2024/12/12 更新

写真a

セキ ナオ
関 奈緒
SEKI Nao
所属
教育研究院 医歯学系 保健学系列 教授
医学部 保健学科 教授
保健学研究科 保健学専攻 教授
職名
教授
外部リンク

学位

  • 博士(医学) ( 2001年6月   新潟大学 )

研究分野

  • ライフサイエンス / 衛生学、公衆衛生学分野:実験系を含む

  • ライフサイエンス / 衛生学、公衆衛生学分野:実験系を含まない

経歴(researchmap)

  • 新潟大学   保健学研究科 保健学専攻   教授

    2006年4月 - 現在

      詳細を見る

  • 新潟大学   医学部 保健学科   教授

    2006年4月 - 現在

      詳細を見る

  • 新潟大学   医歯学総合研究科 地域疾病制御医学専攻   講師

    2005年4月 - 2006年3月

      詳細を見る

  • 新潟大学   医歯学総合研究科 地域疾病制御医学専攻   助手

    2001年4月 - 2005年3月

      詳細を見る

経歴

  • 新潟大学   医学部 保健学科   教授

    2006年4月 - 現在

  • 新潟大学   保健学研究科 保健学専攻   教授

    2006年4月 - 現在

  • 新潟大学   医歯学総合研究科 地域疾病制御医学専攻   講師

    2005年4月 - 2006年3月

  • 新潟大学   医歯学総合研究科 地域疾病制御医学専攻   助手

    2001年4月 - 2005年3月

委員歴

  • 日本疫学会   代議員  

    2021年6月 - 現在   

      詳細を見る

  • ギャンブル依存症等対策推進計画策定委員会(座長)  

    2021年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県   新型コロナウイルス感染症対策専門家会議(アドバイザー)  

    2020年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 日本公衆衛生学会   代議員  

    2019年7月 - 現在   

      詳細を見る

  • 新潟県教育庁がん教育推進協議会  

    2016年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県国民健康保険団体連合会   保険事業支援・評価委員会(委員長)  

    2014年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:その他

    researchmap

  • 新潟県・新潟市公害健康被害認定審査会  

    2010年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県たばこ対策推進協議会(委員長)  

    2006年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県公害審査委員会  

    2021年 - 現在   

      詳細を見る

  • 新潟市医師会   地域医療研究助成審査委員会  

    2020年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:その他

    researchmap

  • 新潟県・新潟県医師会   女性医師総合支援センター運営協議会  

    2019年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:その他

    researchmap

  • 新潟県国民健康保険運営協議会(会長)  

    2017年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県医師会勤務医委員会  

    2016年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:その他

    researchmap

  • 新潟県がん登録審議会  

    2016年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県データヘルス実行委員会  

    2016年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 大学設置・学校法人審議会専門委員(大学設置分科会)  

    2015年 - 2017年   

      詳細を見る

    団体区分:政府

    researchmap

  • 新潟県   元気にいがた健康アワード審査会  

    2015年 - 2016年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県   健康づくりに取り組む企業の登録制度に関する検討委員会(委員長)  

    2014年 - 2015年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県防災会議  

    2013年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県健康づくり推進対策懇談会  

    2012年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 日本公衆衛生学会   評議員  

    2011年7月 - 2017年6月   

      詳細を見る

  • 新潟県がん対策推進協議会  

    2009年 - 現在   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県   女性の健康支援対策事業・がん検診受診促進企業連携事業企画・評価委員会  

    2009年 - 2010年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟市ポイ捨て等の防止に関する条例制定検討委員会(委員長)  

    2007年 - 2008年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟市健康づくり推進委員会  

    2005年 - 2021年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

  • 新潟県開発審査会  

    2002年 - 2012年   

      詳細を見る

    団体区分:自治体

    researchmap

▶ 全件表示

 

論文

  • Development and Psychometric Evaluation of a Japanese Version of Newly Graduated Nurses’ Difficulties with End-of-Life Care for Cancer Patients (NDEC Scale)

    Akitoshi Asano, Sayuri Sakai, Nao Seki, Yu Koyama

    Nursing Reports   12 ( 3 )   637 - 647   2022年9月

     詳細を見る

    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:MDPI AG  

    (1) Background: End-of-life care (EoL care) for cancer patients is stressful for nurses and can easily lead to burnout. Newly graduated nurses (NGNs) have a particularly difficult time, but no scale or inventory has been designed to evaluate their difficulties. This study developed and tested the reliability and validity of a scale to measure NGNs’ difficulties with EoL care for cancer patients (NDEC scale). (2) Methods: This study population consisted of 1000 NGNs and 1000 nurses with at least five years of clinical experience (GNs) that were working in hospitals in Japan. The initial scale consisted of six factors and 28 items. The reliability and validity of the scale were tested. (3) Results: A total of 171 NGNs and 194 GNs responded to the survey. The scale consisted of five factors and 25 items with the factors including “Feeling painful”, “Can’t deal with patients and their families”, “Don’t know the answer”, “Cannot afford”, and “Being afraid of death”. The criteria validity, known population validity, and internal consistency were confirmed. (4) Conclusions: The scale was validated to have a certain level of reliability and validity. The NDEC scale is expected to be used for self-care for NGNs and as an effectiveness indicator for educational programs.

