2023/04/01 更新

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フルタ カズヒサ
古田 和久
FURUTA Kazuhisa
所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 准教授
教育学部 教育科学講座 准教授
現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
職名
准教授
外部リンク

学位

  • 博士(人間科学) ( 2010年9月   大阪大学 )

  • 修士(人間科学) ( 2004年3月   大阪大学 )

研究キーワード

  • 教育社会学

  • 社会階層論

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

  • 人文・社会 / 教育社会学

経歴

  • 新潟大学   現代社会文化研究科 人間形成研究専攻   准教授

    2012年4月 - 現在

  • 新潟大学   教育学研究科 学校教育専攻   准教授

    2011年5月 - 現在

  • 新潟大学   教育学部 教育科学講座   准教授

    2011年5月 - 現在

所属学協会

 

論文

  • Do student loans compensate for parental resources? The role of student loans in the transition to higher education

    Kazuhisa Furuta

    International Studies in Sociology of Education   2022年2月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1080/09620214.2022.2034032

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  • Parental perceptions of university cost, fear of debt, and choice of high school in Japan

    Kazuhisa Furuta

    British Journal of Sociology of Education   1 - 19   2021年3月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Informa UK Limited  

    DOI: 10.1080/01425692.2021.1896356

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  • 出身階層の資本構造と高校生の進路選択

    古田 和久

    社会学評論 = Japanese sociological review   69 ( 1 )   21 - 36   2018年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会学会 ; 1950-  

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  • 高学歴化社会における学歴と職業的地位の関連 (特集 2015年SSMが捉える階層構造の変容)

    古田 和久

    理論と方法 = Sociological theory and methods : official journal of the Japanese Association for Mathematical Sociology   33 ( 2 )   234 - 246   2018年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:[数理社会学会] ; 1986-  

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  • 学級集団の特徴といじめの構造 : いじめ対策にむけた特別活動指導の観点

    古田 和久, Furuta Kazuhisa

    新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編   9 ( 2 )   207 - 216   2017年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:新潟大学教育学部  

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  • 学業的自己概念の形成におけるジェンダーと学校環境の影響

    古田 和久

    教育学研究   83 ( 1 )   13 - 25   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本教育学会  

     本論は「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2003年と2006年データから、高校生の理数系学力および学業的自己概念のジェンダー差の規定要因を検討した。その結果、女性は平均的に男性と同等の理数系学力を持つにもかかわらず、学業的自己概念は男性よりも低かった。また、学業的自己概念の形成には、生徒の性別、出身階層や学力といった個人レベルの要因に加え、学校環境の特徴が影響しており、男女比が均等な学校において女性が性別ステレオタイプ的な意識を持つ傾向にあることが分かった。

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  • 社会階層と教育研究の動向と課題:──高学歴化社会における格差の構造──

    平沢 和司, 古田 和久, 藤原 翔

    教育社会学研究   93 ( 0 )   151 - 191   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

    DOI: 10.11151/eds.93.151

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  • 高校生の学校適応と社会文化的背景

    古田 和久

    教育社会学研究   90 ( 0 )   123 - 144   2012年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

    本稿は OECD「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2003年調査を用いて,日本の高校生の学校適応を検討した。生徒の学校適応の指標として学校帰属意識と遅刻回数を取り上げ,学校レベルおよび生徒レベルの特徴が適応にどのような影響を与えているのかを階層線形モデルにより分析した。主な結果は次の通りである。第1に,出身階層は個人レベル/学校レベルおよび2つの従属変数で若干異なるものの,生徒の学校適応に影響している。第2に,学校ランクによって生徒の意識や行動が異なり,上位ランク校の生徒は帰属意識が強く遅刻回数も少ない。第3に,学校内で学力や教育期待の相対的位置が低ければ,不適応を起こしやすい。第4に,学校内の相対的位置から生じる不満は,ランクや平均的な出身階層が高い学校で生じる傾向が強い。つまり,上位ランク校では学校の位置それ自体による不満は小さいが,学校内の競争的環境により疎外感を強める傾向にある。第5に,学校の出身階層多様性は学校適応に負の影響を与えている。家庭背景を軸に高校生の生活構造や意識,態度に大きな違いが生じ,それに沿ってインフォーマル集団が形成されているとすれば,異なった背景を持つ生徒同士のやり取りは限定され相互不信につながる。以上の結果は,生徒の日常的な不満や疎外感が学校内外の要因によって重層的に構成されており,ここに出身階層が大きく関与していることを示している。

