Authorship：Lead author  

DOI： 10.1371/journal.

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Language：Japanese  

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Authorship：Lead author   Publishing type：Research paper (scientific journal)   Publisher：Japan Academy of Nursing Science  

DOI： 10.5630/jans.40.205

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Language：Japanese  

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J06421&link_issn=&doc_id=20190528370003&doc_link_id=1900537&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1900537&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：(一財)厚生労働統計協会  

目的 都市部に居住する若年者の過去1年間の自殺念慮経験と心理社会的特徴の関連を明らかにし、今後地域において自殺予防対策を推進する上での示唆を得ることを目的とした。方法 調査会社にWeb調査を委託し、6つの政令指定都市に居住する18〜39歳のモニター登録者1,714人から調査協力を得た。調査項目は、デモグラフィック要因、過去1年間の自殺念慮経験の有無、援助に対する認知傾向、味方になってくれる人や機関、日常生活上の悩み、過去の体験、一般的信頼感、うつ・不安の程度(K6)、心理的対処であった。分析は、男女別に、過去1年間の自殺念慮の有無と心理社会的特徴の関連について、調査項目の頻度または平均値の比較をそれぞれχ2検定あるいはt検定を用いて行った。また、男女間での関連要因の違いを検討するため、男女別にロジスティック回帰分析を行った。結果 多重ロジスティック回帰分析によって調整済みオッズ比を算出した結果、男女ともに自殺の相談を受けた経験があること、うつ・不安の程度の高さ、および肯定的未来志向得点の低さが過去1年間の自殺念慮経験と有意に関連していた。これに加え男性では、身体の悩みの小ささ、不登校経験があることが、過去1年間の自殺念慮経験と有意に関連していた。また、女性では、自分の味方になってくれる中学以前からの友人がいないこと、家族とのコミュニケーションや恋人とのつき合いにおける悩みの大きさ、友人とのつき合いにおける悩みの小ささおよび有意味感得点の低さが過去1年間の自殺念慮経験と有意に関連していた。結論 過去1年間の自殺念慮経験の関連要因の特徴としては、特に、女性では過去の体験に加え、家族とのコミュニケーションや恋人とのつき合いに関する悩みとの関連がみられるなど、日常の悩みの程度との間に関連がみられた。男女とも過去1年間の自殺念慮経験あり群の方が肯定的未来志向の程度が低く、うつ・不安の程度が高い傾向がみられたことから、都市部の若年者の自殺予防対策においては、肯定的未来志向の低さやうつや不安の程度の高さを自殺関連行動のセカンダリアウトカムとして設定し、多様な支援方法を検討してくことが必要と考えられる。特に、家族や友人以外に相談できる窓口の普及啓発を進めることや、自殺リスクの高い若年者に対してより早期にアウトリーチ活動を実施していくことで、必要な支援につなげ自殺予防を推進していく必要がある。(著者抄録)

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Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

保健福祉サービスを利用していない独居後期高齢者における社会的孤立の実態と孤立移行に関連する要因を把握することを目的とした。A市B区在住で保健福祉サービスを利用していない独居の後期高齢者の全数を対象に初回調査及び1年後の追跡調査を実施した。調査内容は基本属性、生活機能、交流頻度、ソーシャルサポート、主観的健康感、生活満足度であった。初回調査時の社会的孤立(以下、孤立)該当者は3.9%、初回調査時の非孤立者のうち、1年後に孤立に移行した人(孤立移行群)が4.1%であった。「社会的役割」が「低い」割合、「家族や親族との電話などの非対面交流」が「1週間に1回未満」の割合、「寝込んだ時に身の回りの世話をしてくれる人」が「いない」と答えた割合は孤立移行群が非孤立維持群より高かった。孤立のハイリスク者を把握し早期に必要なサポートにつなぐことや、独居後期高齢者の交流や役割機能が果たせる機会を増やすことが重要である。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