    DOI: 10.3390/nursrep12030063

    researchmap

  • がん患者の臨死期ケアにおける新卒看護師の困難感尺度の信頼性・妥当性の検証

    浅野 暁俊, 坂井 さゆり, 関 奈緒, 小山 諭, 近 文香

    Palliative Care Research   16 ( Suppl._Kanto-Koshinetsu )   S581 - S581   2021年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:(NPO)日本緩和医療学会  

    researchmap

  • 祖母になった女性の認識について 父方祖母と母方祖母の違いに着目して 査読

    藍木 桂子, 関 奈緒, 菊永 淳, 関島 香代子, 宮坂 道夫

    母性衛生   62 ( 2 )   486 - 494   2021年7月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:(公社)日本母性衛生学会  

    本研究の目的は、祖母になった女性を対象にして、父方、母方による祖母になった女性の認識の違いを質的データから検討し、明らかにすることである。初孫をもって6年以内の65名の女性を対象に自記式質問紙調査において文章完成法からデータを収集し、質的統合法(KJ法)を用いて分析した。結果、祖母になった女性の認識は、父方・母方によって身近な家族との関係性や将来の老後の生き方に違いがあることが明らかになった。父方祖母は、義娘(嫁)の存在が大きく嫁に気遣い、息子家族と一定の距離を保ち、老後は息子との精神的なつながりをもち続けることを望んでいた。一方、母方祖母は、娘と孫との関係が近接し、娘の母親である責任から娘たちを見守り、娘と親密な関係になったものの、娘の甘えや依存が高じて負担を感じる面もあるが、老後は娘からのケアを期待していた。保健医療専門職者は、祖母になった女性に対して、父方・母方祖母それぞれの特徴を踏まえた上で、女性が老後の自らの将来像を描き、身近な家族との関係性を考えられる機会を提供できるよう検討することが必要である。(著者抄録)

    researchmap

    その他リンク: https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2021&ichushi_jid=J01362&link_issn=&doc_id=20210802050024&doc_link_id=%2Fcu2mater%2F2021%2F006202%2F025%2F0486-0494%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fcu2mater%2F2021%2F006202%2F025%2F0486-0494%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

  • Depressive Tendency and the Risk of Death from Pneumonia: The JACC Study. 査読

    Tanabe N, Seki N, Horikawa C, Yatsuya H, Yamagishi K, Iso H, Ukawa S, Tamakoshi A, JACC Study Group

    Intern Med   59 ( 24 )   3213 - 3230   2020年

     詳細を見る

  • 慢性肝疾患患者における身体活動量と握力の変化に関する検討

    大橋 和貴, 石川 達, 星井 旭美, 鈴木 光幸, 山田 悦子, 菊池 裕子, Abeywickrama Hansani, 水戸部 優太, 小山 千加代, 関 奈緒, 青木 萩子, 小山 諭

    日本消化器病学会雑誌   116 ( 臨増大会 )   A803 - A803   2019年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:(一財)日本消化器病学会  

    researchmap

  • 祖母になることが子どもとの関係に与える変化 祖母になった年齢と子どもの性別に着目して

    藍木 桂子, 関 奈緒, 宮坂 道夫

    母性衛生   59 ( 4 )   777 - 785   2019年1月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:(公社)日本母性衛生学会  

    本研究の目的は、女性が祖母になることで子どもとの関係がどのように変化したかについて、祖母になった年齢と子どもの性別に着目し、その違いを明らかにすることである。初孫をもって6年以内の女性を対象に自記式質問紙調査を行った。65名の回答者を祖母になった年齢が59歳以下・60歳以上の二群と、初孫の親である子どもの性別で二群に分け、日常的・精神的・経済的な支援量、支援への負担感と満足感、各支援量と支援への負担感と満足感の相関関係、孫が生まれる前後の子どもとの関係を比較した。子どもとの関係は娘の群に比べて息子の群で好転する傾向があり、祖母になった年齢で有意差はみられなかった。息子の群では3つ全ての支援量と負担感との間に正の相関を認め、娘の群では日常的および精神的な支援量、支援への負担感が有意に高かった。息子の群(父方祖母)では支援量はいずれも少ないが負担感となりやすく、娘の群(母方祖母)では日常的な支援量が多くなることが負担感の増大につながる傾向があった。母子保健に携わる専門職者には、祖母になる女性が自身の生き方に関心をもち、今後の子どもとの関係や支援のあり方を考えられる関わりが求められる。(著者抄録)

    researchmap

    その他リンク: https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2019&ichushi_jid=J01362&link_issn=&doc_id=20190129050016&doc_link_id=%2Fcu2mater%2F2019%2F005904%2F017%2F0777-0785%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fcu2mater%2F2019%2F005904%2F017%2F0777-0785%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

  • 一般病棟に勤務する新卒看護師の終末期がん患者の看取りケアに対する困難感尺度の開発に向けた因子探索的研究 査読

    浅野 暁俊, 坂井 さゆり, 村松 芳幸, 関井 愛紀子, 近 文香, 金子 奈未, 佐野 由衣, 野口 美貴, 内山 美枝子, 菊永 淳, 小山 諭, 関 奈緒

    新潟大学保健学雑誌   16 ( 1 )   11 - 21   2019年

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:新潟大学医学部保健学科  

    一般病棟に勤務する新卒看護師の終末期がん患者の看取りケアに対する困難感尺度の原案作成を目的とした。対象は全国のがん診療連携拠点病院に勤務する卒後2年目看護師とした。質問票の内容は、死別経験、文献レビューをもとに作成した困難感尺度55項目(5件法)、看取りケアに対する困難感のVisual Analogue Scale(VAS)とした。因子分析の結果、1.患者の死に対する恐怖・不安、2.患者とのコミュニケーションの難しさ、3.看取りケアに対する後悔、4.最期の時を話題にすることへの戸惑い、5.亡くなる間際のケアの悲しさ、6.看取りケアに関する能力の不足感の6因子21項目が採用された。採用された6因子は、患者の死に対して恐怖や不安を抱くという、新卒看護師の特徴的な困難感を表していた。今後は、尺度の信頼性・妥当性のさらなる検討および質問項目の修正・洗練を行い、新卒看護師の教育に活用できる尺度開発を行う。(著者抄録)

    researchmap

    その他リンク: https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2019&ichushi_jid=J06421&link_issn=&doc_id=20190528370002&doc_link_id=1900536&url=https%3A%2F%2Fkango-sakuin.nurse.or.jp%2Fnid%2F1900536&type=%8D%C5%90V%8A%C5%8C%EC%8D%F5%88%F8Web&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00014_1.gif

