所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 教授
教育学部 保健体育・スポーツ科学講座 教授
現代社会文化研究科 現代文化専攻 教授
教育学部 保健体育・スポーツ科学講座 教授
現代社会文化研究科 現代文化専攻 教授
職名
教授
外部リンク
カサイ ナオミ
笠井 直美
KASAI Naomi
学位
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教育学修士 （ 1991年3月 東京大学 ）
研究キーワード
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public health・health science
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educational Science
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教育学
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体育学
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sports science
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公衆衛生学・健康科学
研究分野
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人文・社会 / 子ども学、保育学
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人文・社会 / 教育学
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人文・社会 / 家政学、生活科学
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ライフサイエンス / スポーツ科学
経歴
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新潟大学 教育学部 保健体育・スポーツ科学講座 教授
2014年4月 - 現在
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新潟大学 現代社会文化研究科 現代文化専攻 教授
2014年4月 - 現在
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新潟大学 教育学部 保健体育・スポーツ科学講座 准教授
2004年4月 - 2014年3月
学歴
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東京大学 教育学研究科
- 1991年
国名： 日本国
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筑波大学 School of Health and Physical Education
- 1984年
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筑波大学 体育専門学群
- 1984年
国名： 日本国
所属学協会
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日本学校保健学会
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新潟県学校保健学会
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民族衛生学会
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Japanese Association of School Health
委員歴
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新潟県学校保健学会 常任幹事
2000年 - 2004年
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Japanese Association of School Health councilman
2000年 - 2004年
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日本学校保健学会 評議員
2000年 - 2004年
論文
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「社会創造科」における協働型学習の効果分析 : 附属長岡校園研究開発の取り組み 査読
加藤 茂夫, 高橋 桂子, 小林 日出至郎, 笠井 直美, 寺井 昌人, 岸 崇, 長谷川 宏之, 井口 浩
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 = 新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 9 ( 1 ) 33 - 41 2016年10月
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【子どもの健康と生活〜30年間の変化〜】食生活の変化30年 査読
笠井 直美
子どもと発育発達 10 ( 1 ) 11 - 14 2012年4月
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タイ王国・ミャンマー連邦に居住する8民族の身長発育曲線の検討 査読
國土 将平, 中野 貴博, 佐川 哲也, 笠井 直美, 小磯 透, 鈴木 和弘, 下田 敦子, 大澤 清二
発育発達研究 ( 46 ) 11 - 26 2010年3月
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北京大學圖書館藏『忠義水滸全傳』--「萬暦袁無涯原刊」情報の一人歩き
笠井 直美, 笠井 直美
名古屋大學中國語學文學論集 21 1 - 21 2009年
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ミャンマーの児童生徒における発育に伴う健康生活行動の変容の検討
中野 貴博, 大澤 清二, 下田 敦子, 佐川 哲也, 國土 将平, 笠井 直美, 鈴木 和宏, 小磯 透
発育発達研究 83 - 83 2008年
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HQC手法による生活習慣改善の効果出現時期の検討:タイ農村部における子どもの実践事例より
中野 貴博, 大澤 清二, 佐川 哲也, 笠井 直美, 國土 将平, 小磯 透, 下田 敦子
発育発達研究 68 - 68 2007年
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國土 将平, 大澤 清二, 下田 敦子, 佐川 哲也, 笠井 直美, 西嶋 尚彦
発育発達研究 41 - 41 2007年
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KASAI Naomi, 笠井 直美
名古屋大學中國語學文學論集 18 85 - 104 2006年3月
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國土 将平, 大澤 清二, 下田 敦子, 笠井 直美, 西嶋 尚彦, 中野 貴博
発育発達研究 57 - 57 2006年
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中学校保健におけるエイズの授業の実践研究 : マルチメディア(CD-ROM)を用いた授業とVTRを用いた授業における意識・態度に関する教育効果の比較 査読
小磯 透, 小山 浩, 中村 なおみ, 鈴木 和弘, 大澤 清二, 笠井 直美, 石川 哲也, 勝野 眞吾, 吉田 勝美, 渡邉 正樹
学校保健研究 44 ( 5 ) 456 - 467 2002年12月
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「われわれ」の境界 : 岳飛故事の通俗文藝の言説における國家と民族 (上)
笠井 直美
言語文化論集 23 ( 2 ) 13 - 48 2002年
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「われわれ」の境界 : 岳飛故事の通俗文藝の言説における國家と民族 (下)
笠井 直美
言語文化論集 24 ( 1 ) 35 - 76 2002年
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タイにおける学校保健教育カリキュラムとAIDS教育の構成に関する研究 査読
笠井 直美, 大澤 清二
学校保健研究 41 ( 2 ) 138 - 152 1999年6月
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東北タイにおける児童生徒のAIDS知識・態度の因子構造 : AIDS知識・態度に及ぼす文化的影響 査読
笠井 直美, 大澤 清二, 家田 重晴, 國土 将平, 佐川 哲也, オックウン カタシン
学校保健研究 40 ( 3 ) 269 - 281 1998年8月
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北タイにおける児童生徒のエイズ知識とその評価 査読
笠井 直美
民族衛生 63 ( 付録 ) 80 - 81 1997年11月
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益本 仁雄, 笠井 直美, 大澤 清二, 國土 将平
日本家政学会誌 = Journal of home economics of Japan 48 ( 5 ) 371 - 382 1997年5月
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Age at menarche and comparison of the growth and performance of pre- and post-menarcheal girls in China. 査読 国際誌
Seiji Ohsawa, Cheng-Ye Ji, Naomi Kasai
American journal of human biology : the official journal of the Human Biology Council 9 ( 2 ) 205 - 212 1997年
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中国・雲南省少数民族児童生徒(タイ族, ワ族, ラフ族)の身体発育と生活環境 査読