本研究の目的は、新潟大学医学部保健学科看護学専攻において平成24年度から実施している改訂カリキュラムの教育評価である。4年次生80人を対象に自記式質問紙調査を実施し、回答が得られた59人(73.8%)を分析対象とした。調査内容は、学習目標の達成状況やカリキュラム、保健師および助産師教育課程の科目に関する学生の評価である。学習目標の到達度はほとんどの項目で70%以上が「できた」と回答し、カリキュラム全体の充実度も高い評価であった。また、保健師および助産師の実践内容に関する学習状況も全項目で80%以上が「学習できた」と回答した。一方で、看護実践できる能力の育成や、教養科目と専門科目のバランス、セメスター毎の学習量の配分は他の項目に比べ評価が低かった。よりよいカリキュラムの運用と看護学教育の一層の充実のため、限られた時間数の中で、効果的な教育方法とカリキュラムの進度について検討していく必要がある。(著者抄録)

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2018&ichushi_jid=J06421&link_issn=&doc_id=20180420580009&doc_link_id=1801535&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1801535&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

本研究の目的は、新潟大学医学部保健学科看護学専攻において平成24年度から実施している改訂カリキュラムの教育評価である。4年次生80人を対象に自記式質問紙調査を実施し、回答が得られた59人(73.8%)を分析対象とした。調査内容は、学習目標の達成状況やカリキュラム、保健師および助産師教育課程の科目に関する学生の評価である。学習目標の到達度はほとんどの項目で70%以上が「できた」と回答し、カリキュラム全体の充実度も高い評価であった。また、保健師および助産師の実践内容に関する学習状況も全項目で80%以上が「学習できた」と回答した。一方で、看護実践できる能力の育成や、教養科目と専門科目のバランス、セメスター毎の学習量の配分は他の項目に比べ評価が低かった。よりよいカリキュラムの運用と看護学教育の一層の充実のため、限られた時間数の中で、効果的な教育方法とカリキュラムの進度について検討していく必要がある。(著者抄録)

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Language：English   Publisher：Elsevier B.V.  

DOI： 10.1016/j.ajp.2017.10.019

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Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：(一社)日本地域看護学会  

目的:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの概念を分析し定義を明らかにするとともに、支援を行ううえでの概念の活用可能性と課題を検討することを目的とした。方法:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーについて、具体的な記述のある国内外の研究論文を対象として検索を行った。分析方法は、Rodgersの概念分析の方法を用い、リカバリーの概念を構成する属性、概念に先立って生じる先行要件、概念に後続して生じる帰結を表す箇所を抽出し、内容の共通性と相違性に基づいて分類し、構成概念を整理した。結果:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの構成概念として【新たな目標や願望をみつけ、主体的に生活する】【自分自身を客観視し、肯定的なセルフイメージをもつ】【主体的に支援を活用し、病状が安定する】【地域社会で相互関係を築き承認される】の4つの属性と、8つの先行要件、4つの帰結が抽出された。考察:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの定義は、「統合失調症患者がQOLを向上させるために希望や目標に向かって支援を活用し、体調や服薬の主体的な管理により病状を安定させながら、地域社会のなかで相互関係を構築するプロセス」とした。リカバリーを基盤とした支援により、当事者中心のケアを展開する一助になると考えられ、当事者の思いを引き出す支援技術や、当事者の視点でリカバリープロセスに寄り添う支援が重要である。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：(株)アークメディア  

身近な他者の自己破壊的行動に遭遇した際に生起する若年者の援助行動を評価するための新たな尺度作成を行った。調査1では尺度作成の項目プールのために、関東地域のA大学に所属する大学生28名(男性7名、女性21名、平均年齢20.5歳)、調査2では尺度項目の選定と因子構造の確認を目的に、北信越地域のB大学およびC専門学校、関東地域のD大学の学生169名(男性77名、女性92名、平均年齢20.4歳)、調査3では作成した尺度の妥当性を確認するために六つの政令指定都市に居住する18歳から25歳の学生229名(男性110名、女性119名、平均年齢20.7歳)を対象とした。探索的因子分析を行って、「援助効力期待の低さ」「過度な援助的関与」の2因子から構成される「自己破壊的行動に対する援助態度尺度」を作成した。確認的因子分析を行い、尺度の因子構造と仮説モデルの適合を確認し、関連性が予想される他の尺度との相関から、作成した尺度は一定の妥当性と信頼性を有していると判断した。

