所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 准教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
職名
准教授
外部リンク
カマモト タケシ
釜本 健司
KAMAMOTO Takeshi
学位
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博士（教育学） （ 2006年3月 広島大学 ）
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修士（教育学） （ 2003年3月 広島大学 ）
研究キーワード
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教員養成
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History of Social Studies in Japan
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History of Civics Education in Japan
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公民教育
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社会科教育学
研究分野
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人文・社会 / 教育学
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人文・社会 / 教科教育学、初等中等教育学
経歴（researchmap）
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新潟大学 人文社会科学系 准教授
2018年4月 - 現在
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新潟大学 研究推進機構 研究教授
2017年11月 - 現在
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新潟大学人文社会・教育科学系 准教授
2012年9月 - 2018年3月
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沖縄大学 Faculty of Humanities 准教授
2010年4月 - 2012年8月
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沖縄大学 Faculty of Humanities 講師
2006年4月 - 2010年3月
経歴
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新潟大学 研究推進機構 研究教授
2017年11月 - 現在
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新潟大学 現代社会文化研究科 現代文化専攻 准教授
2017年4月 - 現在
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新潟大学 現代社会文化研究科 人間形成研究専攻 准教授
2012年9月 - 現在
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新潟大学 教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
2012年9月 - 現在
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新潟大学 教育学研究科 教科教育専攻 准教授
2012年9月 - 2017年3月
学歴
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広島大学 教育学研究科 文化教育開発専攻 博士課程後期
2003年4月 - 2006年3月
国名： 日本国
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広島大学 教育学研究科 科学文化教育学専攻 博士課程前期
2001年4月 - 2003年3月
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広島大学 教育学部 教科教育学科
1997年4月 - 2001年3月
国名： 日本国
所属学協会
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日本シティズンシップ教育学会
2020年10月 - 現在
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全国社会科教育学会
2001年4月 - 現在
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日本教育方法学会
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日本教師教育学会
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日本公民教育学会
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九州教育学会
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日本生活科・総合的学習教育学会
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法と教育学会
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日本教科教育学会
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日本社会科教育学会
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社会系教科教育学会
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教育史学会
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中国四国教育学会
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大学教育学会
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日本カリキュラム学会
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日本教育学会
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日本高等教育学会
委員歴
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全国社会科教育学会 理事
2011年4月 - 2014年3月
論文
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成立期の中等社会科における政治的批判力の位置づけとその特質 ―世論に関する内容の取り扱いを通して―