大澤 清二, 季 成葉, 笠井 直美
学校保健研究 38 ( 4 ) 370 - 380 1996年10月
-
Secular changes in the stature, weight, and age at maximum growth increments of urban Chinese girls from the 1950s to 1985. 査読 国際誌
Cheng-Ye Ji, Seiji Ohsawa, Naomi Kasai
American journal of human biology : the official journal of the Human Biology Council 7 ( 4 ) 473 - 484 1995年
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笠井 直美, 大沢 清二, 東郷 正美
学校保健研究 34 ( 4 ) p169 - 173 1992年4月
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<原著> 児童生徒の性意識形成の背景について 査読
笠井 直美
学校保健研究 34 ( 4 ) 169 - 173 1992年
書籍等出版物
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学校保健ハンドブック〈第７次改訂〉
教員養成系大学保健協議会（ 担当： 共編者(共編著者)）
ぎょうせい 2019年4月 （ ISBN:9784324105771 ）
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学校看護学
松浦, 賢長, 笠井, 直美, 渡辺, 多恵子
講談社 2017年 （ ISBN:9784061563209 ）
-
学校保健ハンドブック〈第6次改訂〉
教員養成系大学保健協議会（ 担当： 共編者(共編著者)）
ぎょうせい 2014年9月 （ ISBN:9784324098004 ）
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性教育学
荒堀, 憲二, 松浦, 賢長（ 担当： 分担執筆）
朝倉書店 2012年4月 （ ISBN:9784254640397 ）
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学校における思春期やせ症への対応マニュアル
山縣, 然太朗, 松浦, 賢長, 山崎, 嘉久（ 担当： 分担執筆）
少年写真新聞社 2011年7月 （ ISBN:9784879813879 ）
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学校と家庭で育む子どもの生活習慣
日本学校保健会（ 担当： 共編者(共編著者)）
日本学校保健会出版部,丸善出版 (発売) 2011年3月 （ ISBN:9784903076034 ）
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タイにおける児童生徒の薬物乱用の実態と病理の解明及び薬物乱用防止教育の効果分析
笠井, 直美
[笠井直美] 2006年
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エイズ教育と伝統的価値体系-北部タイ農村のフィールドワークから-
健学社 1999年
-
エイズ教育と伝統的価値体系 : 北部タイ農村のフィールドワークから
大澤, 清二, 笠井, 直美, 綾部, 真雄
健学社 1999年 （ ISBN:4906310303 ）
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ジュニア期のスポーツライフマネジメント
財団法人日本体育協会 1997年
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Comparative Study on the Growth of Thai and Japanese Children(共著)
International Medical Foundation of Japan 1995年
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Ubon Child Health Status Survey(共著)
Fuji Technology Press 1994年
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健康に関する調査-健康教育推進地域のスポーツ愛好者に聞く-(共著)
日本体育・学校健康センター 1993年
-
Ubon Child Motor Development Study (共著)
Fuji Technology Press Ltd. 1993年
-
健康に関する調査-健康教育推進地域の健康実態調査報告書-(共著)
日本体育・学校健康センター 1992年
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「第二次健康に関する調査報告書」-スポーツ愛好者3000人に聞く-(共著)
日本体育・学校健康センター 1990年
MISC
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中高校生における緊急避妊薬を含む性教育に関する授業効果の検討
猪俣史織, 笠井直美
日本思春期学会総会・学術集会抄録集 35th 2016年
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学校が変わる子どもを変える HQC 第6回 HQCによる食生活の改善と指導
笠井直美
健康教室 63 ( 11 ) 2012年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 EPDSによる産後うつ頻度の把握に関する研究
樋口善之, 原田直樹, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 若松美貴代, 中野貴博, 笠井直美, 市川香織, 玉腰浩司, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21-23年度 総合研究報告書 2012年
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学校が変わる 子どもを変える HQC 第7回 HQCによる保健室の改善
笠井直美
健康教室 63 ( 12 ) 2012年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 思春期やせ症の発生頻度に関する研究
中野貴博, 樋口善之, 原田直樹, 森慶恵, 阿部真理子, 豊田菜穂子, 福島由美子, 土井智子, 三並めぐる, 香田由美, 内田育美, せん松真紀子, 渡辺多恵子, 北村喜一郎, 鈴木茜, 磯田宏子, 三國和美, 丸岡里香, 笠井直美, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21-23年度 総合研究報告書 2012年
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社会人と生徒・学生の健康行動の相違に関する研究 : 社会体育施設を利用する青少年に対する生活実態調査結果から
笠巻 純一, 笠井 直美, 杉本 英夫, Kasamaki Junichi, Kasai Naomi, Sugimoto Hideo
新潟大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学編 4 ( 1 ) 89 - 101 2011年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 思春期やせ症の発生頻度に関する研究
中野貴博, 樋口善之, 原田直樹, 森慶恵, 阿部真理子, 豊田菜穂子, 福島由美子, 土井智子, 三並めぐる, 香田由美, 内田育美, あべ松真紀子, 渡辺多恵子, 北村喜一郎, 鈴木茜, 磯田宏子, 三國和美, 丸岡里香, 笠井直美, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21年度 総括・分担研究報告書 2010年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 EPDSによる産後うつ頻度の把握に関する研究
樋口善之, 原田直樹, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 若松美貴代, 中野貴博, 笠井直美, 市川香織, 玉腰浩司, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21年度 総括・分担研究報告書 2010年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 妊娠中の妻を持つ夫の喫煙行動に関する研究
樋口善之, 原田直樹, 内田美智子, 内田克彦, 岩田美紀, 黒木透, 羽賀田千晶, 青儀早耶, 中村優希, 神戸乃梨子, 山田祐里江, 涌嶋嘉子, 野間裕子, 増本綾子, 倉本孝子, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 中野貴博, 笠井直美, 原田正平, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21年度 総括・分担研究報告書 2010年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 3・4ケ月健診時の母親における次子の希望に影響を与える因子に関する研究
樋口善之, 原田直樹, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 中野貴博, 笠井直美, 荒木田美香子, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用に関する研究 平成21年度 総括・分担研究報告書 2010年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用および思春期やせ症防止のための学校保健との連携によるシステム構築に関する研究「健やか親子21」〈思春期の保健対策の強化と健康教育の推進〉における指標の見直しに関する研究
樋口善之, 仁木雪子, 笠井直美, 丸岡里香, 加藤千恵子, 小林八重子, 佛圓和子, 光本朱實, 濱龍彦, 米光真由美, 内田美智子, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 山田七重, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用および思春期やせ症防止のための学校保健との連携によるシステム構築に関する研究 平成19-20年度 総合研究報告書 2009年