  • 保健福祉サービスを利用していない独居後期高齢者の社会的孤立の実態と孤立移行に関連する要因の検討

    成田 太一, 小林 恵子, 関 奈緒, 齋藤 智子

    新潟大学保健学雑誌   15 ( 1 )   67 - 77   2018年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 男性交代勤務労働者の飲酒行動の特徴と問題飲酒に関連する要因の検討

    山田 知佳, 小林 恵子, 関 奈緒

    日本公衆衛生雑誌   64 ( 12 )   718 - 726   2017年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.11236/jph.64.12_718

    researchmap

  • The connection between cumulative fatigue and the use of Social Networking Services among Japanese junior high school students

    K Wakikawa, N Seki, H Numano, M Tubokawa, T Sumiyoshi

    Journal of Health Science of Niigata University   14 ( 1 )   17 - 25   2017年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:新潟大学医学部保健学科  

    Purpose: This study aimed to obtain suggestions for health education in order to improve the everyday habits and clarify the effects of the use of Social Networking Systems (SNS) by Japanese junior high school students on their sleeping habits and overall fatigue as measured by scores on the Cumulative Fatigue Symptoms Index (CFSI). Methods: We examined the data from 346 students from nine junior high schools (145 male and 201 female) in the 1st and 2nd year in Niigata City Japan. The study was conducted from December 2013 to January 2014. Data collected included the background of the participants, their everyday habits, their use of communications devices, their use of SNS, and CFSI scores. Results: There were no significant differences in the overall CFSI scores between the two groups (high and low) of SNS users. However, the use of SNS raised the CFSI subscale of "physical disorders" among female students in comparison to those who did not use SNS. The reason that male students had high CFSI was an odds ratio of 2.8 (95% C1: 1.091-7.086) for "Sleeping time.:After 11pm" and for female students, it was an odds ratio of 2.1 (95% C1: 1.12-4.27) for "Owned their own communications devices. :Yes" In addition, the odds ratio for "What do you do after you get into bed? :Some activity" was 2.5 (95% C1: 1.126-5.643) for male students and 1.9 (95% C1: 1.017-3.895) for female students. Conclusion: It was clarified that students who owned their own communications devices had developed poor sleeping habits by using SNS, playing games, or sending e-mail after they went to bed but before going to sleep, and they were experiencing fatigue. This suggests the necessity of guidance about the use of electronics devices in order to improve the everyday habits of junior high school students.

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

    その他リンク: http://hdl.handle.net/10191/47193

  • 新潟市西区独居高齢者の生活機能・社会的孤立に関する縦断調査と支援対策の検討

    小林恵子, 成田太一, 関奈緒, 齋藤智子

    新潟市医師会報   550   4 - 11   2017年1月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • メディカルフィットネス利用経験者における性格特性と運動継続との関連

    山下 優子, 関 奈緒, 梅田 君枝, 田邊 直仁, 篠田 邦彦, 古西 勇, 関谷 昭吉, 関井 愛紀子, 太田 玉紀

    日本公衆衛生雑誌   64 ( 11 )   664 - 671   2017年

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    <p><b>目的</b> メディカルフィットネス(以下MF)における個人特性に応じた効果的な運動継続支援方法を検討するため,MF利用経験者における個人の性格特性と運動継続との関連および運動継続と関連を認めた性格特性と運動継続のために重要視するものとの関連を明らかにすることを目的とした。</p><p><b>方法</b> A病院付属のMFで開設以降に会員登録をした全成人283人を対象に,郵送法にて無記名自記式アンケート調査を実施した(回収率61.8%)。性格特性の尺度はBig Fiveの5特性を10項目で測定するTen Item Personality Inventoryの日本語版を使用し「外向性・協調性・勤勉性・神経症傾向・開放性」を評価した。調査時点での運動習慣が「ある」と回答した者を自覚的運動継続「あり」群と定義した。</p><p><b>結果</b> 自覚的運動継続「なし」群は,男性では「勤勉性」が有意に低く(<i>P</i>=0.003),女性では「神経症傾向」が有意に高かった(<i>P</i>=0.018)。男性の「勤勉性」は運動継続のために重要視するものといずれの項目も関連を認めなかった。女性の「神経症傾向」は「目標を達成できる」と負の相関(r=−0.197, <i>P</i>=0.048)を認めた。</p><p><b>結論</b> MFにおける運動継続支援には性差や性格を考慮することが重要と考えられた。勤勉性の低い男性の明らかなニーズは把握できなかったが,神経症傾向の高い女性は「目標を達成できる」を重要視していない傾向が認められたことから,目標達成に固執しない声かけや,指導方法が必要である可能性が示唆された。</p>

    DOI: 10.11236/jph.64.11_664

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

  • 園児,学童におけるインフルエンザ予防行動実践状況とその効果

    関 奈緒, 岩谷 淳, 岡崎 実, 菖蒲川 由郷, 齋藤 玲子, 田邊 直仁, 鈴木 宏

    日本小児科学会雑誌 = The journal of the Japan Pediatric Society   120 ( 3 )   612 - 622   2016年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本小児科学会  

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

  • 看護学実習において患者との間に生じた沈黙に対する看護学生の心理と行動

    吉村 美津紀, 山田 愛, 関 奈緒

    新潟大学保健学雑誌   12 ( 1 )   39 - 45   2015年9月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Quality of life and palliative care needs of patients with Niigata Minamata disease: A complete survey after 50 years since the disaster 査読

    Sayuri Sakai, Nao Seki, Haruo Ymanouchi, Michio Miyasaka

    Eubios Journal of Asian and International Bioethics   2014年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 集団健診/検診を利用したうつ検診の経験 : 普及啓発の観点から 査読