釜本健司
『新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編』 12 ( 2 ) 143 - 150 2020年3月
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戦前公民科成立期における公民科と修身の関係―文部省主催公民教育講習会の講演内容を通して―
釜本健司
『新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編』 12 ( 1 ) 1 - 8 2019年12月
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戦前公民科における「国土・領土」の取扱い―成立当初の教科書における「人口ト国土」の記述の分析を中心として―
釜本健司
『新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編』 10 ( 2 ) 363 - 370 2018年3月
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社会科における「歴史的アプローチ」の特質―1951年版学習指導要領社会科における「民主政治」に関する内容を事例として― 査読
釜本健司
『敬和学園大学研究紀要』 ( 27 ) 89 - 107 2018年2月
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公民教育の歴史的展開からみた近年の日本における社会系教科課程の特質
釜本健司
『全国社会科教育学会・韓国社会教科教育学会研究交流論文集』 ( 7 ) 83 - 93 2017年8月
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中学校・高等学校教科書における市民性教育の起点と変遷―「財政」の記述をめぐって―
釜本 健司
『市民性教育の成立と展開に関する日韓共同調査研究 研究成果報告書』 121 - 132 2016年3月
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日本の学習指導要領における「財政」の取扱いの特徴とその変遷―市民性の構造の視点から―
釜本健司
『全国社会科教育学会・韓国社会教科教育学会研究交流論文集』 ( 4 ) 219 - 229 2014年8月
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社会科における市民性育成の展望―公民教育の史的展開を手がかりとして― 招待
釜本健司
新潟県社会科教育学会『社会科の研究』 ( 19 ) 30 - 37 2014年3月
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文検公民科にみられた公民教育内容論に関する知識の変容 査読
釜本健司
『九州教育学会研究紀要』 40 49 - 56 2013年8月
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戦後日本の中等公民教育における市民性の構造―中学校学習指導要領における政治学習の場合―
釜本 健司
『日本と韓国の市民性に関する比較教育史研究報告書』 57 - 76 2013年3月
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「修身」との関係にみる戦前「公民科」の変容―雑誌『公民教育』における議論を中心として― 査読
釜本健司
『九州教育学会研究紀要』 39 117 - 124 2012年8月
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戦前公民科成立期の教育内容編成論―長倉矯介の所論を中心として― 査読
釜本健司
『九州教育学会研究紀要』 38 87 - 94 2011年8月
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戦前日本の教科内容確立期における社会系教科課程の構造―1891年小学校教則大綱に基づく「地理」と「歴史」の場合― 査読
釜本健司
沖縄大学教職支援センター『教職実践研究』 ( 2 ) 11 - 20 2011年6月
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戦前の公民教員養成史研究の意義―文検公民科にみられた教育目標論の検討を通して― 査読
釜本健司
全国社会科教育学会『社会科教育論叢』 ( 47 ) 63 - 72 2010年11月
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多様なアプローチから社会科教育史研究を : 研究資料と研究対象から(社会科教育史研究の活性化にむけて,<特集>社会科成立60周年記念研究プロジェクト研究成果報告『社会科教育史の体系化と新たな研究方法論を探る』)
釜本 健司
社会科教育論叢 47 119 - 119 2010年
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大学生への環境教育における自然体験活動の意義
松本晶子, 釜本健司, 早石周平
『沖縄大学人文学部紀要』 ( 11 ) 43 - 52 2009年1月
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明治初期の中等学校における公民関連諸学科目の特質―教授内容提示型学科目として出発した「学校の（教科）としての」公民教育―
釜本健司
『沖縄大学人文学部紀要』 ( 9 ) 91 - 102 2007年3月
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「ゆとり」教育期の高校教育課程経営に関する一考察―学習指導要領における社会系教科目の「教科体系」の展開を中心として―
釜本健司
『沖縄大学人文学部紀要』 8 ( 8 ) 43 - 52 2006年10月
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オープンエンド化による中学校社会科授業の創造（1）―公民的分野「市町村合併」の授業開発―
土肥大次郎, 片上宗二, 角田将士, 釜本健司
『広島大学大学院教育学研究科紀要 第2部（文化教育開発関連領域）』 ( 54 ) 47 - 55 2006年3月
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戦前「公民科」における認識形成と資質育成―成立期における教科書の分析的検討を中心として― 査読
釜本健司
日本教科教育学会『日本教科教育学会誌』 28 ( 1 ) 11 - 20 2005年6月
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戦前「公民科」の成立と公民教育論の諸相―「教科構造」を分析視点として― 査読
釜本健司
全国社会科教育学会『社会科研究』 ( 62 ) 71 - 80 2005年3月
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明治期「法制及経済」科の認識形成と資質育成に関する一考察
釜本健司
中国四国教育学会『教育学研究紀要』第2部 48 174 - 179 2003年3月
書籍等出版物