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Other Link： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2017319514

Authorship：Lead author   Language：English  

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Language：Japanese   Publisher：(株)医学書院  

DOI： 10.11477/mf.1664200355

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Other Link： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2016090133

Language：English  

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Other Link： http://hdl.handle.net/10191/44138

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

本研究の目的は、4年次に行う地域看護学実習で学生が実施した健康教育の学習内容を評価しより効果的な教育方法を検討することである。2014年度に地域看護学実習を履修した87名の学生を対象に、実習終了時の学内カンファレンスにおいて健康教育の実施状況、自己評価に関する自記式質問紙調査を実施した。健康教育の到達目標ではほとんどの項目で「大変よくできた」「よくできた」という評価が80%以上で、特に「健康教育における保健師の役割」が高かった。健康教育の実施という主体的な体験をとおして健康教育における具体的な保健師の役割を学ぶ機会になっていると言える。一方、限られた実習期間の中で、地域診断に基づきヘルスニーズから対象を把握し健康教育を実施することは難しい現状がみられた。学生が地域の健康問題と関連させた健康教育を実施することができるよう、効果的に地域の健康ニーズや対象の健康意識を把握できるよう教育方法を工夫していく必要がある。(著者抄録)

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Other Link： http://hdl.handle.net/10191/38961

Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

本研究の目的は、臨床教授等連絡協議会・交流会の参加者に実施した質問紙調査の結果を分析し、その成果を明らかにすることである。結果として、参加者に質問紙を63部配布し、その全てを回収した。評価項目の(1)雰囲気、(2)積極性、(3)意見交換、(4)相互理解、(5)役立つ情報、(6)有意義な時間で、4.23点〜4.41点を得られた(5点満点)。また、グループワークで一番印象に残ったことについて、【良好な雰囲気と活発なコミュニケーション】、【学生の特性を踏まえた実習指導と関わり】、【実習指導と実習環境への共有と新たな気づき】、【実習指導に対する熱意の感受】、【指導者自身が看護師としての高い意識を持つことの大切さ】のコアカテゴリが抽出された。考察として、参加者同士のグループダイナミクスが形成され、良好な雰囲気を生み出していたことが示唆された。また、指導者自身が看護師として高い意識を持ちながら、学生指導に当たることの重要性が示唆された。(著者抄録)

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2015&ichushi_jid=J06421&link_issn=&doc_id=20160301360004&doc_link_id=1504778&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1504778&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

Language：Japanese   Publisher：新潟大学医学部保健学科  

漁村に暮らす住民の食品摂取の多様性の実態を把握し、高齢化、過疎化が進み、身近な商業施設等の生活資源が限られた地域において食生活に焦点を当てた健康づくり・介護予防を推進する方策を検討することを目的とした。研究方法はA県B市C地区在住の20歳以上の住民449人を対象に自記式質問紙調査を実施した。有効回答数(率)220(49.0%)であった。食品摂取の多様性得点は平均3.63(±2.27)点。食品群別摂取状況では「魚介類」の摂取頻度が高い一方で「いも類」「海藻類」「くだもの」は低く、年齢別では65歳以上で「肉類」「油脂類」、64歳以下で「くだもの」の摂取頻度が低かった。前年健診受診有の人は「緑黄色野菜」「くだもの」の摂取頻度が高く、多様性得点も高かった。C地区は先行研究と比べ多様性得点が低く、生活習慣病や要介護リスクを高める食生活をしている可能性が推察された。地場の農水産資源を活用した食文化を継承しながらも、ライフステージに応じた食事の必要性とその具体策を提示するとともに、健診を契機に食品摂取の改善に向けた支援を行う必要がある。(著者抄録)