    関谷 昭吉, 福島 昇, 田邊 直仁, 関 奈緒

    新潟青陵学会誌   7 ( 2 )   30 - 30   2014年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:新潟青陵学会  

    DOI: 10.32147/00001434

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

  • Underweight/overweight and the risk of long-term care: Follow-up study using data of the Japanese long-term care insurance system 査読

    Akiko Honda, Naohito Tanabe, Nao Seki, Yoshiko Ogawa, Hiroshi Suzuki

    GERIATRICS & GERONTOLOGY INTERNATIONAL   14 ( 2 )   328 - 335   2014年4月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:WILEY-BLACKWELL  

    AimBoth being underweight and overweight can lead to reduced activity of daily living, which subsequently can require long-term care. The aim of the present study was to clarify the association between underweight/overweight and the subsequent risk of long-term care introduction.
    MethodsWe tracked the data of long-term care insurance for 1580 men and women aged 65 years who had participated in the official population-based health check-up program in 2001 in Tsunan town and Sekikawa village, Japan. The health check-up data and medical expenditure data for the fiscal year 2001 were used as baseline data. Participants were classified into underweight (body mass index (BMI) &lt;18.5kg/m(2)), normal range (BMI=18.5 to &lt;25.0kg/m(2)) and overweight (BMI 25.0kg/m(2)); the normal range was used as a reference category in Cox proportional hazards models.
    ResultsDuring the average 5.8 years of follow up, 156 participants were identified to start using long-term care services. Among the young-old elderly (65-74 years-of-age), underweight was significantly associated with the risk of long-term care introduction (multivariable-adjusted HR 4.26, 95% CI 1.69-10.72), whereas overweight was not (multivariable-adjusted HR 1.45, 95% CI 0.69-3.06). Neither underweight nor overweight were significantly associated with long-term care introduction among the old-old elderly (75 years-of-age).
    ConclusionsUnderweight could be a good predictor of long-term care introduction in the young-old elderly. We should pay attention to underweight in the elderly, as it might be a manifestation of some physical or mental problems related to future long-term care introduction. Geriatr Gerontol Int 2014; 14: 328-335.

    DOI: 10.1111/ggi.12102

    Web of Science

    researchmap

  • Effective School Actions for Mitigating Seasonal Influenza Outbreaks in Niigata, Japan 査読

    Koshu Sugisaki, Nao Seki, Naohito Tanabe, Reiko Saito, Asami Sasaki, Satoshi Sasaki, Hiroshi Suzuki

    PLOS ONE   8 ( 9 )   2013年9月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:PUBLIC LIBRARY SCIENCE  

    Background: Japan has implemented various school actions during seasonal influenza outbreaks since the 1950's under the School Health Law. However, the effective duration, extent, and timing of closures remain unresolved.
    Materials and Methods: We conducted a retrospective study on the relationship between elementary class closures and influenza outbreak control during four consecutive influenza seasons from the 2004-2005 to 2007-2008 school years in Joetsu, Niigata, Japan. Among a total of 1,061 classes of 72 schools, 624 cases of influenza outbreaks were documented among 61 schools.
    Results: Class closures were carried out in a total of 62 cases in response to influenza outbreak, which was defined as a student absentee rate of greater than 10% due to influenza or influenza-like illness. Of these cases, two-day class closures were conducted the day after reaching a 10% student absentee rate in 28 cases and other types of closures were initiated in 34 cases. A markedly higher number of outbreak cases ended within one week for two-day class closures compared to the other types of closures (82.1% vs. 20.6%, respectively). The significant association between two-day class closures and interruption of an outbreak within one week was confirmed using a multivariable model adjusted for the season, grade, day of the week of an outbreak start, and absentee rate on the day of an outbreak start (OR, 3.18; 95% CI, 1.12-9.07; p = 0.030).
    Conclusions: Our results suggest that a two-day class closure carried out the day after reaching a 10% absentee rate is an effective approach for mitigating influenza outbreaks in elementary schools.

    DOI: 10.1371/journal.pone.0074716

    Web of Science

    researchmap

  • ウオーキングイベントを契機とした健康づくりとソーシャルキャピタル形成の事例報告

    篠田 邦彦, 岡村 太郎, 田邊 直仁, 古西 勇, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   70回   348 - 348   2011年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • Healthcare needs of patients with Niigata Minamata Disease and ethical issues

    Sayuri Sakai, Michio Miyasaka, Nao Seki, Haruo Yamanouchi

    Symposium on Ethics of Environmental Health in Prague   2011年8月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(国際会議プロシーディングス)  

    researchmap

  • Point-of-purchase health information encourages customers to purchase vegetables: Objective analysis by using a point-of-sales system 査読

    Yoshiko Ogawa, Naohito Tanabe, Akiko Honda, Tomoko Azuma, Nao Seki, Tsubasa Suzuki, Hiroshi Suzuki

    Environmental Health and Preventive Medicine   16 ( 4 )   239 - 246   2011年7月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Objectives Point-of-purchase (POP) information at food stores could help promote healthy dietary habits. However, it has been difficult to evaluate the effects of such intervention on customers' behavior. We objectively evaluated the usefulness of POP health information for vegetables in the modification of customers' purchasing behavior by using the database of a point-of-sales (POS) system. Methods Two supermarket stores belonging to the same chain were assigned as the intervention store (store I) and control store (store C). POP health information for vegetables was presented in store I for 60 days. The percent increase in daily sales of vegetables over the sales on the same date of the previous year was compared between the stores by using the database of the POS system, adjusting for the change in monthly visitors from the previous year (adjusted Dsales). Results The adjusted Dsales significantly increased during the intervention period (Spearman's q = 0.258, P for trend = 0.006) at store I but did not increase at store C (q = -0.037, P for trend = 0.728). The growth of the mean adjusted Dsales of total vegetables from 30 days before the intervention period through the latter half of the intervention period was estimated to be greater at store than at store C by 18.7 percentage points (95% confidence interval 1.6-35.9). Conclusions Health-related POP information for vegetables in supermarkets can encourage customers to purchase and, probably, consume vegetables. © The Japanese Society for Hygiene 2011.