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社会科教育事典 第3版
日本社会科教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 56-57）
ぎょうせい 2024年4月 （ ISBN:9784324113431 ）
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初等社会科教育の理論と実践 : 学びのレリバンスを求めて
原田 智仁 編著（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 25-28）
教育情報出版 2022年9月 （ ISBN:9784909378521 ）
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社会科重要用語事典
棚橋 健治, 木村 博一（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 82,83,93,96,101）
明治図書出版 2022年3月 （ ISBN:9784183464309 ）
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中等社会系教育
國分麻里, 川口広美（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 14-17）
協同出版 2021年12月 （ ISBN:9784319003587 ）
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中学校社会科教育・高等学校公民科教育
社会認識教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 14-25）
学術図書出版社 2020年4月 （ ISBN:9784780606812 ）
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新版 テキストブック公民教育
日本公民教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 14-17）
第一学習社 2019年12月 （ ISBN:9784804077314 ）
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高校生のための主権者教育実践ハンドブック
桑原敏典（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 140,141,144,145,147,148）
明治図書出版 2017年4月 （ ISBN:9784182475160 ）
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社会科教育のルネサンス―実践知を求めて―
原田智仁（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 21-24）
保育出版社 2016年4月 （ ISBN:9784905493228 ）
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新 社会科授業づくりハンドブック 小学校編
全国社会科教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 198）
明治図書出版 2015年10月 （ ISBN:9784181870133 ）
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中等社会系教育
棚橋健治（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 41-61）
協同出版 2014年10月 （ ISBN:9784319106837 ）
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国境・国土・領土教育の論点争点―過去に学び，世界に学び，未来を拓く社会科授業の新提案―
草原和博, 渡部竜也（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 22-29）
明治図書出版 2014年8月 （ ISBN:9784181183141 ）
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中等社会科ハンドブック―＜社会・地歴・公民＞授業づくりの手引き―
二谷貞夫, 小林汎, 大野一夫, 和井田清司, 吉田俊弘（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 42-43）
学文社 2013年3月 （ ISBN:9784762023422 ）
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新社会科教育学ハンドブック
社会認識教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 383-391）
明治図書 2012年4月 （ ISBN:9784180116348 ）
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混迷の時代！“社会科”はどこへ向かえばよいのか―激動の歴史から未来を模索する―
片上宗二, 木村博一, 永田忠道（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 20-28）
明治図書 2011年8月 （ ISBN:9784180396276 ）
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中学校社会科教育
社会認識教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 7-17）
学術図書出版 2010年9月 （ ISBN:9784780601787 ）
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公民教育事典
日本公民教育学会（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 196-197）
第一学習社 2009年6月 （ ISBN:9784804075136 ）
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戦前日本中等学校公民科成立史研究―認識形成と資質育成を視点として―
釜本 健司（ 担当： 単著）
風間書房 2009年2月 （ ISBN:9784759917284 ）
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社会科 間違いやすい・紛らわしい用語指導辞典
岩田一彦, 片上宗二, 池野範男（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 218,231,236,266,278,302）
明治図書 2007年11月 （ ISBN:9784184890121 ）
MISC
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日本社会教育学会編『教科専門性をはぐくむ教師教育』