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健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用および思春期やせ症防止のための学校保健との連携によるシステム構築に関する研究「健やか親子21」〈思春期の保健対策の強化と健康教育の推進〉における指標の見直しに関する研究
樋口善之, 仁木雪子, 笠井直美, 丸岡里香, 加藤千恵子, 小林八重子, 佛圓和子, 光本朱實, 濱龍彦, 米光真由美, 内田美智子, 渡辺多恵子, 鈴木茜, 山田七重, 松浦賢長, 山縣然太朗
健やか親子21を推進するための母子保健情報の利活用および思春期やせ症防止のための学校保健との連携によるシステム構築に関する研究 平成19年度 総括・分担研究報告書 2008年
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中國近世白話文學の電子化の現況及び學術利用に有効なコーパスの設計に關する調査
笠井 直美, Kasai Naomi
2006年3月
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笠井 直美
家庭科教育 79 ( 3 ) 28 - 32 2005年3月
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学校保健・健康教育用語辞典
大修館書店 2004年
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高校生の心と身体についての意識調査
新潟県高等学校教育研究会保健体育部会養護教員部、新潟県養護教員研究協議会高等学校部 99 2004年
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平成14年度児童生徒の健康状態サーベイランス事業報告書
日本学校保健会 2003年
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児童生徒の健康状態サーベイランス調査(1) : 生活習慣病リスクファクターの正常値の検討
大澤 清二, 森光 敬子, 國土 将平, 竹内 一夫, 笠井 直美, 村田 光範, 平山 宗宏
日本学校保健学会講演集 49 324 - 325 2002年9月
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児童生徒の健康状態サーベイランス調査(3) : アレルギー様症状に関する調査
竹内 一夫, 國土 将平, 笠井 直美, 村田 光範, 平山 宗宏, 森光 敬子, 大澤 清二
日本学校保健学会講演集 49 328 - 329 2002年9月
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児童生徒の健康状態サーベイランス調査(2) : ライフスタイル調査
國土 将平, 大澤 清二, 笠井 直美, 竹内 一夫, 村田 光範, 平山 宗広, 森光 敬子
日本学校保健学会講演集 49 326 - 327 2002年9月
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北タイにおける中高校生のAIDSと健康行動に対する意識調査 : (1)超自然的医療観について
笠井 直美, 大澤 清二, 下田 敦子, 綾部 真雄
日本学校保健学会講演集 49 144 - 145 2002年9月
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中学校保健授業におけるマルチメディアによる薬物乱用防止教育の実践 III
小磯 透, 小山 浩, 中村 なおみ, 内田 匡輔, 鈴木 和弘, 高石 昌弘, 大澤 清二, 齋藤 実, 松本 健治, 國土 将平, 笠井 直美
日本学校保健学会講演集 49 358 - 359 2002年9月
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Drug Education and Drug Awareness Among Students in North Thailand
Japanese Journal of School Health 42 ( Supplement ) 41 - 43 2001年
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北タイにおける薬物乱用防止教育及び中高校生の薬物に対する意識について
学校保健研究 42 ( Supplement ) 41 - 43 2001年
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小磯 透, 鈴木 和弘, 大澤 清二, 笠井 直美, 石川 哲也, 勝野 眞吾, 渡邉 正樹, 吉田 勝美
学校保健研究 41 ( 2 ) 153 - 167 1999年6月
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現代の子どものライフスタイル (特集 変貌する現代の子どもたち)
大沢 清二, 笠井 直美
体育の科学 49 ( 1 ) 20 - 24 1999年1月
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笠井 直美, 大沢 清二
家庭科教育 72 ( 4 ) 16 - 20 1998年4月
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下田 敦子, 大澤 清二, 笠井 直美, 近藤 四郎
日本家政学会誌 49 ( 4 ) 397 - 408 1998年
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「二帝各敍宗祖」 : 元明の三國故事の通俗文藝における君臣秩序に關わる敍述
笠井 直美
言語文化論集 19 ( 2 ) 53 - 74 1998年
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東北タイにおける児童生徒のエイズ知識とその評価
笠井 直美, 大澤 清二, 家田 重晴, 國土 将平, 佐川 哲也
学校保健研究 39 238 - 239 1997年10月
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タイ国北部山岳少数民族の形態発育について(第二報) : リス族・ラフ族の形態発育
國土 将平, 大澤 清二, 笠井 直美, 佐川 哲也, 西嶋 尚彦, 家田 重晴, 綾部 真雄
学校保健研究 39 264 - 265 1997年10月
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下田 敦子, 笠井 直美
家庭科教育 71 ( 5 ) 48 - 53 1997年5月
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タイ国における児童生徒の家庭内労働 : ラ-オ族とカレン族の比較調査
佐川 哲也, 國土 将平, 笠井 直美, 大澤 清二
金沢大学教育学部紀要. 人文科学・社会科学編 46 147 - 164 1997年2月
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平成8年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告 (]G0061[)VIIジュニア期のスポーツライフに関する研究-第3報-
財団法人日本体育協会 125 1997年
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平成7年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告 (]G0061[)VIジュニア期のスポーツライフに関する研究-第2報-
財団法人日本体育協会 125 1996年
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平成6年度日本体育協会スポーツ医・科学研究報告 No.VI ジュニア期のスポーツライフに関する研究-第1報-(共著)
財団法人日本体育協会 347 1995年
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看護学大辞典・第四版(共著)
メヂカルフレンド社 1994年
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発育と運動研究最近10年間の動向 (〔日本学校保健〕学会共同研究「発育発達」発育文献研究班,中間報告)
笠井 直美, 日比野 朔郎
学校保健研究 35 ( 4 ) p164 - 167 1993年4月
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疫学的にみたスポ-ツトレ-ニング開始年齢とオリンピック出場年齢
大沢 清二, 笠井 直美, 佐川 哲也[他]
大妻女子大学紀要 家政系 29 ( 29 ) p271 - 281 1993年3月
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Recent Advances in Growth Study in Japan (1980-91) (2)Growth and Physical Training
Japanese Journal of school Health ( 35 ) 164 - 167 1993年
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"Research Report on Health" -through guestionnaires to amateurs of sports in area for health education
National Stadium and School Health Center of Japan 1993年
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Research Report on Health -research on the actual health condition in area for health education-
National Stadium and School Health Center of Japan 1992年
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"The second Research Report on Health" -through questionnaires to 3,000 amateurs of sports-
National Stadium and School Health Center of Japan 1990年
Works（作品等）
