所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 准教授
教育学研究科 教科教育専攻 准教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
教育学研究科 教科教育専攻 准教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
職名
准教授
外部リンク
マエダ ヨウスケ
前田 洋介
MAEDA Yosuke
学位
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博士（地理学） （ 2012年3月 名古屋大学 ）
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修士（地理学） （ 2007年3月 名古屋大学 ）
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学士（教養） （ 2005年3月 国際基督教大学 ）
研究キーワード
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ガバナンス
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コミュニティ
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ボランティア
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NPO
研究分野
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人文・社会 / 人文地理学
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人文・社会 / 地理学
経歴
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新潟大学 教育学研究科 教科教育専攻 准教授
2013年4月 - 現在
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新潟大学 教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
2013年4月 - 現在
学歴
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名古屋大学 環境学研究科 博士課程後期課程
2007年4月 - 2012年3月
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ブリストル大学 地理科学研究科 occasional student
2008年9月 - 2009年5月
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名古屋大学 環境学研究科 博士課程前期課程
2005年4月 - 2007年3月
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国際基督教大学 教養学部 社会科学科
2001年4月 - 2005年3月
所属学協会
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地理科学学会
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名古屋地理学会
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人文地理学会
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日本地理学会
論文
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いもジェンヌの栽培活動を通した大学生の食育と小中学校教員としての資質の育成
山口智子, 細田耕平, 前田洋介, 小野映介, 渡邊令子
新潟大学高等教育研究 6 ( 6 ) 1 - 11 2019年3月
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地理教育における「地域」をめぐる問題―地域区分を中心に
前田 洋介
社会科の研究 22 15 - 24 2017年3月
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ボランタリー組織の台頭と「地域」の多層化―名古屋市緑区の災害ボランティア団体を事例に 査読
前田 洋介
地理学評論 90 ( 1 ) 1 - 24 2017年1月
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ロンドン南部クロイドン区の地域住民組織に関するノート
前田 洋介
新潟地理フォーラム 11 9 - 16 2015年12月
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Creating a diversified community: Community safety activity in Musashino City, Japan 査読
Yosuke Maeda
GEOFORUM 43 ( 2 ) 342 - 352 2012年3月
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ボランタリー組織を主体としたローカル・ガバナンスの形成とその地理的特徴 : 名古屋市の地域防災を事例に 査読
前田 洋介
人文地理 64 ( 4 ) 319 - 335 2012年
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地理学におけるボランタリー・セクター研究の成立と展開 : 英語圏の研究を中心に 査読
前田 洋介
地理学評論 = Geographical review of Japan 84 ( 3 ) 220 - 241 2011年5月