    DOI: 10.11151/eds.90.123

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  • 教育機会の階層差に関する理論的説明の検討

    古田 和久, Furuta Kazuhisa, フルタ カズヒサ

    大阪大学大学院人間科学研究科紀要   37   193 - 213[含 英語文要旨]   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大阪大学大学院人間科学研究科  

    DOI: 10.18910/7701

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  • 大学の教育環境と学習成果--学生調査から見た知識・技能の獲得 (特集 学生調査からみる大学教育)

    古田 和久

    クオリティ・エデュケーション   3   59 - 75   2010年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:国際教育学会  

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  • 教育達成の社会経済的格差 : 趨勢とメカニズムの分析 ( <特集>階層論の拡大する可能性 )

    近藤 博之, 古田 和久

    社会学評論   59 ( 4 )   682 - 698   2009年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会学会  

    教育の階層差に関する近年の一般的な見方は,教育拡大にもかかわらず不平等が長期にわたり継続しているとするものである.本稿では,戦後の日本社会の教育格差の趨勢とそこに働いているメカニズムを,順序ロジット・モデル(とくに部分的比例オッズ・モデル)を用いて分析した.2005年SSM調査データから,父職・親学歴・財所有の3つの説明変数を構成して吟味した結果,(1)高度経済成長期以降の進学となる中年コーホートで明らかに格差縮小が進んだこと,(2)1980年代後半以降の進学者からなる若年コーホートで親学歴に局所的な格差拡大の動きが生じているものの,財所有の効果は一貫して低下しており,父職の効果もコーホートを通してそれほど変化していないことが明らかとなった.これより,大局的および長期的に格差縮小が進んできたことが確認された.さらに,代表的な格差生成メカニズムとして相対的リスク回避(relative risk aversion: RRA)説を取り上げ,その解釈が日本のデータにあてはまるかどうかを,仮説が成立するための必要条件を定式化して検証した.その結果,(3)親学歴ついてはRRA仮説の予想と一致する効果パターンが得られるものの,父職の効果についてはRRA仮説の予想と一致しないことが明らかとなった.このことから,日本の場合は世代間職業移動を前提にした相対的リスク回避説が妥当しないと結論づけられた.

    DOI: 10.4057/jsr.59.682

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  • 教育費支出の動機構造の解明にむけて

    古田 和久

    教育社会学研究   80 ( 0 )   207 - 225   2007年5月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育社会学会  

    &lt;p&gt;This paper examines the impact of social class and a variety of attitudes regarding society and education on attitudes toward educational expenditures. In Japan, the rapid rise of educational participation rates has been strongly supported by household expenditures. The scale of private funding is very large in comparison with other countries, and not only high income parents, but also low income ones, make expenditures for their children&#039;s education. Therefore, the following question arises: what motivates Japanese people to give education to their children? Previous research on economics and the sociology of education has focused on investment and consumption. However, considering that the motives for educational expenditures are complex and are influenced by a variety of characteristics of parents, including attitudes on society and education, this paper investigates attitudes toward educational expense using data from the 2003 National Survey on Work and Daily Life. In order to identify significant patterns in many variables, decision tree analysis is used as a data mining techniques.&lt;br&gt;&lt;br&gt;Following a brief introduction of decision tree analysis, the technique is applied to delineate the key features that distinguish between people who are eager to pay their children&#039;s educational expenses and those who are not. First, the data indicate that many people believe that parents should pay for nearly all of their children&#039;s educational costs. Second, decision tree analysis reveals that the most important factor influencing the payment of educational expenses is not the benefit of education, but rather the recognition of educational inequality in contemporary Japanese higher education. People who perceive educational opportunities as being equal are more willing to pay for their children, because they believe that there is stiff competition for educational credentials. Third, investment and consumption are important factors for people who believe there is educational inequality. As a result, the motive for making educational expenditures depends on attitudes toward society and education.&lt;br&gt;&lt;br&gt;On the other hand, the group that showed most strongly negative attitude is people who believe that educational opportunities are closed by family income and that their own subjective social status is low, and that education does not play a central role for achieving high income and social status. This finding suggests that at present, educational costs are very heavy, and that if the burden of tuition fee and other educational expenses clearly brings an awareness of educational inequalities according to family income, many people will perceive education as being meaningless for them.&lt;/p&gt;