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文部科学省国際教育協力拠点（学校保健分野）
2004年 -
タイにおける児童生徒の薬物乱用及び薬物乱用防止教育に関する調査
2001年-2004年 -
Drug Use and Drug Education of Children in Thailand
2001年-2004年 -
北タイにおける少数民族児童生徒の発育と生活習慣
1998年 -
Growth and Lifestyle of Hilltribe Children in Northern Thailand
1998年 -
AIDS Knowledge of Hilltribe Children in Northern Thailand
1995年-2004年 -
北タイにおける少数民族児童生徒のエイズ知識
1995年-2004年 -
The third Scientific Survey of Child health Status in North Thailand
1995年 -
第3次北タイ学術調査(児童の健康環境状態調査)
1995年 -
Growth and Lifestyle of Hilltribe Children in Northern Thailand
1994年-1998年 -
北タイにおける少数民族児童生徒の発育と生活習慣
1994年-1998年 -
The 11th Scientific Survey of Child health status in Northeastern Thailand
1993年 -
第10次東北タイ学術調査(児童の運動能力調査)
1993年 -
第11次東北タイ学術調査(児童の健康状態調査)
1993年 -
The 10th Scientific Survey of Child motor development in Northeastern Thailand
1993年
受賞
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平成13年度第4回秩父官記念スポーツ医・科学賞奨励賞スポーツ栄養研究プロジュクトグループ
1938年
共同研究・競争的資金等の研究
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父親の家事参加が子のキャリア志向、非認知的スキルの習得に与える効果に関する研究
研究課題/領域番号：18K02039
2018年4月 - 2022年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
高橋 桂子, 倉元 綾子, 笠井 直美
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
新潟と福岡の幼稚園・保育所を対象に、父親の家事・育児参加と子どもの非認知能力（好奇心）に関するアンケート調査を実施した。調査は2019年11月、N県N大学教育学部附属幼稚園とF県S学院幼稚園・保育園に通う子どもの父親を対象に留置き法で実施した。回収155サンプルのうち、欠損値を除く3～6歳児の子どもをもつ父親139サンプルを分析サンプルとした。パス解析からは、①育児に参加すると子どもと会話が増える。子どもとの会話が増えると子どもの拡散的好奇心、知的好奇心が高いと父親が評価するプロセスが確認された。父親の「アドバイスする」、「寄り添う」、「見守る」といったポジティブな養育態度からも、同様のプロセスが一部、確認された。②従属変数「自己効力感」でも「好奇心」とほぼ同様の結果を得たが、「Grit」は有意な変数は少なかった。これは、対象年齢が低すぎたことが一因と考える。③「父親の養育態度」から従属変数へのパス係数は「父親の育児参加」からのものとほぼ同等であった。日常的な子どもとの関わりの影響も大きいことを示唆している、といった結果を得た。
これら結果をベースに日本家政学会（2020年5月、高崎）、IFHE（2020年8月、米国）へエントリーし、ともにアクセプトされたが、両学会とも新型コロナウイルスの蔓延により、開催キャンセルとなった。論文を執筆中である。 -
性犯罪被害対策及び人工妊娠中絶防止の緊急避妊薬情報を含む学校での性教育方法の検討
研究課題/領域番号：26381256
2014年4月 - 2017年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美, 猪俣 史織, 崔 旭
配分額：3380000円 （ 直接経費：2600000円 、 間接経費：780000円 ）
2006年度から警察庁では犯罪被害者への医療支援として緊急避妊などの公的負担を開始した。日本では2011年に緊急避妊薬が承認された。学校での性に関わる教育は、緊急避妊薬の情報提供だけでなく生命倫理を含めた指導が必要である。高校生に対する授業にて「緊急避妊薬の学習をする時期」についての回答では中学1年生および2年生で知るべきが多かった。しかし、中学校の学習指導要領保健体育に位置づけられている性教育に関する記述に則ると、保健学習では「緊急避妊法」に触れることは難しいことが分かった。よって、教育関係者用の性教育に関する手引書に緊急避妊薬の必要時と内容紹介の掲載及び周知徹底が先ずは重要であると言えた。
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学校現場の日常的活動の中で実施できる児童生徒の自殺予防プログラムの開発と応用
研究課題/領域番号：25350837
2013年4月 - 2017年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
竹内 一夫, 大澤 清二, 笠井 直美, 浅野 弘明, 太田 晶子, 溝口 健介, 影山 隆之
配分額：4940000円 （ 直接経費：3800000円 、 間接経費：1140000円 ）
短い自記式質問票を組み合わせたスクリーニングと簡便な早期介入法を用いて、児童思春期の新たな自殺予防プログラムを学校現場で実施した。357名の中学校生徒と85名の高校生徒の内37名の生徒が第1回のスクリーニングで「抑うつ的」と判定された（中学生7.8%、高校生10.9%）。3回の調査を連続して受けた17名の生徒の内、うつ状態が継続したのは、2回目7名（41.2%）、3回目 3名（17.6%）であった。さらなる実証的な調査が必要であるが、本プログラムは学校現場にて実用面と利便の面で有効であると考えられた。
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学校現場で日常的・継続的に実施できる児童生徒のうつ状態チェックプログラムの開発
研究課題/領域番号：20590635
2008年 - 2010年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
竹内 一夫, 関 由起子, 笠井 直美
配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）
児童生徒用自記式質問票(「気分の調節不全傾向」)と教師用チェックリスト(「教師のための児童生徒のうつ状態のチェックポイント」)を用いて、学校現場で児童思春期のうつ状態を簡便に判定するための新しいプログラムを開発した。2つの方法間の一致は低く(kappa= .095)、うつ状態に対する感度はともに高くなかったが、「少なくともどちらか一方が陽性」という判定基準を採用すると感度が少し上昇した(.529)。現場への応用が期待できる。
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東南アジア諸民族児童の発育発達(標準値作製を含む)と生育環境の相互作用
研究課題/領域番号：18200046
2006年 - 2009年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
研究種目：基盤研究(A)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 金田 卓也, 益本 仁雄, 下田 敦子, 綾部 真雄, 笠井 直美, 國土 将平, 佐川 哲也
配分額：42770000円 （ 直接経費：32900000円 、 間接経費：9870000円 ）
多くの先進国には子供の成長や栄養状態を評価するための標準的な基準がある。しかし大部分の発展途上国にはそうした基準がない。このために子供たちの健康と栄養状態を適切に評価することができない。この深刻な問題を解決するために、我々はタイとミャンマーで2005年から2009年に、8つの民族、タイ、カレン、モン(メオ)、アカ、ラフ、リス、ビルマ、モン人について大規模な成長栄養調査を実行した。23,375人の子供たちの体格を測り、家族の情報,子どもの健康史と日常生活についてのデータを収集した。これらの5歳から18歳の成長データをLMSモデルを用いて処理し、標準化された成長チャートをつくり、さらに保健指導に活用されるべき多くの健康情報を取りだした。
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タイ国における児童・青少年の性・AIDS及び薬物乱用問題の要因分析と予防教育開発
研究課題/領域番号：17402044
2005年 - 2008年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美, 大澤 清二, 綾部 真雄
配分額：7460000円 （ 直接経費：6500000円 、 間接経費：960000円 ）
タイ国児童・青少年の性・AIDS及び薬物乱用問題に対するヘルス・プロモーティング・スクール(HPS)における予防教育開発の可能性を児童生徒、教員、保護者、地域の専門家等による学校保健プロジェクト推進により検討した。生活習慣の改善、学校の衛生や清潔、病気の予防、むし歯の予防、薬物乱用防止や禁止、衛生習慣、ケガや事故防止に教育的効果が高いとの意見が多かった。性・AIDSに関しては包括的に「生命尊重」を扱う取組が効果的と示唆された。HPSは、学校関係者の連帯を強め、自己の健康への責任能力獲得が窺えた。
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児童生徒の感情のコントロールに及ぼすライフスタイルの影響について
研究課題/領域番号：17590554
2005年 - 2006年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
竹内 一夫, 鈴木 慶三, 平山 宗宏, 笠井 直美, 大澤 清二
配分額：2200000円 （ 直接経費：2200000円 ）
予備調査として「気分の調節不全傾向」尺度の信頼性・妥当性の検討を行った.中学生男女1-3年生478名,高校生女子1年生76名から回答が得られた.「気分の調節不全傾向」陽性率は中学男子で2.9%,中学女子で7.6%,高校女子では9.2%であった.併存的妥当性については,特に女子において抑うつ尺度とDSDと摂食尺度EAT26との関連性が強く,これらの指数との全般的な構造的な関係から構成概念妥当性においても,ほぼ十分な結果が得られた.内的整合性に基づく信頼性の係数も十分に高く,信頼性においても問題なく使用できることが示唆された.