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Marketing the ‘slippery’ local with the contrived ‘rural’: case studies of alternative vegetable retail in the urban fringe of Nagoya, Japan 査読
Kingsbury, A, Maeda, Y, Takahashi, M
The International Journal of Sociology of Agriculture and Food 17 ( 2 ) 89 - 107 2010年
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担い手からみたローカルに活動するNPO法人とその空間的特徴 査読
前田 洋介
地理学評論 = Geographical review of Japan 81 ( 6 ) 425 - 448 2008年7月
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住民とフィールド・ワーカーからみたマイクロ・クレジット―タンガイル県カンチャンプール村を事例に
前田 洋介
雨季と断食のカンチャンプール―現代バングラデシュ農村調査報告（名古屋大学環境学研究科社会環境学専攻・魅力ある大学院教育イニシアティブ海外派遣報告書） 57 - 70 2008年3月
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前田 洋介
地理学評論 81 ( 6 ) 425 - 448 2008年
書籍等出版物
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地理学事典
日本地理学会編（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 「町内会とNPO・NGO」）
丸善出版 2023年1月 （ ISBN:9784621307939 ）
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「政治」を地理学する
山﨑 孝史編（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 第6章, コミュニティーガバナンス論とボランタリー組織）
ナカニシヤ出版 2022年3月 （ ISBN:9784779516610 ）
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論文から学ぶ地域調査ー地域について卒論・レポートを書く人のためのガイドブック
阿部 康久, 土屋 純, 山元 貴継 編, 岡本 耕平 監修（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 第8章, ボランタリー組織をとらえる）
ナカニシヤ出版 2022年3月 （ ISBN:9784779516207 ）
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大学的新潟ガイド ―こだわりの歩き方
新潟大学人文学部附置地域文化連携センター編（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 新潟における災害ボランティアから広がる文化（pp.52-56））
昭和堂 2021年3月
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Adaptive fisheries governance in changing coastal regions in Japan 査読
Ikeguchi, A, Yokoyama, T, Sakita, S. eds（ 担当： 分担執筆 , 範囲: Chapter 1, Changing community governance in the coastal fishing regions (pp.3-19)）
Springer 2021年3月 （ ISBN:9789813342392 ）
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Contemporary Trends in Local Governance 査読
Nunes Silva, Carlos ed（ 担当： 分担執筆 , 範囲: Chapter 5, Development of Intra-municipality Decentralisation Systems in Japan (pp.87-109)）
Springer Nature 2020年10月 （ ISBN:9783030525156 ）
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現代地政学事典
『現代地政学事典』編集委員会編（ 担当： 分担執筆 , 範囲: コミュニティと防犯（コミュニティ・ポリーシング）（pp.26-27，項目執筆））
丸善出版 2020年1月 （ ISBN:9784621304631 ）
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ローカル・ガバナンスと地域
佐藤 正志, 前田 洋介（ 担当： 共編者(共編著者)）
ナカニシヤ出版 2017年3月 （ ISBN:9784779511615 ）
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防災・減災につなげるハザードマップの活かし方
鈴木 康弘（ 担当： 共著 , 範囲: 地域住民の様々な実態に配慮したハザードマップ（pp.178-194，前田洋介・松多信尚），学校でハザードマップを教える（pp.196-207，前田洋介・松多信尚））
2015年3月 （ ISBN:9784000058384 ）
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古地図で楽しむなごや今昔
溝口 常俊（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 鳴海町の日常生活（pp.168-171））