釜本 健司
日本教師教育学会年報 ( 32 ) 306 2023年9月
講演・口頭発表等
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日本の社会系教科教育の歴史的研究の意義と課題 ―教科内容を対象とした研究を中心として―
釜本 健司
全国社会科教育学会第71回全国研究大会 2022年10月
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社会科における私法の取り扱いの歴史的展開と課題―民法を中心として―
釜本 健司
法と教育学会第12回学術大会 2021年9月
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日本における政治的教養の育成とその方法―社会系教科の歴史的展開を手がかりとして―
釜本 健司
日本教育方法学会第52回大会 2016年10月
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18歳選挙権と主権者教育のあり方 招待
釜本 健司
新潟市選挙管理委員会平成27年度明るい選挙推進研修会 2015年11月 新潟市選挙管理委員会
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戦前『公民科』成立期の教員養成における公民教育論の知識内容―文部省主催公民教育講習会の場合―
釜本 健司
全国社会科教育学会第59回全国研究大会 2010年10月
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戦前日本中等学校公民科教育史研究の視点から新たな研究方法を探る―成立期の「公民科」教員養成史に関する試論的研究を通して―
釜本 健司
全国社会科教育学会 社会科成立60周年記念研究プロジェクト「社会科教育史の体系化と新たな研究方法を探る」第2回中間報告会 2009年3月
Works（作品等）
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現代民主主義社会の市民を育成する歴史授業の開発研究
2001年-2003年
共同研究・競争的資金等の研究
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日本の中等公民教育における政治的・社会的判断力育成の歴史的研究
研究課題/領域番号：17H04792
2017年4月 - 2022年3月
制度名：科学研究費助成事業 若手研究(A)
研究種目：若手研究(A)
提供機関：日本学術振興会
釜本 健司
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：6110000円 （ 直接経費：4700000円 、 間接経費：1410000円 ）
今年度の研究は，戦前から現在にかけての公民教育で育成が意図された政治的・社会判断力の様相とその史的展開を検討することにより，中等公民教育における社会的判断力育成の日本的特質の一端を把握したものとしてまとめることができる。それは，次の四点の内容をもつものであった。
一点目は，戦前期の日本における中等学校の公民科の教授内容にみられた判断力の様相に関する研究である。具体的には，1930年代から1940年代にかけての公民科の教授要目と教科書における「立憲政治」の記述内容と構成の分析を通して，国家の政治体制や政治理念の内容を教授することで，どのような判断力の形成を意図していたかを分析し，学会発表を行なった。
二点目は，中等社会科成立期の教授内容にみられた社会的判断力の様相に関する研究が挙げられる。この内容について，今年度は，中学校段階および高等学校段階の一般社会科における「学校教育」と「職業」に関する教科書記述の構成と内容の分析を通して，これらの内容に関する学習で育成がめざされた判断力・批判力の特質を考察し，学会発表を行なった。
三点目は，戦前期から現在に至るまでの中等公民教育の歴史的展開について検討する中で，それぞれの時期に設置された教科目の特質や役割を政治的・社会的判断力の育成と関わらせて検討できたことが挙げられる。
四点目は，前年度に引き続き，戦前期から現在に至るまでの公民教育史に関する資料調査を行ない，関連資料を手広く収集しえたことである。今年度は，主に公民教育内容論やそれに関連する専門研究者の言説および公民科や社会科をはじめとする社会系教科の学習評価にかかる資料を収集・分析しえた。このような調査が実施できたことで，日本の中等学校における公民教育史の把握を深めるとともに，それぞれの時代の政治的・社会的判断力育成の様相をより深く把握するための手がかりを得ることができた。 -
主権者育成を視点とした学校改革の推進―中高一貫カリキュラムの作成を通して―
2017年4月 - 2020年3月
制度名：科学研究費助成事業
提供機関：日本学術振興会
桑原 敏典
担当区分：研究分担者 資金種別：競争的資金
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地域づくりの担い手育成を目指した社会科主権者教育プログラムの開発・実践
2014年4月 - 2018年3月
制度名：科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）
提供機関：日本学術振興会
桑原 敏典
担当区分：研究分担者 資金種別：競争的資金
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市民性教育の成立と展開に関する日韓共同調査比較研究
2013年4月 - 2016年3月
制度名：科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）
提供機関：日本学術振興会
木村 博一
担当区分：研究分担者 資金種別：競争的資金
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市民性概念の歴史的比較教育的分析に基づく市民性教育内容開発
研究課題/領域番号：23531227
2011年4月 - 2014年3月
制度名：科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
釜本 健司
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
配分額：3670000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）
本研究の成果は次の三点にまとめられる。一点目は，今日のイングランドにおける市民性教育の考え方との比較による検討や，戦前・戦後の日本における公民教育内容の史的検討を通して，市民性教育の理論や実践を分析する枠組みを明らかにしたことである。二点目は，今日的な社会的課題の解決に資するとともに，社会的問題に対する思考力の育成をめざす市民性教育の内容論や評価理論についての考え方を提示できたことである。三点目は，市民性教育研究の方法論に関する研究を通して，市民性教育研究の新たな視点と方法を提示できたことである。
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日本と韓国における市民性に関する比較教育史研究
研究課題/領域番号：22330251
2010年4月 - 2013年3月
制度名：科学研究費補助金
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
永田 忠道
担当区分：研究分担者 資金種別：競争的資金