2年目は,「気分の調節不全傾向」尺度とライフスタイルとの関連を調べるための本調査を実施した.群馬県教育委員会の協力のもと,調査群として群馬県下の2つの定時制・通信制高校生徒523名に,「気分の調節不全」項目とライフスタイル項目を併せた無記名の質問紙調査を行った.また,埼玉県教育委員会の協力のもと,対照群として埼玉県下全域の小学校児童(4-6年生)1060名,中学校生徒1092名,高校生(1,2年生のみ)749名に調査を行った.調査群において,「気分の調節不全傾向」とライフスタイル指標との関連を調べたところ,就寝時刻では午前0時を過ぎると陽性率が高く,起床時刻では午前7時ごろに陽性率のピークが見られた.調査対象者が,フレックスの授業時間を採択できる定時制・通信制の高校生であることが,一つの原因と考えられる.目覚め感が悪く,睡眠不足感を抱くものが予想通り陽性率が高かったが,その反面,朝食習慣による違いはあまりはっきりしなかった.一般の対照群では,「気分の調節不全傾向」とテレビゲームやインターネットへの依存傾向との間に強い関連が見られた.
このように児童生徒において,食事や睡眠といった生活習慣と気分のコントロールの障害の間に一定の関連のあることが示された. -
エイズ孤児,薬物乱用および少年非行の家庭の役割・機能に焦点をあてた行動疫学的研究
研究課題/領域番号：14380039
2002年 - 2005年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 益本 仁雄, 笠井 直美, 綾部 真雄, 下田 淳子, 高倉 実, 千羽 喜代子
配分額：13100000円 （ 直接経費：13100000円 ）
研究代表者らは今まで薬物乱用の防止教育やエイズに関する教育科学的研究を行ってきたが、近年アジア各地においてもこの問題が特質すべき重要な研究課題となっている点に注目して、この問題に取り組んだ.
調査は研究者らが20数年にわたって定点調査を続けているタイと日本のデータと知見を基礎として、学校と家庭・地域社会との関わりから、エイズ・薬物乱用等の予防を目的とした行動疫学的研究である.
調査地はタイ国はチェンマイ県、チェンライ県の小・中・高校生保護者約1000名と日本の埼玉県と沖縄県の小・中学生とその保護者約1万名を対象としてエイズや薬物に関する知識・態度・行動に関する調査を行った.その結果以下のような諸点について成果をまとめた.
1、タイにおけるエイズ爆発とその背景
2、タイにおけるコンドーム教育の現状と学校教育
3、伝統的な価値意識・態度が及ぼすエイズ予防・行動への影響
4、薬物乱用とエイズの相互関係およびそれに関係した健康教育システム
5、エイズ知識の因子構造
6、日本人のエイズ知識構造(埼玉と沖縄の比較)
これらの研究でタイの成人の場合においてはエイズや薬物に関連した行動は深くその地域の慣習や伝統的な思惟方法に依拠しており、短期的な保健所などの教育によっては変更することは困難であった.成人のコンドーム使用率は2000年までの統計では0%台であったが、学校教育におけるエイズ教育によって10%台にまで上昇させることが可能となった.しかし、HIVの感染が低下傾向になり、学校エイズ教育が下火になった途端再び上記使用率は0%台となった.薬物教育の場合も同様に学校教育が有効である.これらの社会病理は少年非行の問題とも密接な相互関係を持っている.これらの問題の基礎には知識・態度・思惟方法があることを多変量解析や項目反応理論によって明らかにした. -
タイにおける児童生徒の薬物乱用の実態と病理の解明及び薬物乱用防止教育の効果分析
研究課題/領域番号：13571045
2001年 - 2004年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美, 大澤 清二, 綾部 真雄
配分額：7400000円 （ 直接経費：7400000円 ）
タイ国では、yaabaaと呼ばれる覚せい剤(ATS)の乱用が国の存亡に関わるほど重大な問題である。また、薬物乱用とHIV感染は密接に関わっていることが明らかである。さらに児童青少年の薬物乱用者が益々増加していることも深刻な社会問題となった。そこでタイ国教育省は、教育施設からの習慣性薬物、猥褻メディア、暴力等の追放、そして教師、児童生徒のリーダー、保護者、警察、地域の指導者等の組織的な活動によって効果的な薬物乱用防止教育を推進する「白い学校」計画を2000年より全国的に実施した。
本研究では、尿検査実施を含めて「白い学校」計画を推進しているチェンマイ市内の学校を中心に調査を行い、次の点を明らかにした。
1.生徒・学生はATSの名前を授業でも知る機会を多く持っている。2.尿検査を含む「白い学校」計画実施7年間で、薬物陽性反応生徒・学生数はゼロになり、効果の高さが明かであった。3.生徒・学生の14.3%にATSの乱用経験があった。4.ATS乱用経験の理由は、主に「試し」、「友人の影響」、「人や先輩の誘い」であった。5.ATS乱用経験者が考える、人々が薬物乱用する原因は主に、「友人、仲間、先輩、後輩に勧められる」、「薬物乱用の有害性や危険についての誤った認識がある」、「薬物が簡単に入手できる」であった。6.ATS乱用経験者が考える効果的な薬物乱用防止方法は主に、「趣味に没頭する」、「規則正しい生活をする」、「運動・スポーツをする」、「悪い人と付き合わない」であった。
インタビュー記録からは、薬物乱用の原因として、身近に薬物の売人や薬物を乱用する友人の存在があるため薬物の入手が容易であること、薬物に関する教育が徹底していないこと、さらに友人関係や家庭の問題が明らかとなった。
タイ国首相の指示により、薬物に関する制圧、予防、治療、復帰および開発の全てについて強力な実施がされていることも「白い学校」計画実施に相乗効果があった。 -
麻薬汚染地域における児童青少年の家庭生活環境と薬物乱用の相互関係の解明と防止教育
研究課題/領域番号：11780082
1999年 - 2000年
制度名：科学研究費助成事業 奨励研究(A)
研究種目：奨励研究(A)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美
配分額：2000000円 （ 直接経費：2000000円 ）
本研究は、タイ国のチェンマイ県及びウボンラチャタニー県における調査で得たデータを用いて、タイ国児童・生徒の薬物乱用及び学校と家庭の役割の構造を明らかにし、薬物乱用防止教育の評価・改善を試みようとするものである。
北タイのエイズ問題が危機的状況にある中で、積極的にエイズ教育を行う一方、児童・生徒の薬物乱用知識・態度に対するタイ国独自の「ロンリエン・シー・カオ(白い学校)」と呼ばれる運動が実施されていることがわかった。特に保健省医療局北部薬物依存症治療センターでの推進事業と連係をとりながら、薬物依存症問題解決に対する研究と教育が官民を含めた関連局との共同作業によって実施されていることも明らかとなった。