2014年4月 （ ISBN:9784833101592 ）
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人文地理学事典
人文地理学（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 「ガバメント・ガバナンス」）
2013年9月 （ ISBN:9784621086872 ）
MISC
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災害・防災について地理学は何を教えるのか―小・中・高の防災教育リレーを考える―
前田洋介, 大西宏治, 森田匡俊, 井田仁康, 鈴木康弘, 山内洋美, 小野映介, 志村喬, 油井善通, 熊原康博
E-journal GEO 17 ( 1 ) 161 - 164 2022年6月
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前田洋介
人文地理 72 ( 3 ) 228 - 231 2020年10月
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地方都市新潟の街と暮らしの様子
前田 洋介
地理 64 ( 6 ) 36 - 44 2019年6月
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前田 洋介
学術研究助成報告集 4 129 - 142 2019年2月
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学生とともに取り組む学習支援のこれまで・これから
宮薗 衛, 前田 洋介
教育と医学 62 ( 7 ) 51 - 59 2014年7月
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東日本大震災 : 支援をつなぐ・命の絆(第37回)学生とともに取り組む学習支援のこれまで・これから
宮薗 衛, 前田 洋介
教育と医学 62 ( 7 ) 627 - 635 2014年7月
講演・口頭発表等
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Administrative reforms and coastal ecological change: A comparison between two islands in the Goto Archipelago 国際会議
Yosuke Maeda, Takashi Yokoyama, Akiko Ikeguchi
The International Geographical Union (IGU) Thematic Conference on “Islands in Relations: Conflicts, Sustainability, and Peace” 2023年4月
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災害・防災について地理学は何を教えるのかー小・中・高の防災教育リレーを考える
前田 洋介, 森田 匡俊, 大西 宏治, 井田 仁康, 鈴木 康弘
日本地理学会2022年春季学術大会 2022年3月
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Influence of consolidation of municipalities on local and community governances of peripheral areas: a case study of Sasebo City, Japan 国際会議
Yosuke Maeda, Kaoru Mitani
the 34th International Geographical Congress 2021年8月 International Geographical Union
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How did non-contiguous municipalities merge in Japan's great Heisei mergers? 国際会議
Yosuke Maeda
International Geographical Union, Commission on Geography of Governance, Annual Conference 2021年6月 International Geographical Union, Commission on Geography of Governance
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地域概念の再検討ー地理学及び地理教育の観点から 招待
前田 洋介
新潟県社会科教育学会平成27年度研究大会 2016年2月
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コミュニティの政治的重層性が抱える問題－自治体内分権の批判的検討を通して
前田 洋介
2014年人文地理学会大会 2014年11月
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イギリスにおける自治体内分権の展開と課題―ブリストル市の近隣委員会を事例に
前田 洋介
日本地理学会2014年春季学術大会 2014年3月
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地域区分について考えるー新潟・北陸・中部地方に着目して 招待
前田洋介
進化経済学会観光学研究部会第42回研究会 2020年2月
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さつまいも栽培活動を通した大学生の食育と小中学校教員としての資質の育成
山口 智子, 細田 耕平, 前田 洋介, 小野 映介, 渡邊 令子
日本家政学会第71回大会 2019年5月
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沿岸漁業地域のコミュニティ・ガバナンスの分析に向けて