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  • 奨学金政策と大学教育機会の動向

    古田 和久

    教育学研究   73 ( 3 )   207 - 217   2006年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本教育学会  

    近年、教育コストの増大と国の財政難のために、多くの国で、高等教育費の私費負担が拡大している。日本も授業料が上昇傾向にあるから、中高年層の経済状態が悪化すれば、家庭の所得による教育機会の格差が拡大することが懸念される。そこで本論では、文部科学省が実施している「学生生活調査」を用い、最近の大学教育機会の動向を検討した。分析の結果、90年代には家計所得による在学率格差が拡大したが、2002年以降、私立大学で低所得層出身者の在学率が伸び、所得階層間の格差が縮小するという意外な動きが確認された。これには、私立大学に通う低所得層の学生において、奨学金受給率が急速に伸びていることが関係している。このことから、拡大した奨学金が、機会の均等化に寄与していると結論付けた。しかし、日本の奨学金はローン型が中心であり、卒業後の返還が義務付けられるから、低所得層の学生のみに本人負担が偏っているという問題もある。

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書籍等出版物

  • 人生中期の階層構造

    渡邊, 勉, 吉川, 徹, 佐藤, 嘉倫( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第6章「教育拡大と大学卒業者の職業達成」)

    東京大学出版会  2021年10月  ( ISBN:9784130551427

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    総ページ数:vi, 249p   記述言語:日本語

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  • 教育と社会階層: ESSM全国調査からみた学歴・学校・格差

    中村高康, 平沢和司, 荒牧草平, 中澤渉編, 中村 高康, 平沢 和司, 中澤 渉( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第9章「高学歴社会における『学校教育の意義』――学校経験に対する人々の認識をもとに」)

    東京大学出版会  2018年7月  ( ISBN:4130501933

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    総ページ数:246  

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  • 高校生たちのゆくえ—学校パネル調査からみた進路と生活の30年

    尾嶋史章, 荒牧草平編, 尾嶋 史章, 荒牧 草平( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第5章「高校生の進路選択と奨学金制度」,第6章「進路選択の背景としての職業観・学歴観」(白川俊之との共著))

    世界思想社  2018年3月  ( ISBN:4790717100

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    総ページ数:225  

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  • 教育社会学事典

    日本教育社会学会編, 日本教育社会学会( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 「変数間の類似性や関連性の布置」,「教育機会格差の経済的説明と合理的選択理論による説明」)

    丸善出版  2018年1月  ( ISBN:4621302337

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    総ページ数:896  

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  • 半径5メートルからの教育社会学 (大学生の学びをつくる)

    片山悠樹, 内田良, 古田和久, 牧野智和編, 片山 悠樹, 内田 良, 古田 和久, 牧野 智和( 担当: 共編者(共編著者) ,  範囲: 第3章「高学歴社会における教育機会と費用負担」)

    大月書店  2017年9月  ( ISBN:4272412388

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    総ページ数:240  

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  • 格差社会の中の高校生: 家族・学校・進路選択

    中澤 渉, 藤原 翔編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第2章「『学校不適応』層の大学進学――出身階層,学校生活と進路希望の形成」)