薬物乱用知識・行動調査データの解析から得られた結果の一部は以下のとおりである。薬物に対して、「ダイエットや眠気覚ましに効果がある」、「1回使うくらいであれば、心や体への害はない」、「よい気持ちになれる」及び「かっこいい」等の印象をもち、かつ「使ったり、持っていたりするのは悪いことだ」、「心や体がぼろぼろになる」、「犯罪に巻き込まれる」、「1回でも使うと止められなくなる」等の印象をもたない回答者を薬物に対する肯定群、その逆の回答者を否定群とした結果を概観すると、高校生は中学生より肯定群が多かった。また、薬物使用・所持に対し、「法律により罰せられる」と回答した者を「犯罪意識有り」群、「1回使うくらいなら、罰せられることはない」、「使う目的があっても、持っているだけでは罰せられることはない」、「罰せられることはない」と回答した者を「犯罪意識無し」群として、薬物使用・所持に対する犯罪意識と薬物使用に対する考えについての比較を行った結果、「犯罪意識無し」群は「犯罪意識有り」群より薬物乱用に対する意識の稀薄さが顕著であることが明らかとなった。 -
児童期・思春期における不安愁訴症候群とライフスタイルの家族内相関の構造解析
研究課題/領域番号：10680125
1998年 - 2001年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 下田 敦子, 笠井 直美
配分額：2400000円 （ 直接経費：2400000円 ）
1.近年急速に生活時間の深夜化が進み、中学生では昭和30年代と比較すると約2時間も就寝時刻が遅くなり、それに伴ってライフスタイル全般が睡眠不足、運動不足の影響を受けている。
2.3,422組のデータから親と子のライフスタイル変数間の相関を見ると、就寝時刻、起床時刻、就寝の習慣、目覚めの方法、目覚めの状態、入浴の習慣、排便習慣、運動習慣などの変数で全て有意の関係を示している。つまり母子のライフスタイルは互いに依存しあい、影響しあっている。
3.不定愁訴の有症状の頻度からみた母子の相関は有意であって、母のOD陽性率が高くなると子の陽性率も高くなる。例えば5個以上の有症状をもつ母親の子は35%がOD陽性であるのに対して、親の有症状が4個あると、その子は33.2%、3個では24.4%、そして親の陽性個数が0個だとその子は17.7%しかOD陽性とならず、その確率は有症状5個の親の子の1/2であった。
4.起立性調節障害(ODの疑いのある者)は小学生では少ないが、中学生では男子14.0%、女子26.4%、高校生では男子18.2%、女子29.7%で以前の調査結果と比べると増加傾向にあり、憂慮される。
5.パソコンやテレビゲームをした時間が90分を越えると、立ちくらみや動悸を訴える者が増加する。
6.テレビやビデオを見た時間が4時間を越えると、OD症状が増悪する。
7.運動時間が短いものは朝起きが不良になる傾向がある。また、全般に男子では運動時間が一週間で2時間未満の者は疲労感が高くなる傾向がある。
8.運動時間が少ない生徒は活動性が低い傾向にある。 -
北タイに於ける電化が住民の生活構造と家族関係構造に与える影響の社会生態学的解
研究課題/領域番号：10680126
1998年 - 2000年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
益本 仁雄, 笠井 直美, 大澤 清二, 高石 昌弘
配分額：2700000円 （ 直接経費：2700000円 ）
1992年以来、北タイの村において電化が住民の生活構造や家族関係・構造に与える影響について継続研究を実施してきた。1996年末に村は電化され、テレビを通して大量の外部情報が流入し、村人の意識、行動、価値観が急激に変化しつつある。
本研究は、平成10-12年度に文部省科学研究補助金の支援を受けた。現地調査によって得られた全てのデータを統計学的に分析し、影響する要因間の関係とそのタイナミズムを明らかにした。
社会情報化と商品経済化によって、村人と共同体は劇的に変容しつつある。かれらは、生活向上実現を目的に、収入増加のため就労形態を変化させ出稼ぎや夜間灯下での労働を増やすようになった。また、高学歴志向が見られるようになったが、長期的視野で生活向上を図ることを目的としている。収入増を図ることと高学歴志向は、村人の急激な流動化と小家族化・離散家族化を引き起こした。2000年10月の調査では、村人の21.5%に当る人々が就労または勉学のために村を離れている。
分析の結果と問題点は学会誌で公表し、日本およびタイで開催された科学・教育学大会で発表し、さらにタイ政府の行政・教育機関に報告した。 -
タイ国少数民族小児の発育発達と生態に関する研究
研究課題/領域番号：09045085
1997年 - 1999年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 高石 昌弘, 笠井 直美, 下田 敦子, 益本 仁雄, ティナコン ナムブンチッタ, サマート ブットラノン, ティナコン ナムブンチッ, テイナコン ナムブンチッ
配分額：2300000円 （ 直接経費：2300000円 ）
1.カレン、モン、ラオ族に関する発育・栄養指標の性・年齢別資料をタイ国チェンマイ県オムコイ郡トゥンローイ村(カレン族)及びメーリム郡チャオメールアン村(モン族)、ウボン県デッウドン郡ナーカセン村にて収集した。この収集資料約500例はきわめて貴重なものであり、現在データ整理中である。今年度は主としてラオ族についてのデータをまとめる予定であるが、来年度はカレン族について6〜18歳までの約69項目の体形上の指標を整理し、内外に公表する。
2.平成10年度につづいてモン、カレン、タイ族のエイズ理解と伝統的価値体系の関係について、質問紙法による研究を行った。また昨年同様、近年急速に拡散し浸透しつつある「死に至る病エイズ」の予防に関してどのように行動しているかを、山地民の価値体系の視点からアンケート調査とインタビュー形式で探索した。 -
タイ国山岳民族メオ族、カレン族、リス族の貧困と子どもの発育発達の相互作用
研究課題/領域番号：08780018
1996年
制度名：科学研究費助成事業 奨励研究(A)
研究種目：奨励研究(A)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美
配分額：1000000円 （ 直接経費：1000000円 ）
本研究は、山岳少数民族に対して活動を続けている民間の経済援助機関との密接な協力関係を活かして、タイ国チェンマイ県におけるサモン郡のメオ族、カレン族、リス族、メ-リム郡のカレン族、パオ郡のリス族を対象として、児童青少年の身体発育・発達とその背景となる生活状況や教育状況の調査を行い、様々な健康上、生活上、教育上の諸問題を明らかにすることを目的とした。
1993〜1995年にかけて、タイ国北部山岳地区ならびにチェンマイ市に於いて、発育発達と教育、生活環境調査及びエイズ知識調査を行った結果以下の結論を得たが、さらに詳細な解析を現在継続中である。
1.耐久消費財の普及品目数及び各品目の普及率比較から、山岳少数民族のカレン、メオ、リスの3族は、平地民の漢、タイの2族とはかけ離れた貧困な生活に甘んじていることが明かになった。
2.一世帯あたり耐久消費財の保有額については、各民族とも2極分化がみられた。なお、平地民では富裕層が多いが、山岳少数民族では貧困層が多数を占めていた。
3.父親の職業では、平地民は商店主、役人、経営者・管理職など、農業より比較的収入が高く、多様な職業についているのに対し、山岳少数民族では農業関連に集中していた。母親の職業でも父親のそれと似た傾向にあるが、平地民では専業主婦や無職が全体の1/4に達するのに対し、山岳少数民族では無職は皆無か極めてわずかで女性も生産労働に参加していた。