前田 洋介
日本地理学会2019年春季学術大会 2019年3月
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Institutionalised community governance after the consolidation of municipalities in Japan 国際会議
前田 洋介
The World Social Science Forum 2018 2018年9月 International Social Science Council
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非大都市圏地域における自治体内分権制度の普及とその背景
前田 洋介
日本地理学会2018年春季学術大会 「新しい公共」の地理学研究グループ研究集会 2018年3月 日本地理学会
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Emerging formal community governance and its country-wide networks in Japan 国際会議
前田 洋介
The 33rd International Geographical Congress 2016年8月 International Geographical Union
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日本における自治体内分権制度の展開の特徴とその背景
前田 洋介
日本地理学会2016年春季学術大会 2016年3月 日本地理学会
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ボランタリー組織の台頭と「地域」での活動の展開ー災害ボランティア団体を事例 招待
前田 洋介
つながるマップ研究会 2015年9月
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日本における自治体内分権の動向ー自治体へのアンケート調査結果の報告
前田 洋介
「新しい公共」の地理学研究グループ・夏季研究会 2015年8月
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現代イギリスのコミュニティの位相ーブリストル・クロイドン調査報告 招待
前田 洋介
新潟地理談話会 2014年12月
共同研究・競争的資金等の研究
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順応的漁場環境ガバナンスにおける村落と家族
研究課題/領域番号：20H01392
2020年4月 - 2024年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
池口 明子, 前田 洋介, 崎田 誠志郎, 湯澤 規子, 服部 亜由未, 横山 貴史, 今里 悟之
担当区分：研究分担者
配分額：17550000円 （ 直接経費：13500000円 、 間接経費：4050000円 ）
1.順応的環境ガバナンスと，その地域的諸条件に関する理論的・方法論的検討
本年度は流域を単位とする生態系アプローチ，および順応性を高めるローカルな生態知の村落内分布の分析枠組みについて既存研究を整理した。統合的流域管理モデルは，生態系アプローチを採用する代表的なモデルであり，その目的は公共・民間部門の参加によって海洋と河川生態系の統合的ガバナンスを図るものである。多様な主体の参加が想定されるものの，参加型民主主義の視点や，文化生態論的な視点による知識分布に言及した研究はわずかであることがわかった。後者による近年の研究では，村落や漁業者がおかれた政治経済的な状況が，知識分布に作用することが指摘されていることから，実証的な地域研究から日本の沿岸における知識分布の時空間的変異を明らかにする必要がある。
２．村落と家族の役割に関する事例研究
漁業協同組合，村落，および家族のスケールで，環境変動への対応と漁業者の生態知の分布に関する研究枠組みを検討した。漁業協同組合については，三陸養殖地域を対象として組合の業務報告書を震災前から現在までデータベース化して分析資料を作成した。村落スケールでは五島列島の延縄漁業者が祭祀集団としておこなった活動記録を入手し，人口が大きく変化した大正期から平成期までの祭祀行事についてデータベース化することで，集団規模の変動を分析するための資料を作成した。
３．国際合同調査とワークショップによる研究モデルの構築
チリの沿岸資源利用研究者を招聘し，合同現地調査をおこなうことで共通分析項目について議論をおこなった。 -
ローカルガバナンスにおける地域とは何か？地方自治の課題に応える地理的枠組みの探究
研究課題/領域番号：20H01393
2020年4月 - 2024年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
佐藤 正志, 前田 洋介, 梶田 真, 杉浦 真一郎, 栗島 英明, 美谷 薫, 畠山 輝雄, 久井 情在
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現代日本のボランタリー組織の空間的特徴：都市・社会・政治経済の変化に着目して
研究課題/領域番号：20K01172
2020年4月 - 2023年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
前田 洋介
担当区分：研究代表者
配分額：3120000円 （ 直接経費：2400000円 、 間接経費：720000円 ）
本研究は，成熟期を迎えつつある，現代日本におけるNPOやボランティア団体をはじめとするボランタリー組織の空間的特徴について，都市・社会・政治経済の変化に着目して検討するものである．