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Other Link： http://hdl.handle.net/10191/38951

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：(一社)日本地域看護学会  

Purpose: This study aimed to understand the actual state of social capital (SC) and the relationship of SC with social attributes among residents of a fishing village to promote community-based health programs. Method: A questionnaire was sent to all 449 residents in the C area of B city of A prefecture. The questionnaire consisted of questions related to social attributes, self-rated health status, life satisfaction, residence intention, and SC. Results: A total of 220 responses were obtained (response rate: 49.0%). In terms of realities of SC, "relationship with friends" and "relationship with kin" were significantly more numerous among subjects aged 65-74 years. "Relationship with neighborhood", "relationship with kin", and "participation in local events" were significantly less common among subjects aged 20-39 years. Regarding the SC indices evaluated, the "networks and relationships index" showed the highest value (-0.025±0.8), and the scores of the "trust index", "social participation index", "bonding index", and "total index" were significantly less among subjects aged 20-39 years. Discussion: The SC of people living in the C area was higher than that of people in Japan as a whole. This means that people living there trust each other. In contrast, individuals aged 20-39 years and those aged over 75 years had fewer networks. In fishing villages on solitary islands, promoting intergenerational communication and communication with people living in other areas is important to promote health activities and community-based health programs.

DOI： 10.20746/jachn.18.1_82

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Other Link： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2015401353

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：山梨大学看護学会  

目的:市町村地区担当保健師(以下、担当保健師)が支援を行っている、地域で生活する統合失調症者(以下、当事者)への聞き取りから、当事者が認識する保健師の支援について記述することを目的とした。方法:担当保健師から複数年にわたり継続的に支援を受けている当事者5名を対象とし、半構造化面接を用いた質的記述的研究を行った。結果:当事者の認識する担当保健師の支援は、《生活を整えるための助言》、《話を聴き生活を見守る》、《生活を身近で支える》、《家族との関係の調整》、《サービスの調整》、の5つのカテゴリーに分類された。考察:当事者は、担当保健師の支援を、自立した生活へのサポートである《生活を整えるための助言》だけでなく、《生活を身近で支える》関わりである<前向きなサポート>や<親しみをもって接してくれる>など、個別の関係性に基づく関わりが心強いと考えていた。このことは、地域で孤立しやすい当事者にとって、保健師が生活に寄り添っていることで、孤独感の軽減など生活の大きな支えとなっていることが考えられる。保健師には統合失調症者の生活上の挑戦を応援できるよう生活そのものを捉える視点や、伴走者として信頼関係を形成していけるコミュニケーション能力が求められていると言える。(著者抄録)

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Other Link： http://opac.lib.yamanashi.ac.jp/opac/repository/1/00029386

Language：Japanese   Publisher：信州公衆衛生学会  

公衆衛生看護学習のためのケースメソッド演習を開発し効果を検討した。ケースメソッドの内容は母子保健・成人保健・高齢者保健・精神保健の4分野とし、分野ごとにステップ1〜6の目標、ストーリー、課題を作成した。演習はグループごとに行い、ステップ1から順にストーリーを読み課題を解決していく方法とした。演習実施後に自記式質問票による効果測定を行い、分析対象は131名であった。調査内容4項目のうち、学習目標の達成度については「担当分野の理解」「個別・家族支援の理解」「個別・家族から集団・地域支援へのつながりの理解」「健康教育の実際と展開の理解」「保健師としての問題解決思考プロセスの理解」について85%以上が「できた」「まあできた」と回答し、「保健師活動のイメージ」は84%が「増えた」と回答した。また、課題解決能力の習得状況については「積極性」「社会性」「責任性」「情緒安定性」「コミュニケーション能力」のいずれも実施前後で有意差を認め、更に自己効力感についても実施前後で有意差を認めた。なお、自由記載について内容分析を行ったところ、「ステップを踏みながら具体的に保健師の仕事を理解する」などの7カテゴリーが抽出された。

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Other Link： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2014369938

