年層とあり、脱落の多さや低い回収率に悩まされてきたが、今年度はオンライン回答に限定するのではなく、紙媒体(古典的に、質問紙に自分で記入して郵便で返送してもらう方法)も併用した。その結果、最終的な回収数はほぼ昨年並みで886、そのうち郵送を選んだ者は35%に上り、決して少なくなかった。回収方法の違いによる回答の影響は別途精査する必要があるが、脱落や未回収の増加を食い止める方法として、複数の回収方法を併用することは有効かもしれない。
2021年度後半は、集められたデータを用いて、各メンバーの興味関心に基づいたデータ分析を行い、2022年3月22日には、公開でオンライン報告会(東京大学社会科学研究所二次分析研究会報告会)を行った。また英語での研究発表に備え、過去の調査の質問紙の翻訳も実施した。
本調査のデータは、やや高学歴層への偏りが問題とされており、それを補正して推定する分析方法の提案のほか、回顧法による回答の精度、因果関係の推定の改善に向けての方法が検討された。その他、高等教育専門の選択におけるジェンダー・ステレオタイプのもたらす影響が無視しえないこと、COVID-19の行動変容は女性の方に強く現れ、現れ方の影響が男女で異なること、テレワーク使用にはあまり性別や、女性の多い職場か否かは関係がないこと、貸与奨学金の利用に、家庭の経済状況のほか、きょうだい数や、主観的な成功見込みが影響を与えていること、などの知見が明らかにされた。
社会階層構造と教育機会の格差に関する実証的研究
研究課題/領域番号:18K02387
2018年4月 - 2021年3月
制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目:基盤研究(C)
提供機関:日本学術振興会
古田 和久
配分額:1560000円 ( 直接経費:1200000円 、 間接経費:360000円 )
本研究の目的は,日本社会の階層構造がどのように形成されているかを精緻に分析したうえで,教育における格差の現状および格差のメカニズムを明らかにすることである。
そのための基礎的な分析として,平成30年度は,社会階層の中心的な変数である教育と職業がどのように関係しているのか,またその関係は時代を通してどのように変化してきたのか,などについて検討した。具体的には,2015年までの「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」データの蓄積を用い,教育と職業の関連の長期的趨勢を検討した。その結果,次のことが明らかとなった。第1に大卒者は専門職従事率が維持されるなど,その職業構成は安定的であったのに対し,高卒者は事務職が減少し熟練職や半熟練・非熟練職に集中するなど変化が大きかった。第2に,大卒者においては1961-70年生まれ以降,職業キャリアの中盤で管理職への到達が困難化した。高卒者は職業キャリアの初期段階からブルーカラー職に就く傾向が顕著になった。第3に,学歴間の相対的格差は出生コーホート間で維持されていたが,その内部では若年時の学歴間格差が1960-70年代の教育拡大を経験した世代で縮小していた。ただし, 1990年代以降に大学進学を迎えた世代ではそうした学歴差の縮小はみられなかった。
次に,高等教育進学における格差を検討するために,高校生とその母親を対象とした調査(「高校生と母親調査,2012」およびその追跡調査)を用い,複数の出身階層変数と進学および奨学金利用との関係を分析した。その結果,文化資本が多く経済資本が少ない階層において奨学金を利用した進学が多い傾向にあることなどが明らかとなった。
これらの結果をもとに,研究会等での報告を行うとともに論文の執筆を進めた。
高校生の決定進路に関する追跡調査とパネルデータの構築
研究課題/領域番号:16K13545
2016年4月 - 2018年3月
制度名:科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
研究種目:挑戦的萌芽研究
提供機関:日本学術振興会
藤原 翔, 中澤 渉, 古田 和久, 多喜 弘文
配分額:3250000円 ( 直接経費:2500000円 、 間接経費:750000円 )
本研究では,2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い,1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た(回収率72.7%).追跡調査では母親を対象としており,それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている.分析では,有効回答者の偏り,希望進路と実際の進路との差異,高等教育進学後の中退の状況などが確認された.そして,希望進路と実際の進路に関して,母親の希望や家庭の経済状況が影響を与えていることが明らかになった.高校生の実際の進路を把握した調査は貴重なため,データアーカイブへと寄託を行う.