本年度は①ボランタリー組織の空間的特徴の定量分析を進めるとともに，①の結果を踏まえながら，②ボランタリー組織及び周辺環境（都市・社会・政治経済）に関する研究動向の整理・分析と③ボランタリー組織が特定の地域に立地する背景や存立する基盤に関する定性分析の準備を行った．①については，内閣府が提供している全NPO法人の行政入力情報データ（2020年10月9日時点）をもとに，設立年別，市区町村別，都道府県別に該当のNPO法人が抽出できるデータベースを作成して分析を行った．その結果，たとえば年ごとの設立数に着目すると，全国レベルでみると2000年代中ごろにピークを迎えている一方で，都道府県別にみると2012年頃にピークを迎えている地域も一程度みられるなど，NPO法人の展開に地域差があることが確認できた．また，市区町村別の分析からは，地方圏を中心に都市の空間構造を踏まえて立地の展開を捉える必要性を確認できた． ②については，昨年度に引き続き2010年代以降の研究を中心に文献を広く渉猟の上，整理するとともに，上述のとおり地方圏におけるNPO法人の分布の特徴を詳細に捉えるために地方都市の都市化過程の特徴に関する研究についても新たに整理を行った．③については，当初は本年度よりインタビュー調査を行う予定であったが，新型コロナウイルス感染症の影響を考慮し，最終年度に重点的に行うよう変更した．本年度は，対象地域の一つである新潟県内のNPO法人に関する資料や情報を収集するとともに，①の分析結果をもとにその他の対象地域候補の絞り込みや基礎的資料の収集を行った． -
コミュニティ・ガバナンスの制度と空間構造に関する日英比較研究
研究課題/領域番号：16K16953
2016年4月 - 2021年3月
制度名：科学研究費助成事業 若手研究(B)
研究種目：若手研究(B)
提供機関：日本学術振興会
前田 洋介
担当区分：研究代表者
配分額：3510000円 （ 直接経費：2700000円 、 間接経費：810000円 ）
本研究は，自治体内分権制度に代表されるコミュニティ・ガバナンスについて，日英の事例をもとに比較検討するものである．本年度は主として，前年度に引き続き①日本のコミュニティ・ガバナンスの空間構造の類型化のための調査・分析を行うとともに，新たに②イギリスにおいても同様の調査・分析を行った．①については，前年度に引き続き，現地調査により収集したデータをもとに，各自治体のコミュニティ・ガバナンスの空間構造の特徴とその背景について検討した．前年度までは各自治体が導入している分権制度の分析が中心であったが，本年度は分権制度のもとで自治体の部分地域に設置される個別の分権組織についても検討した．後者については，個別の分権組織へのヒアリング調査をはじめ，詳細なデータや資料が入手できた長崎県佐世保市の地区自治協議会および本年度より新たに調査を開始した岩手県一関市の地域協働体について分析を行った．②については，当初より予定していたブリストル市のNeighbourhood Partnershipsに加え，分権組織の会議への参加機会が得られたロンドン・サザーク区のCommunity Council制度について検討した．前者については，Bristol Archiveにて，個別の分権組織の会議記録に加え，一部の組織については組織立ち上げまでの準備状況を記した資料も収集することができた．また，まちづくり団体へのヒアリング調査も行った．後者については，カンバーウェル地区の分権組織の会議への参与観察に加え，Southwark Local History Library and Archive等にて分権組織が設置されている区内5地区に関する資料を収集した．日本の事例に関しては，成果の一部をThe World Social Science Forum 2018及び2019年日本地理学会春季学術大会にて報告した．
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沿岸漁場における順応的環境ガバナンスの地理学的研究
研究課題/領域番号：16H03519
2016年4月 - 2020年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
池口 明子, 前田 洋介, 田和 正孝, 吉田 国光, 服部 亜由未, 崎田 誠志郎, 横山 貴史
担当区分：研究分担者
配分額：17030000円 （ 直接経費：13100000円 、 間接経費：3930000円 ）
本年度は，8月29日から9月1日に北海道小樽市および積丹半島で合同調査と研究会をおこなった．本地域は，近代期にニシン漁の資源移動にともなう漁業制度の大きな変化があった地域である．研究会では，成果発表に向けた枠組みについて話し合った．10月22-25日にはタイ・チェンマイで開催された世界小規模漁業学会に池口・横山・崎田の3名が出席し，事例研究を報告した．またメキシコ，チリの研究者と打ち合わせをおこない，次年度の共同ワークショップについて協議した．2月，3月には池口・前田・横山が，岩手県の広田湾，長崎県の宇久島で合同調査をおこない，津波被災地と磯焼け地域の漁業ガバナンスについて比較考察した．3月21日には日本地理学会春季大会にてシンポジウム「変動する沿岸漁場と順応的環境ガバナンス」を開催し，地理学者や水産政策研究者にコメントをもらって，成果とりまとめの方向性や課題を検討した．このほか，各自が現地調査および理論研究をおこなった．具体的には，１）ニシン減少期のニシン漁家日記出版に向け，原本確認をおこなった．地方紙からニシン漁業関連記事を抽出し，秋田県のニシン漁獲地域がニシン輸入地域，出稼ぎ者送出地域へ変化する過程を検討した．２）小規模漁業の生態誌的研究としては，兵庫県の延縄漁業について研究を続け，特に明石市内の複数の漁業協同組合地区においてかつて延縄漁業に従事した経験のある漁業者から聞き取り調査を実施した．また、明治期に刊行された『兵庫県漁業慣行録』に記された各地の延縄漁業を分析することを試みた．３）水産資源をめぐる諸課題のうち，とくに漁場利用をめぐる主体間関係を読み解く枠組みとして使用される社会ネットワーク，社会関係資本，「スケール」に関する研究動向を整理することで，地理学的にどのような方法論が可能となるのかを展望した．
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グローバル化の新局面における政治空間の変容と新しいガバナンスへの展望
研究課題/領域番号：15H03277
2015年4月 - 2018年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