    勁草書房  2015年9月  ( ISBN:4326602813

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    総ページ数:184  

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  • 社会・政策の統計の見方と活用: データによる問題解決

    久保真人編, 久保 真人( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第5章「問題の時間的変化を把握する」)

    朝倉書店  2015年5月  ( ISBN:4254500211

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    総ページ数:209  

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  • 現代の階層社会2 階層と移動の構造

    石田浩, 近藤博之, 中尾啓子編, 石田 浩, 中尾 啓子, 近藤 博之( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第6章「教育達成における階層差の長期趨勢」(近藤博之との共著))

    東京大学出版会  2011年9月  ( ISBN:4130551329

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    総ページ数:349  

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  • 大学とマネー 経済と財政 (リーディングス日本の高等教育 第8巻)

    島一則編, 島一則( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 「教育費支出の動機構造の解明にむけて――教育意識の決定木分析」)

    玉川大学出版部  2011年2月  ( ISBN:4472404176

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    総ページ数:382  

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受賞

  • 日本教育社会学会奨励賞(論文の部)

    2014年9月   日本教育社会学会  

    古田 和久

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 教育と格差・不平等に関する教育社会学的研究

    研究課題/領域番号:21K02282

    2021年4月 - 2024年3月

    制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    古田 和久

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    配分額:2470000円 ( 直接経費:1900000円 、 間接経費:570000円 )

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  • 学校卒業後の若年層の就業・家族形成に関する追跡調査

    研究課題/領域番号:19H00608

    2019年4月 - 2024年3月

    制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究種目:基盤研究(A)

    提供機関:日本学術振興会

    中澤 渉, 藤原 翔, 古田 和久, 多喜 弘文, 吉田 崇, 西丸 良一, 高松 里江, 白川 俊之, 石田 賢示, 苫米地 なつ帆

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    配分額:37310000円 ( 直接経費:28700000円 、 間接経費:8610000円 )

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  • 社会階層構造と教育機会の格差に関する実証的研究

    研究課題/領域番号:18K02387

    2018年4月 - 2021年3月

    制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    古田 和久

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    配分額:1560000円 ( 直接経費:1200000円 、 間接経費:360000円 )

    本研究の目的は,日本社会の階層構造がどのように形成されているかを精緻に分析したうえで,教育における格差の現状および格差のメカニズムを明らかにすることである。
    そのための基礎的な分析として,平成30年度は,社会階層の中心的な変数である教育と職業がどのように関係しているのか,またその関係は時代を通してどのように変化してきたのか,などについて検討した。具体的には,2015年までの「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」データの蓄積を用い,教育と職業の関連の長期的趨勢を検討した。その結果,次のことが明らかとなった。第1に大卒者は専門職従事率が維持されるなど,その職業構成は安定的であったのに対し,高卒者は事務職が減少し熟練職や半熟練・非熟練職に集中するなど変化が大きかった。第2に,大卒者においては1961-70年生まれ以降,職業キャリアの中盤で管理職への到達が困難化した。高卒者は職業キャリアの初期段階からブルーカラー職に就く傾向が顕著になった。第3に,学歴間の相対的格差は出生コーホート間で維持されていたが,その内部では若年時の学歴間格差が1960-70年代の教育拡大を経験した世代で縮小していた。ただし, 1990年代以降に大学進学を迎えた世代ではそうした学歴差の縮小はみられなかった。
    次に,高等教育進学における格差を検討するために,高校生とその母親を対象とした調査(「高校生と母親調査,2012」およびその追跡調査)を用い,複数の出身階層変数と進学および奨学金利用との関係を分析した。その結果,文化資本が多く経済資本が少ない階層において奨学金を利用した進学が多い傾向にあることなどが明らかとなった。
    これらの結果をもとに,研究会等での報告を行うとともに論文の執筆を進めた。

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  • 高校生の決定進路に関する追跡調査とパネルデータの構築