    DOI: 10.1007/s12199-010-0192-8

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 子どもたちをたばこから守るための3つの柱 招待

    関奈緒

    小児保健研究   70 ( 2 )   130 - 133   2011年3月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 災害対応業務が自治体職員の身体的健康に及ぼす影響~新潟県中越地震前後における健康診断検査値の変化に注目して~ 査読

    東智子, 関奈緒, 田邊直仁, 齋藤玲子

    新潟医学会雑誌   12 ( 12 )   671 - 681   2010年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 中高齢者の転倒傾向と下肢筋群筋力との関係の検討

    篠田 邦彦, 岡村 太郎, 古西 勇, 田邊 直仁, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   69回   538 - 538   2010年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • Prolonged effects of participation in disaster relief operations after the Mid-Niigata earthquake on increased cardiovascular risk among local governmental staff 査読

    Tomoko Azuma, Nao Seki, Naohito Tanabe, Reiko Saito, Akiko Honda, Yoshiko Ogawa, Hiroshi Suzuki

    JOURNAL OF HYPERTENSION   28 ( 4 )   695 - 702   2010年4月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:LIPPINCOTT WILLIAMS & WILKINS  

    Objective Major disasters can affect the health status of the victims. However, the effects on the health status of those involved in disaster relief operations are unclear. The aim of this study was to clarify how disaster-related administrative workloads affect the cardiovascular risk factors of local governmental staff.
    Methods A big earthquake struck the central area of Niigata Prefecture, Japan, in October 2004. Thereafter, the Niigata Prefectural Government was engaged in intensive disaster relief operations until March 2005. We compared the changes in the cardiovascular risk factor measurements of 4035 governmental staff members across this period in terms of their workloads due to the relief operations.
    Results Compared with the staff having the lowest workloads, those with the highest workloads showed significantly greater increases of BMI, systolic blood pressure (SPB) and serum total cholesterol for men as well as SBP and diastolic blood pressure for women even after cessation of the intensive operations. They had an approximately two-fold higher risk of SBP elevation by 10 mmHg than those with the lowest workloads; the age-adjusted odds ratio (95% confidence interval) was 2.02 (1.47-2.79) for men and 1.82 (1.21-2.75) for women.
    Conclusion Workloads during disaster relief operations can cause prolonged worsening of blood pressure levels and some other cardiovascular risk factors among local governmental staff. Therefore, when a disaster occurs, health management should be considered not only for the victims, but also for the local governmental staff. J Hypertens 28: 695-702 (C) 2010 Wolters Kluwer Health | Lippincott Williams & Wilkins.

    DOI: 10.1097/HJH.0b013e328336ed70

    Web of Science

    researchmap

  • Staff Nurses' Intention to Remain Employed in Small- and Medium-Sized Hospitals, with a Focus on Their Working Conditions 査読

    Etsuko Nakamura, Naohito Tanabe, Akiko Sekii, Akiko Honda, Emiko Hoshino, Nao Seki, Akihiko Sumida, Akiyoshi Sekiya, Hiroshi Suzuki

    TOHOKU JOURNAL OF EXPERIMENTAL MEDICINE   220 ( 3 )   191 - 198   2010年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:TOHOKU UNIV MEDICAL PRESS  

    Retaining experienced nurses is an indispensable part of securing the safety and reliability of medical care. In this study, we investigate how the working conditions affect staff nurses' intention to remain in their current employment positions (intention to remain employed). A total of 319 staff nurses working for three private hospitals were given a questionnaire in order to evaluate their working conditions. A stepwise multiple logistic regression analysis selected 5 out of 44 question items as significant independent variables for their intention to remain employed; they were assumed to directly affect their intentions (direct modulators). From the remaining 39 items, seven meaningful factors were extracted via factor analysis. We constructed a path network model so that these factors would indirectly affect the intention to remain employed via any of the five direct modulators (indirect modulators). In this network, the factor, "Rapport with coworkers" had the strongest positive effect on three of the five direct modulators (beta = 0.28-0.55, p &lt; 0.05). According to factor loadings, positive teamwork together with appropriate supervision and recognition from superiors and colleagues seems to characterize this factor, and therefore, may play a key role in retaining staff nurses in their current positions. Two indirect modulators related to "Management by Objectives" (MBO)- "Understanding MBO" and "Clear personal objectives" also played negligible roles in this path model. These findings could be helpful in improving management systems of the nursing sections of hospitals, which could contribute to retaining staff nurses in their current employment positions.

    DOI: 10.1620/tjem.220.191

    Web of Science

    researchmap

  • Daytime napping and mortality, with a special reference to cardiovascular disease: the JACC study 査読

    Naohito Tanabe, Hiroyasu Iso, Nao Seki, Hiroshi Suzuki, Hiroshi Yatsuya, Hideaki Toyoshima, Akiko Tamakoshi

    INTERNATIONAL JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY   39 ( 1 )   233 - 243   2010年2月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:OXFORD UNIV PRESS  