4.エイズ知識に関する質問項目の中で、男女の性交渉、母子感染、注射器の共用、血液を媒介とすることなどは比較的理解されていた。一方、基本的な病理知識を理解するまでには至っておらず、善行、因果応報、精霊信仰などの伝統的価値観が今だに根強いことがわかった。 -
児童期・思春期における不定愁訴症候群の発生メカニズムに関する社会生態学的解明
研究課題/領域番号：07680040
1995年 - 1997年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 笠井 直美
配分額：2500000円 （ 直接経費：2500000円 ）
近年自律神経系の不調をともなう不定愁訴(起立性調節障害、OD)を訴える児童が非常に高い頻度で観察される。研究者らの昭和56年以来の広範囲(日本、タイ)にわたる調査結果からすると調査地によって変動が大きく小学生で3〜50%、中学生、高校生では15〜60%程度がODと判定される。これらの児童は夜更かし、朝の覚醒状態の不調、不定期の排便、朝食の欠食、午前中の不調、注意力の散漫、乗り物酔い、倦怠感などの諸症状を訴え、自律神経平衡悦が特に午前中に乱れており、学校生活や社会生活上も様々な不適応症状を引き起こしている。しかも、こうした現象は北京やバンコクでも共時的に見い出されており、都市化との関係が注目される。しかし、これらの不定愁訴は特定の独立した疾患ではなく死亡に至る危険性もないために、医学的にも関心も低く今日に至っているが、その高い頻度は社会的にも教育的にも重要な問題となりつつある。そこで本研究では児童生徒の不定愁訴は単に生物学的・病態学的にのみ説明されるものではなく、高度に情報化されつつある社会状況のもとで社会生態学的視点からも解明されるべきであるとの立場から日本全国の児童生徒集団を対象に生活環境やライフスタイルと不定愁訴の関係を疫学的に追及した。その結果は以下の様に要約される。
1.ライフスタイルは一連の変数のセットとして把握すべきである。特に就寝時刻と起床時刻の組み合わせは重要である。本研究ではこの2変数による座標空間が歴史・社会的に子どものライフスタイルを表現しうることを示した。
2.子どもは生活の自律性を欠いており、自然覚醒率は20%程度である。また中高校生の50%が睡眠不足である。その連鎖として朝食の欠食、排便の不良、午前中の不調、夜食、深夜化した生活が現われている。
3.ODは本研究では小学生3%、中学生男子11.5%女子15.3%、高校生男子13.1%、女子17.7%であって従来の報告よりは低い結果が得られたが、約40%が午前中の体調不良を訴えていた。
4.子ども達の生活の深夜化が一段と進み、ついに高校生は就寝時刻が0時を越えてしまった。 -
エイズ教育におけるマルチメディアの応用と評価に関する実践的研究
研究課題/領域番号：07300003
1995年 - 1997年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(A)
研究種目：基盤研究(A)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 松本 健治, 笠井 直美, 渡邊 正樹, 勝野 真吾, 國土 将平, 中川 正宣, 吉田 勝美
(1)7年度と8年度で検討されたCD-ROM教材を用いた教育実験方法によってエイズ教育の実験を東京、鳥取などのエイズ教育推進校の小、中学校で引き続いて行った。その際に、ビデオや従来型の授業との比較を行いCD-ROMによる教育効果を検討した。
(2)知識・態度尺度の標準化を検討した。
(3)CD-ROM教材に対する使用者の評価をもとに、教材の評価を行った。
(4)諸外国のエイズ教育情報と教材の収集と分析を行った。
(5)3年間の教育実験の成果を総括して、特にエイズ教育においてCD-ROM教材の有効性を確認した。 -
タイ国山岳少数民族の貧困と子どもの発育発達の相互作用
研究課題/領域番号：07780012
1995年
制度名：科学研究費助成事業 奨励研究(A)
研究種目：奨励研究(A)
提供機関：日本学術振興会
笠井 直美
配分額：900000円 （ 直接経費：900000円 ）
タイ国北部山岳少数民族児童青少年の身体発育・発達の背景となる生活状況や教育状況については未知な点が多い。タイ国北部山岳少数民族の身体発育発達の評価と疾病、障害、低栄養状態などの評価およびその改善はタイ政府にとっての重大な急務であるが、データがわずかしか存在しないために対策は極めて立ち遅れている。本研究は、山岳少数民族に対して活動を続けている民間の経済援助機関との密接な協力関係を活かしてタイ国チェンマイ県におけるサモン郡のカレン族、メオ族、リス族、メ-リム郡のカレン族、パオ郡のリス族の調査を実施し、児童青少年の発育・発達とそれに伴う様々な健康上、生活上、教育上の諸問題を明らかにすることを目的とした。
1993〜1994年度にかけて、タイ国北部山岳地区に於て、発育発達と教育環境調査を行った結果を解析したところ、一部ではあるが以下のことが明らかになった。
1.電化率はモン族が14.3%、リス族が51.5%であり、水道普及率はモン族が30.2%カレン族16%、リス族10%と低率であった。また、耐久消費財保有については、テレビ、冷蔵庫、バイクなどについても低い値であり、生活は今だに便利であるとは言い難い状況であった。
2.医療行動では、ひどい病気をした場合でも、モン族やリス族はお供えやおはらいで治療を行う様子が伺えた。ひどい外傷の場合では、リス族におはらいをよくする特徴がみられた。また、軽い病気や外傷を自家製の薬で処理する傾向がみられた。
3.精霊信仰が強いことが認められ、特にリス族に顕著であった。
4.家族関係として、兄弟姉妹の数がタイ族と比較し多いことが認められ、中でもメオ属の兄弟姉妹数が最も多かった。
従って、山岳少数民族は生活が地理的、物資的に不便であることに加え、精霊信仰が強いことに関心を払うことが重要である。精霊信仰が教育、健康、生活習慣などに強い影響を及ぼしていると考えられる。 -
中国少数民族児童の発育発達と生態に関する研究
研究課題/領域番号：06045052
1994年 - 1996年
制度名：科学研究費助成事業
研究種目：国際学術研究
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 季 成葉, 笠井 直美, 季 成叶
配分額：4200000円 （ 直接経費：4200000円 ）
日本・中国の共同研究を行うにあたり日本から中国へ5回にわたって、現地における調査を行い、その結果以下のような共同研究の成果を得た。
1.中国における調査では既に実施され結果もある程度得られている領域(児童の生体学的データ)についてはこれを効果的に利用することが望ましく、経費、作業ともに節約できる。特に中国側は5年毎に大規模な発育調査を行っているが、そのデータ解析やより詳細な分析は充分には行なわれていないのが現実である。このためにこれらの大規模なデータについては原データを日中双方で徹底的に分析検討し、このことによって大きな成果を得ることができた。