教育と職業の日本的特徴に関する実証的研究
研究課題/領域番号:15K17379
2015年4月 - 2018年3月
制度名:科学研究費助成事業 若手研究(B)
研究種目:若手研究(B)
提供機関:日本学術振興会
古田 和久
配分額:1300000円 ( 直接経費:1000000円 、 間接経費:300000円 )
本研究は複数の社会調査データを用い、学校教育と職業との関係について客観的側面と主観的側面の両方に焦点をあてた検討を行った。その結果、(1)高学歴化が生じたにもかかわらず、学歴と職業の関連は弱まらず学歴の地位配分機能は安定していること、(2)人々の意識においては、専門学校卒で学校教育が「仕事で役に立った」と「専門的知識が身についた」への評価が高い一方、大卒者において「幅広い見方・考え方」を獲得したと認識する者が多く、この意識差は学生生活歴の違いを反映していること、さらに(3)社会階層は多次元の構造を持ち、家族の保有資本量と構成が次世代の子どもの教育にも影響していることなどが明らかとなった。
「教育体験と社会階層」研究の新展開
研究課題/領域番号:15H03482
2015年4月 - 2018年3月
制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目:基盤研究(B)
提供機関:日本学術振興会
中村 高康, 平澤 和司, 中澤 渉, 古田 和久, 吉田 崇, 藤原 翔, 多喜 弘文, 日下田 岳史, 須藤 康介, 小川 和孝, 荒牧 草平
配分額:8060000円 ( 直接経費:6200000円 、 間接経費:1860000円 )
本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。
社会階層と学校適応に関する国際比較研究
研究課題/領域番号:24730698
2012年4月 - 2015年3月
制度名:科学研究費助成事業 若手研究(B)
研究種目:若手研究(B)
提供機関:日本学術振興会
古田 和久
配分額:1170000円 ( 直接経費:900000円 、 間接経費:270000円 )
本研究は、「生徒の学習到達度調査(PISA)」など複数の社会調査データを用いて、社会階層と学校適応および進路選択の関係を検討した。その結果、生徒の学校適応は出身階層や学校環境によって異なること、平均的な学力が同等であっても女性は理数系科目の自己概念が低いこと、近年では「学校不適応」な大学進学層が一定数存在すること、などが明らかとなった。
全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究
研究課題/領域番号:23243083
2011年4月 - 2015年3月
制度名:科学研究費助成事業
研究種目:基盤研究(A)
提供機関:日本学術振興会
中村 高康, 吉川 徹, 三輪 哲, 渡邊 勉, 数土 直紀, 小林 大祐, 白波瀬 佐和子, 有田 伸, 平沢 和司, 荒牧 草平, 中澤 渉, 吉田 崇, 古田 和久, 藤原 翔, 多喜 弘文, 日下田 岳史, 須藤 康介, 小川 和孝, 野田 鈴子, 元濱 奈穂子, 胡中 孟徳
配分額:30290000円 ( 直接経費:23300000円 、 間接経費:6990000円 )
本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査(ESSM2013)を実施した。60.3%という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。
社会的不平等の形成過程に関する比較社会学的研究
研究課題/領域番号:22330161
2010年 - 2013年
制度名:科学研究費助成事業
研究種目:基盤研究(B)
提供機関:日本学術振興会
尾嶋 史章, 荒牧 草平, 阿形 健司, 轟 亮, 吉田 崇, 工藤 保則, 小林 大祐, 古田 和久, 西丸 良一, 多喜 弘文, 白川 俊之, 坂野 誠
配分額:16250000円 ( 直接経費:12500000円 、 間接経費:3750000円 )
本研究では、1981年と1997年に調査した同じ高校の3年生を対象として学校パネル調査を2011年に実施し、高校生の進路希望と出身階層・学校(トラッキング)との関連ならびに高校生の学校生活感や社会意識の変容について時系列的に検討した。出身階層・学校・進路希望の関連には大きな変化がみられない中で、2011年には「まじめ化」「保守化」の傾向が確認された。同時にPISAデータを用いて進路希望や学力に及ぼす出身階層や学校の影響分析も行った。
教育社会学演習
教育社会学研究
教育社会学特論
教育社会学概論
情報社会論Ⅱ特論
情報社会論Ⅱ演習
スタディ・スキルズA
卒業研究
教育社会学研究
教育社会学特論
教育社会学演習
教育社会学課題研究II
教育社会学課題研究I
教育社会学演習C
教育社会学
教育社会学演習D
教育社会学演習A
教育社会学演習B
教育の制度と経営
特別活動指導法
教育の社会的・制度的・経営的研究