    Background Daytime napping is associated with elevated risk of all-cause mortality in the elderly. However, the association with cardiovascular disease (CVD) risk is inconsistent.
    Methods From 1988 to 1990, a total of 67 129 Japanese non-workers or daytime workers (27 755 men and 39 374 women) aged 40-79 years, without a history of stroke, heart disease or cancer, completed a lifestyle questionnaire. They were followed for mortality until the end of 2003.
    Results During the 879 244 person-year follow-up, 9643 deaths (2852 from CVD, 3643 from cancer, 2392 from other internal causes, 738 from external causes and 18 from unspecified causes) were observed. After adjustment for possible confounders, subjects with a daytime napping habit had elevated hazard ratios (HRs) for mortality from all causes [HR 1.19, 95% confidence interval (CI) 1.14-1.24, P &lt; 0.001], CVD (HR 1.31, 95% CI 1.22-1.42, P &lt; 0.001), non-cardiovascular/non-cancer internal diseases (HR 1.26, 95% CI 1.16-1.37, P &lt; 0.001) and external causes (HR 1.28, 95% CI 1.10-1.50, P = 0.001), but not for cancer death (HR 1.03, 95% CI 0.96-1.10, P = 0.400). The risk of CVD mortality associated with daytime napping was diminished among overweight subjects, but pronounced in those with weight loss after age 20 years, with non-regular employment, with lower education level and with a follow-up period &lt; 5 years.
    Conclusions Daytime napping is associated with elevated risk of CVD mortality as well as non-cardiovascular/non-cancer and external deaths. Daytime napping may elevate risk of CVD death through some biological effects but, to a larger extent, some comorbid disorders causing weight loss or associated with non-regular employment and low education level could explain this association.

    DOI: 10.1093/ije/dyp327

    Web of Science

    researchmap

  • 十日町・中里コホート研究による循環器疾患の発症予測

    田邊直仁, 鈴木宏, 関奈緒,他

    新潟県医師会報   719   9 - 11   2010年2月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Evidence-based Tool for Triggering School Closures during Influenza Outbreaks, Japan 査読

    Asami Sasaki, Anne Gatewood Hoen, Al Ozonoff, Hiroshi Suzuki, Naohito Tanabe, Nao Seki, Reiko Saito, John S. Brownstein

    EMERGING INFECTIOUS DISEASES   15 ( 11 )   1841 - 1843   2009年11月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:CENTERS DISEASE CONTROL  

    Guidelines available to school administrators to support school closure decisions during influenza outbreaks are usually not evidence based. Using empirical data on absentee rates of elementary school students in Japan, we developed a simple and practical algorithm for determining the optimal timing of school closures for control of influenza outbreaks.

    DOI: 10.3201/eid1511.090798

    Web of Science

    researchmap

  • メタボリック症候群診断基準項目と糖尿病発症の関係 肥満は必須項目か? 査読

    田邊直仁, 関奈緒, 相澤義房, 鈴木宏

    日循予防学会誌   44 ( 3 )   152 - 160   2009年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Physiotherapy Program through Home Visits for Community-Dwelling Elderly Japanese Women with Mild Knee Pain 査読

    Isamu Konishi, Naohito Tanabe, Nao Seki, Hiroshi Suzuki, Taro Okamura, Kunihiko Shinoda, Emiko Hoshin

    TOHOKU JOURNAL OF EXPERIMENTAL MEDICINE   219 ( 2 )   91 - 99   2009年10月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:TOHOKU UNIV MEDICAL PRESS  

    Knee pain is extremely common among the elderly, particularly women. Hence, there is an urgent need for applicable community-based intervention models for halting the progression of knee pain and related disabilities in elderly women. We aimed to assess the efficacy of home-visit physiotherapy as a new intervention model. This non-randomized 5-month-long controlled trial enrolled elderly community-dwelling women (aged 60-83 years) with mild knee pain. The intervention consisted of two home visits by a physiotherapist, with instructions on routinely performing muscle-strengthening exercises at home and implementing simple environmental modifications when necessary. Outcome measures were assessed at baseline and 5 months later. The primary outcomes were measured as the Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index (WOMAC) and a newly devised seiza-style sitting score. People in Japan, especially elderly women, are accustomed to seiza-style sitting that involves kneeling on one's lower legs while resting the buttocks on the heels. The secondary outcomes included quadriceps isometric strength, knee alignment in the frontal and sagittal planes, and passive knee extension range. Forty-two subjects (20 in the intervention group and 22 in the control group) completed the study. At baseline, characteristics and the primary outcomes did not significantly differ between the 2 groups. At 5 months, the primary outcomes improved significantly in the intervention group. Estimated differences in the change from baseline for each outcome between the 2 groups were computed, adjusting for outcome variables imbalanced at baseline. Even after the adjustment, the home-visit physiotherapy regimen provides favorable improvement in the seiza-style sitting score.

    DOI: 10.1620/tjem.219.91

    Web of Science

    researchmap

  • 中高年地域住民の膝痛へのリスク評価における有用な体格指標

    古西 勇, 田辺 直仁, 関 奈緒, 鈴木 宏, 篠田 邦彦, 星野 恵美子, 岡村 太郎

    日本公衆衛生学会総会抄録集   68回   171 - 171   2009年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 新潟水俣病患者の生活の質(QOL)向上に向けたケアブックの開発に関する研究

    坂井さゆり, 宮坂道夫, 関奈緒

    平成20年度介護予防等在宅支援研究事業研究報告書   2009年5月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(その他学術会議資料等)  

    researchmap

  • Evaluation of performance status of daily living activities and of the future risk of falls in the non-handicapped, community-dwelling elderly 査読

    Taro Okamura, Naohito Tanabe, Kunihiko Shinoda, Nao Seki, Isamu Konishi, Akiko Takeshita, Hiroshi Suzuki

    Environmental Health and Preventive Medicine   14 ( 2 )   111 - 117   2009年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Objectives There is a growing need to evaluate the performance status of the activities of daily living (ADL) of the elderly in the rapidly aging Japanese society. The purpose of this study was to verify the usefulness of our new scoring sheet for assessing present ADL status and to clarify whether or not the assessed ADL status can predict the future risk of adverse conditions related to falls. Methods The validation study was performed using 116 non-handicapped community-dwelling Japanese elderly at least 60 years of age. Of those subjects, 44 were also analyzed for the relationship between baseline ADL status and subsequent risk of adverse conditions related to falls. Results The daily living performance score sheet had good internal consistency, with a Cronbach's alpha of 0.82 and a sequential hierarchical structure that reflected the difficulty of the activities. The total score was significantly and positively associated with six of eight subscale scores on the Short-Form 36-Item Health Survey (P\\0.01). In the follow-up study, every one-point decrease in total score was significantly associated with a 39% elevated risk of a stumble or fall (P = 0.022) and also borderline signifi- cantly associated with higher risks of a fall, anxiety while walking indoors, and anxiety while walking outdoors (P\\0.10). Conclusion Our new scoring sheet can reliably and comprehensively assess present ADL status. The assessed ADL could predict the future risk of adverse conditions related to falls. © The Japanese Society for Hygiene 2009.