2.中国少数民族の生活実態や教育の現状をはじめとした社会生態学的知見は統計的な観点からは充分に知られていない。まして児童のそうした実態は文献も乏しい。そこで、日中共同で児童の生活実態・ライフスタイルを明らかにすべく調査を実施した。調査内容は日常生活行動と保健行動、余暇、学習などの全般に及んだ。
3.この研究を推進するにあたって関連文献・資料を中国にて大量に収集した。
4.中国雲南省大理白族自治州における児童生徒の生活・健康・受療行動調査について;
白族は大理白族自治州に広く分布し、山間及びアール海の湖畔の平地を利用して水稲、小麦を栽培している。中国少数民族の中でも豊かな経済・社会・文化をもっており、社会主義制度の中でも伝統を色濃く残している。宗教は本生教を信じる者が多いが、回教徒もみられる。公衆衛生や教育も整備されており、東南アジアの山地民児童などと比較すると恵まれた教育環境にある。共同研究は、アール海湖畔の喜州村および大理市において聞き取りおよびアンケート式による調査を実施した。調査内容は、居住地、家族数、兄弟姉妹数、父と母の就業(職業)形態、出稼ぎ労働、将来希望する職業、月当たりの小使い金額とその使途、生活時間(起床、食事、登校、帰宅、就寝、読書、おけいこごと、家の中の遊び、テレビ、ラジオ、スポーツ、外遊び)、通学方法、家事労働(お手伝い)の実態、飲料水の種類、耐久消費財の保有(32種品目)、受療行動(6種類)、伝統的信仰(来生信仰、仏の実在、家の霊、動物霊、植物霊、病気と霊、守護霊、祖霊)、伝統行事への参加(新年祭や雨ごいなど12種)、伝統医療(10種)、死の恐怖、将来の希望居住地などである。なお、白族に対する比較標本として、雲南省昆明市地区の漢民族についても同様の調査を実施した。標本総数は約2000例である。
5.現在、日本・中国両国の双方で同様に集計解析を終了しているので、平成9年度には報告する予定である。この種の調査は中国でははじめてとのことであって、関係者に興味深く重要な情報を提供しうると期待している。なお、同じ調査をタイ国のメオ族、カレン族、ラオ族、タイ族にも行っているので将来はこれを比較することを考えている。
6.かねてより収集したデータを主として米国、日本の科学雑誌に発表した。この共同研究は極めて大きな成果を得ることが出来、平成9年度に行われる中国体質科学学会で大澤がこのプロジェクトについての招待講演を行う予定である。 -
東南アジアにおける少数民族小児の発育発達と生態に関する研究
1993年
資金種別：競争的資金
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アジアにおける健康教育に関する研究
1993年
資金種別：競争的資金
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A study of health education in Asia
1993年
資金種別：競争的資金
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児童期における起立性調節障害および不定愁訴の社会生態学的解明
研究課題/領域番号：04680084
1992年 - 1994年
制度名：科学研究費助成事業
研究種目：一般研究(C)
提供機関：日本学術振興会
大澤 清二, 笠井 直美, 佐川 哲也
配分額：2100000円 （ 直接経費：2100000円 ）
平成4〜6年度の研究成果は以下のようである。
1.タイ東北地区ウボンラチャタ-ニ-県3882標本のうち男子で18.8%,3772標本の女子のうち25.9%のODが見出された。
2.上記のうち学年性別にみると低学年では男子は女子より陽性率が高く、中学生の年代になると女子が男子より大幅に高くなるという逆転がみられる。年令の上昇に伴って女子は急激に陽性率があがり、15歳(中3)にピークに達する(40%),一方男子は12歳の40.9%がピークで以降しだいに低下し15歳では18.8%となる。
3.都市と農村を比較すると農村の方がOD症状は高頻度で出現している。これはタイ東北農村が低栄養でかつ他の不健康な条件が多いためと考えられる。
4.日本人児童生徒の3年にわたる統計的観察によると,1960年代では数パーセントから10パーセントの陽性率を報告したものが多かった。ところが平成初年度の報告では30パーセントから40パーセントに及ぶものが多くなり、我々の調査でも、小学生30パーセント中学性40パーセントから50パーセントにまで及んだ。しかし平成4,5年度に行った全国調査では、激減して、小学生で1〜3パーセント,中学生13〜17パーセント,高校生13〜17パーセントとなった。この背景には児童をとりまく生態学的条件として健康教育、テレビばなれ、スポーツ活動の興隆、食生活の改善なども考えられよう。
5.ライフスタイルの乱れ(夜ふかし,運動不足,朝食ぬきなど)が起立性調節障害の原因の1つとなっていることが示唆された。
ODをスクリーニングする診断基準を判別分析によって検討したところその信頼性を確認した。 -
Child development and ecology of minority races in Southeast Asia
資金種別：競争的資金
担当経験のある授業科目
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保健体育科教育法III
2021年-現在機関名：新潟大学 -
課題研究III
2021年機関名：新潟大学 -
特定研究I
2021年機関名：新潟大学 -
修了研究
2021年機関名：新潟大学 -
特定研究Ⅱ
2018年機関名：新潟大学 -
特定研究Ⅰ
2017年機関名：新潟大学 -
健康教育研究
2016年-現在機関名：新潟大学 -
情報機器の操作
2015年-現在機関名：新潟大学 -
健康教育特論
2012年-現在機関名：新潟大学 -
健康教育演習
2012年-現在機関名：新潟大学 -
修了研究
2012年-2021年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅱ
2008年-2020年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅰ
2008年-2020年機関名：新潟大学 -
課題研究Ⅲ
2008年-2019年機関名：新潟大学 -
健康教育論特論
2008年-2014年機関名：新潟大学 -
健康教育論演習
2008年-2014年機関名：新潟大学 -
学校保健演習
2007年-現在機関名：新潟大学 -
養護教諭NIE実践法講義
2007年-現在機関名：新潟大学 -
養護教育実践研究(事前事後研究を含む.)
2007年-現在機関名：新潟大学 -
学校保健
2007年-現在機関名：新潟大学 -
性・エイズ教育講義
2007年-現在機関名：新潟大学 -
健康診断実習
2007年-現在機関名：新潟大学 -
外国語コミュニケーション
2007年-2021年機関名：新潟大学 -
健康教育概論
2007年-2019年機関名：新潟大学 -
学校保健学特論II
2007年-2016年機関名：新潟大学 -
総合演習
2007年-2011年機関名：新潟大学 -
学校保健学演習II
2007年-2008年機関名：新潟大学 -
健康教育プログラム論
2007年機関名：新潟大学 -
学校保健学課題研究I
2007年機関名：新潟大学 -
学校保健学課題研究II
2007年機関名：新潟大学