本研究では,日本と韓国の社会科教育史研究者の共同研究体制によって,両国における市民性が,学校教育の中で過去にどのように育成されてきたか,そして現在ではどのように形成されようとしているかを,両国のカリキュラムと授業実践を中心に他国の動向も視野に入れながら,比較と歴史の視点から解明を行い,その知見を活用した両国共通の新たな市民性カリキュラム開発の視点を明示した。
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『戦前日本中等学校公民科成立史研究』
2008年
制度名：科学研究費補助金（研究成果公開促進費）
提供機関：日本学術振興会
釜本 健司
担当経験のある授業科目
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授業研究法I(生活・社会)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
授業研究法II(中等社会)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育法(初等)
2022年-現在機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習II(社会・地理歴史)
2022年機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習I(社会・地理歴史)
2022年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法I (外国史)
2022年機関名：新潟大学 -
課題研究III
2022年機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習II
2022年機関名：新潟大学 -
社会科・地理歴史科教育法II
2022年機関名：新潟大学 -
教育情報論
2021年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育史研究
2021年-現在機関名：新潟大学 -
課題研究II
2021年-現在機関名：新潟大学 -
社会認識論I演習
2021年-現在機関名：新潟大学 -
課題研究I
2021年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論演習II(社会・公民)
2021年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論演習I(社会・公民)
2021年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論演習I
2021年機関名：新潟大学 -
初等教育実習II(事前・事後指導)
2020年-現在機関名：新潟大学 -
中等教育実習I(事前・事後指導)
2020年-現在機関名：新潟大学 -
地理歴史科教育法II
2020年-現在機関名：新潟大学 -
初等教育実習I(事前・事後指導)
2020年-現在機関名：新潟大学 -
社会科・公民科教育法Ⅰ
2020年-現在機関名：新潟大学 -
中等教育実習II(事前・事後指導)
2020年機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習Ⅱ(社会・地理歴史)
2020年機関名：新潟大学 -
社会認識論Ⅰ特論
2019年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)III
2019年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論演習I
2019年-2021年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅱ
2019年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論特講(社会・公民)
2018年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法I (哲学・倫理学)
2018年-現在機関名：新潟大学 -
社会認識形成史特講(社会・地理歴史)
2018年-現在機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習Ⅰ(社会・地理歴史)
2018年-2020年機関名：新潟大学 -
教職実践演習(中等)
2018年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅰ
2018年機関名：新潟大学 -
社会認識論Ⅰ演習
2018年機関名：新潟大学 -
教職実践演習(初等)
2018年機関名：新潟大学 -
現代文化総合演習
2018年機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)IV
2016年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法I (外国史)
2016年-2022年機関名：新潟大学 -
社会科教育学特論
2016年機関名：新潟大学 -
社会科教育学演習II
2016年機関名：新潟大学 -
小学校社会
2014年-2021年機関名：新潟大学 -
社会認識形成史特講
2014年-2016年機関名：新潟大学 -
社会科教育方法演習II
2014年-2016年機関名：新潟大学 -
特別演習(社会科教育史研究)
2014年機関名：新潟大学 -
スタディ・スキルズF
2013年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)I
2013年-現在機関名：新潟大学 -
公民科教育法I
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理歴史科教育法I
2013年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論演習II
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学方法論特講
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
教材開発の実際と課題
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
社会科教育課題研究III
2013年-2016年機関名：新潟大学 -
社会科教育課題研究I
2013年-2015年機関名：新潟大学 -
社会科教育方法演習I
2013年-2015年機関名：新潟大学 -
新聞活用教育(NIE)演習
2012年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法II(哲学)
2012年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)II
2012年-現在機関名：新潟大学 -
卒業研究
2012年-現在機関名：新潟大学 -
社会認識形成史演習II
2012年-2022年機関名：新潟大学 -
公民科教育法II
2012年-2018年機関名：新潟大学 -
社会科教育課題研究IV
2012年-2016年機関名：新潟大学 -
社会科教育課題研究II
2012年-2015年機関名：新潟大学 -
公民教育特論
2012年-2015年機関名：新潟大学 -
社会科教材開発研究特論
2012年-2014年機関名：新潟大学