    研究課題/領域番号:16K13545

    2016年4月 - 2018年3月

    制度名:科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究

    研究種目:挑戦的萌芽研究

    提供機関:日本学術振興会

    藤原 翔, 中澤 渉, 古田 和久, 多喜 弘文

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    配分額:3250000円 ( 直接経費:2500000円 、 間接経費:750000円 )

    本研究では,2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い,1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た(回収率72.7%).追跡調査では母親を対象としており,それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている.分析では,有効回答者の偏り,希望進路と実際の進路との差異,高等教育進学後の中退の状況などが確認された.そして,希望進路と実際の進路に関して,母親の希望や家庭の経済状況が影響を与えていることが明らかになった.高校生の実際の進路を把握した調査は貴重なため,データアーカイブへと寄託を行う.

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  • 教育と職業の日本的特徴に関する実証的研究

    研究課題/領域番号:15K17379

    2015年4月 - 2018年3月

    制度名:科学研究費助成事業 若手研究(B)

    研究種目:若手研究(B)

    提供機関:日本学術振興会

    古田 和久

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    配分額:1300000円 ( 直接経費:1000000円 、 間接経費:300000円 )

    本研究は複数の社会調査データを用い、学校教育と職業との関係について客観的側面と主観的側面の両方に焦点をあてた検討を行った。その結果、(1)高学歴化が生じたにもかかわらず、学歴と職業の関連は弱まらず学歴の地位配分機能は安定していること、(2)人々の意識においては、専門学校卒で学校教育が「仕事で役に立った」と「専門的知識が身についた」への評価が高い一方、大卒者において「幅広い見方・考え方」を獲得したと認識する者が多く、この意識差は学生生活歴の違いを反映していること、さらに(3)社会階層は多次元の構造を持ち、家族の保有資本量と構成が次世代の子どもの教育にも影響していることなどが明らかとなった。

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  • 「教育体験と社会階層」研究の新展開

    研究課題/領域番号:15H03482

    2015年4月 - 2018年3月

    制度名:科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目:基盤研究(B)

    提供機関:日本学術振興会

    中村 高康, 平澤 和司, 中澤 渉, 古田 和久, 吉田 崇, 藤原 翔, 多喜 弘文, 日下田 岳史, 須藤 康介, 小川 和孝, 荒牧 草平

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    配分額:8060000円 ( 直接経費:6200000円 、 間接経費:1860000円 )

    本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。

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  • 社会階層と学校適応に関する国際比較研究

    研究課題/領域番号:24730698

    2012年4月 - 2015年3月

    制度名:科学研究費助成事業 若手研究(B)

    研究種目:若手研究(B)

    提供機関:日本学術振興会

    古田 和久

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    配分額:1170000円 ( 直接経費:900000円 、 間接経費:270000円 )

    本研究は、「生徒の学習到達度調査(PISA)」など複数の社会調査データを用いて、社会階層と学校適応および進路選択の関係を検討した。その結果、生徒の学校適応は出身階層や学校環境によって異なること、平均的な学力が同等であっても女性は理数系科目の自己概念が低いこと、近年では「学校不適応」な大学進学層が一定数存在すること、などが明らかとなった。

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担当経験のある授業科目

  • 教育社会学演習

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学研究

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学特論

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学概論

    2020年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 情報社会論Ⅱ特論

    2017年
    -
    2019年
    機関名:新潟大学

  • 情報社会論Ⅱ演習

    2017年
    -
    2018年
    機関名:新潟大学

  • 卒業研究

    2012年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • スタディ・スキルズA

    2012年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学研究

    2012年
    -
    2019年
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学特論

    2012年
    -
    2016年
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学演習

    2012年
    -
    2016年
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学課題研究II

    2012年
    -
    2015年
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学課題研究I

    2012年
    -
    2015年
    機関名:新潟大学

  • 教育の制度と経営

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学演習C

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学演習D

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学演習A

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 教育社会学演習B

    2011年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 特別活動指導法

    2011年
    -
    2019年
    機関名:新潟大学

  • 教育の社会的・制度的・経営的研究

    2011年
    -
    2017年
    機関名:新潟大学

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