山崎 孝史, 香川 雄一, 北川 眞也, 前田 洋介, 畠山 輝雄, 二村 太郎, 飛奈 裕美, 岩下 明裕, 崎浜 靖, 福本 拓
担当区分：研究分担者
配分額：15860000円 （ 直接経費：12200000円 、 間接経費：3660000円 ）
本研究は、グローバル化の新局面における政治空間の変容を把握し、政治的主体の再構築を促す多様な運動と実践の展開を検証し、新しいガバナンスのモデルを展望しうる政治地理学の確立を目指した。人文地理学会政治地理研究部会の活動を軸に、研究期間中に11回の主催・共催公開研究会（2回の外国人研究者招聘講演会を含む）、3回の国際集会を中国と韓国で開催した。研究成果を佐藤正志・前田洋介編『ローカル・ガバナンスと地域』ナカニシヤ出版（2017年）および現代地政学事典編集委員会編『現代地政学事典』丸善出版（2019年刊行予定）に結実させ、新しい政治地理学の理論、方法論、および実践性を社会に普及させることに貢献した。
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イギリスの自治体内分権制度における地域住民組織の役割
2014年9月 - 2016年3月
制度名：国土地理協会学術研究助成
提供機関：国土地理協会
前田 洋介
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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研究課題/領域番号：25770296
2013年4月 - 2016年3月
制度名：科学研究費助成事業 若手研究(B)
研究種目：若手研究(B)
提供機関：日本学術振興会
前田 洋介
担当区分：研究代表者
配分額：3640000円 （ 直接経費：2800000円 、 間接経費：840000円 ）
本研究は、近年の、地縁組織などエリア型コミュニティの主体的な役割を重視した政策に伴う、エリア型コミュニティの地理的不均等発展の実態とメカニズムの解明を目的としたものである。具体的には、2000年以降に普及のみられる自治体内分権制度を対象事例とし、全国の基礎自治体1,741団体を対象としたアンケート調査と、5つの自治体でのインタビュー調査を中心とした現地調査をもとに検討した。その結果、もともと基盤のしっかりとしたエリア型コミュニティにおいて、自治体内分権制度がより機能していることが示唆されるなど、こうした制度の導入が、エリア型コミュニティの地理的不均等発展を惹起している可能性が確認された。
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コミュニティーを主体とした水害対策の可能性と課題に関する研究
2013年4月 - 2014年3月
制度名：河川整備基金助成事業
提供機関：河川財団
岡本 耕平
資金種別：競争的資金
担当経験のある授業科目
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課題研究II
2022年機関名：新潟大学 -
課題研究I
2022年機関名：新潟大学 -
地理情報システム(GIS)概論・演習
2021年-現在機関名：新潟大学 -
社会地理学研究
2021年-現在機関名：新潟大学 -
課題研究III
2021年機関名：新潟大学 -
人文地理学
2018年-現在機関名：新潟大学 -
人文地理学研究法
2018年-現在機関名：新潟大学 -
地誌B
2018年-現在機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅲ
2018年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅰ
2017年-2020年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅱ
2017年-2020年機関名：新潟大学 -
地理学 (人文地理学)
2017年機関名：新潟大学 -
情報教育論
2016年-2022年機関名：新潟大学 -
地誌学特論
2015年-2017年機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)III
2014年-現在機関名：新潟大学 -
人文地理学特論
2014年-現在機関名：新潟大学 -
人文地理学演習
2014年-現在機関名：新潟大学 -
スタディ・スキルズF
2014年-現在機関名：新潟大学 -
地理学特講III
2014年-現在機関名：新潟大学 -
小学校社会
2014年-2019年機関名：新潟大学 -
特別演習(社会・政治地理研究)
2014年機関名：新潟大学 -
地理学演習II
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学実習II
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学演習I
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学演習IV
2013年-現在機関名：新潟大学 -
卒業研究
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学特講IV
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学演習III
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学実習I
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学実習III
2013年-現在機関名：新潟大学 -
地理学研究法
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
地誌
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
地理学課題研究II
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
地理学課題研究I
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
地理学(人文地理学)
2013年-2016年機関名：新潟大学