    DOI: 10.1007/s12199-008-0066-5

    Scopus

    researchmap

  • GIS(地理情報システム)を用いた感染症の空間的疫学解析

    鈴木宏, 佐々木諭, 坂井貴胤, 関奈緒, 他

    小児感染免疫   20 ( 4 )   497 - 502   2009年2月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Risk Assessment by Post-Challenge Plasma Glucose, Insulin Response Ratio, and Other Indices of Insulin Resistance and/or Secretion for Predicting the Development of Type 2 Diabetes 査読

    Naohito Tanabe, Kimie Saito, Yukio Yamada, Tetsuya Takasawa, Nao Seki, Hiroshi Suzuki

    INTERNAL MEDICINE   48 ( 6 )   401 - 409   2009年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:JAPAN SOC INTERNAL MEDICINE  

    Objective To find useful indices to identify subjects at high risk for developing diabetes.
    Methods We retrospectively reviewed 75-g oral glucose tolerance test (OGTT) surveys conducted during 1980 to 2001 in a Japanese community. Using personal charts of the surveys, 230 non-diabetics were followed for progression to type 2 diabetes. The usefulness of HbA(1C), fasting (Glucose(0)) and 1-hour (Glucose60) glucose levels during OGTT, and indices for insulin resistance and/or secretion to identify high risk subjects for diabetes were then analyzed.
    Materials Data described in personal charts of the OGTT program for residents of Nishikawa Town, Niigata Prefecture, Japan.
    Results During the 4.3 +/- 2.7 years of follow-up, 52 subjects progressed to type 2 diabetes. Assessing glucose and insulin levels during OGTT, Glucose(0), Glucose(60), "Insulin Response Ratio" (IRR(30), Insulin at 30 minutes / Fasting insulin; IRR(60), insulin at 60 minutes / fasting insulin), and insulin secretion / insulin resistance index (ISIRI(30)) were significantly associated with progression to type 2 diabetes even after the result for OGTT, body mass index, and familial history of diabetes were adjusted. These were also able to identify still higher risk subjects for type 2 diabetes from those with impaired glucose tolerance (IGT) although other indices for insulin resistance or secretion and hemoglobin A(1C) were less contributable for this purpose.
    Conclusion A combination of Glucose(0) and Glucose(60) can most cost effectively identify high risk subjects for type 2 diabetes from IGT. IRR(30), IRR(60) and ISIRI(30) can also be used for such identification. However, further studies are needed to clarify whether these indices are superior to Glucose(0) and Glucose(60).

    DOI: 10.2169/internalmedicine.48.1325

    Web of Science

    researchmap

  • Cigarette smoking and glutathione S-transferase M1 polymorphism associated with risk for uterine cervical cancer 査読

    Koji Nishino, Masayuki Sekine, Shoji Kodama, Norihito Sudo, Yoichi Aoki, Nao Seki, Kenichi Tanaka

    JOURNAL OF OBSTETRICS AND GYNAECOLOGY RESEARCH   34 ( 6 )   994 - 1001   2008年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:WILEY-BLACKWELL  

    Aim: To elucidate the role of tobacco smoking and polymorphisms of carcinogen metabolism genes in cervical carcinogenesis.
    Methods: We analyzed genotypes of nine genes, 11 polymorphisms encoding carcinogen metabolizing enzymes, information on smoking, and the presence of human papillomavirus in 124 Japanese cervical cancer patients and 125 healthy controls.
    Results: The incidence of human papillomavirus infection (95.5% vs 9.9%; P &lt; 0.001; odds ratio (OR), 231.98; 95% confidence interval [CI], 57.17-941.22), and smoking (41.1% vs 18.4%; P &lt; 0.001; OR, 3.40; 95% CI, 1.88-6.17) were both significantly higher in patients than in controls. The genotype distributions of CYP1A1, CYP2E1, CYP2A6, NQO1, NAT2, mEH, MPO and GSTT1 genes were not statistically different; however, the ratio of the GSTM1 null genotype was significantly higher in patients than in controls (62.1% vs 47.2%; P = 0.019; OR, 1.83; 95% CI, 1.11-3.04). The incidence of GSTM1 null was significantly higher in the non-smoking group (63.0% vs 47.1%; P = 0.038; OR, 1.92; 95% CI, 1.04-3.54), and not in the smoking group (60.8% vs 47.8%; P = 0.300; OR, 1.69; 95% CI, 0.63-4.56).
    Conclusions: In the current study, risk factors for developing cervical cancer were tobacco smoking and GSTM1 null; however, no association was observed between these two factors. We could not prove that smoking-GSTM1 null interaction was responsible for the increase in cervical cancer among young Japanese, and further studies with more detailed smoking status, not only active but passive smoking, will be required.