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：(一社)日本地域看護学会  

新潟県、長野県の包括の災害対策の実態を把握すると共に、県、運営主体、被災経験、被災地支援とどのような関連があるかを明らかにし、高齢者への災害対策について検討した。対象は長野県と新潟県の包括228施設の管理者であった。回答は95施設(長野県35施設、新潟県60施設)から得られた。包括の被災経験の有無は「被災あり」が31施設、「被災なし」が58施設であった。災害種類は地震10施設、水害22施設、暴風・竜巻1施設、豪雪11施設であった。災害を受けた31施設が他の包括から支援を受けたかについては「支援あり」が2施設、「支援なし」が28施設であった。災害対策状況については、災害対策マニュアルを有する包括は約半数であった。職員の緊急連絡網の整備が殆どの施設でなされていた。災害時の指揮・命令系統や災害発生時の出勤基準は70%以上の施設で整備されていた。過去1年間に実施した災害対策に関する活動を見ると、管轄住民への避難訓練、防災教育の実施率が低かった。

DOI： 10.20746/jachn.16.1_12

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本小児保健協会  

長野県内市町村保健センターの処遇困難事例も含めた在日外国人母子への保健支援の現状と課題を明らかにすることを目的とした。市町村保健センター勤務の保健師へ自記式質問紙調査を行い、47市町村197人から回答を得た。在日外国人登録者割合の全国平均値を用いて2群とし、支援状況の差異を確認した。結果、全体の78.7%が受け持ち地区に在日外国人母子の家族がいると回答した。在日外国人母子を受け持っている保健師の半数以上が、在日外国人母子の処遇困難事例を受け持っており、まれな事柄でないことが示された。処遇困難事例などの問題解決のためにも専門の通訳者の利用が望まれる。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本難病看護学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)医学書院  

新任保健師の質の向上のための地区アセスメント研修を実施した。このプログラムの開発実施および効果判定から,新任期の効果的な地区アセスメント研修のあり方と課題を明らかにすることを本研究の目的とした。対象はA市新任期1〜2年の保健師9名。1年間に4回の集合研修を実施し,その効果と研修の目標指標項目,自己効力感,学びについて自記式質問紙により確認した。結果,実施直後の目標指標は,実施前に比して高値を示し,6ヵ月後も直後と同様の値を示した。実施直後の自己効力感は,実施前に比して高値を示した。また研修の学びから9つのカテゴリーが抽出された。研修が【地区把握のきっかけ】となり,【地区把握の体験】から【エビデンスにもとづいた受け持ち地区特徴の発見】などが行われた。加えて【グループワークからの学び】が効果的であり,保健師の【やる気の創出】につながっていた。(著者抄録)

DOI： 10.11477/mf.1664101601

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2011&ichushi_jid=J04045&link_issn=&doc_id=20110502040012&doc_link_id=1100611&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1100611&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

Authorship：Lead author   Language：Japanese   Publisher：信州公衆衛生学会  

認知症スクリーニング検査RDST-Jおよび日常生活機能の指標である老研式活動能力指標を用いて保健事業参加者の認知機能の実態とその関連要因を検討した。公民館巡回型の健康づくり事業に参加した65歳以上の高齢者216例を対象とした。RDST-Jの平均得点は8.6±2.7点で、RDST-Jが7点以下で認知機能の低下が疑われる者は55例であった。RDST-Jの得点が7点以下の者の割合が有意に高かった項目は、高年齢(75歳以上)、教育歴が短い(10年未満)、通常歩行速度が遅い(107.1cm/s未満)、老研式活動能力指標の総得点が13点未満、老研式活動能力指標の知的能動性が4点未満であった。ロジスティック回帰分析で、年齢と性別、知的能動性がRDST-Jと関連を認めた。

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Other Link： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2011285210

Event date： 2022.1

Language：Japanese  

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Event date： 2022.1

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Event date： 2020.10

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Event date： 2019.10

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Event date： 2018.12

Language：Japanese  

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Event date： 2018.10

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