    DOI: 10.1111/j.1447-0756.2008.00798.x

    Web of Science

    researchmap

  • Consumption of green and roasted teas and the risk of stroke incidence: results from the Tokamachi-Nakasato cohort study in Japan 査読

    Naohito Tanabe, Hiroshi Suzuki, Yoshifusa Aizawa, Nao Seki

    INTERNATIONAL JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY   37 ( 5 )   1030 - 1040   2008年10月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:OXFORD UNIV PRESS  

    Background and purpose Green tea consumption is inversely associated with death from stroke. The purpose of the present study was to assess whether it is inversely associated with subsequent stroke incidence and whether this association is preserved even with roasted tea leaves.
    Methods In 1998, 6358 Japanese adults (2087 men and 4271 women) aged 4089 years without a history of stroke or heart disease completed a lifestyle questionnaire, including consumption of green tea or roasted tea. By the end of 2003, 110 stroke events (59 cerebral infarction events, 34 cerebral haemorrhage events, 15 subarachnoidal haemorrhage events and two stroke events of unspecified subtype) had been documented. Cox proportional hazards regression analysis was used to calculate the multivariable-adjusted hazard ratios (HRs) and 95% confidence intervals (95% CIs) for total stroke events, cerebral infarction events and cerebral haemorrhage events according to consumption categories of green tea and roasted tea.
    Results A considerably lower risk was observed for total stroke incidence in both the middle (multivariable HR, 0.43; 95% CI, 0.25-0.74; P = 0.002) and the high (multivariable HR, 0.41; 95% CI, 0.24-0.70; P = 0.001) categories of green tea consumption. This inverse association was consistent even when cerebral infarction and cerebral haemorrhage were analysed separately. The consumption of roasted tea was not associated with stroke risk.
    Conclusions Green tea consumption is associated with a reduced risk of total stroke incidence, cerebral infarction and cerebral haemorrhage.

    DOI: 10.1093/ije/dyn211

    Web of Science

    researchmap

  • 膝痛のある高齢女性への在宅訪問による理学療法の効果

    古西 勇, 田辺 直仁, 関 奈緒, 鈴木 宏, 岡村 太郎, 篠田 邦彦, 星野 恵美子

    日本公衆衛生学会総会抄録集   67回   376 - 376   2008年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 小・中学校におけるインフルエンザ流行時の措置と意思決定の実態 査読

    杉崎弘周, 齋藤玲子, 関奈緒, 鈴木宏

    日本小児科学会雑誌   112 ( 4 )   696 - 703   2008年4月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本小児科学会  

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

    その他リンク: http://search.jamas.or.jp/link/ui/2008277267

  • 感染と予防インフルエンザと感染予防 招待

    関奈緒

    看護学生   55 ( 8 )   30 - 31   2007年11月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 作業・理学療法士の在宅訪問による転倒予防のための生活・環境改善対策の試み

    岡村 太郎, 田辺 直仁, 古西 勇, 竹下 安希子, 篠田 邦彦, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   66回   485 - 486   2007年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 高齢者の膝ケアのための在宅訪問指導の効果

    古西 勇, 岡村 太郎, 篠田 邦彦, 関 奈緒, 田辺 直仁, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   66回   349 - 349   2007年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • Lung cancer mortality and body mass index in a Japanese cohort: findings from the Japan Collaborative Cohort Study (JACC Study) 査読

    Takaaki Kondo, Yoko Hori, Hiroshi Yatsuya, Koji Tamakoshi, Hideaki Toyoshima, Yoshikazu Nishino, Nao Seki, Yoshinori Ito, Koji Suzuki, Kotaro Ozasa, Yoshiyuki Watanabe, Masahiko Ando, Kenji Wakai, Akiko Tamakoshi

    CANCER CAUSES & CONTROL   18 ( 2 )   229 - 234   2007年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:SPRINGER  

    To determine the relationship of body mass index (BMI) and BMI changes during adulthood to lung cancer mortality in a large-sized Japanese cohort.
    We followed 29,350 men for a maximum of 11 years in the Japan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk (JACC Study), which was initiated from 1988 to 1990. Complementary log-log modeling was employed with age, smoking status, and family history of lung cancer as covariates. Anthropometric measurements used were BMI at baseline, BMI around age 20, and adulthood BMI loss defined between the two measurements. Independent effects of these three measurements on lung cancer mortality were evaluated by applying the method of generalized estimation equations to the model for adjustment of intra-individual correlation.
    Never smokers showed that high BMI both at baseline and around age 20 significantly predict lung cancer mortality (P &lt; 0.05). Adulthood BMI loss significantly (P &lt; 0.05) elevated the risk for lung cancer mortality among current smokers, implying their enhanced vulnerability to lung cancer risk among smokers.
    The risk for lung cancer mortality is elevated by a mechanism related to smoking-induced weight loss during adulthood.

    DOI: 10.1007/s10552-006-0069-8

    Web of Science

    researchmap

  • 子どもを蝕む大人の病気 喫煙 招待

    関奈緒

    小児科   48 ( 5 )   590 - 595   2006年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 心臓突然死の疫学,予知,治療,予防 疫学からみた我が国の突然死の実態 招待

    田辺直仁, 豊嶋英明, 林千治, 和泉徹, 松本一年, 関奈緒, 渡部裕, 小玉誠, 相澤義房

    心電図   26 ( 2 )   111 - 117   2006年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.5105/jse.26.111

    researchmap

  • 高齢者の転倒予防・疼痛軽減を目的としたケーブルテレビ運動プログラムの評価

    篠田 邦彦, 田辺 直仁, 岡村 太郎, 古西 勇, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   65回   724 - 724   2006年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • Serum heat shock protein 70 levels and lung cancer risk: A case-control study nested in a large cohort study 査読

    Koji Suzuki, Yoshinori Ito, Kenji Wakai, Miyuki Kawado, Shuji Hashimoto, Nao Seki, Masahiko Ando, Yoshikazu Nishino, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Watanabe, Kotaro Ozasa, Takashi Inoue, Akiko Tamakoshi

    Cancer Epidemiology Biomarkers and Prevention   15 ( 9 )   1733 - 1737   2006年9月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Chronic inflammation contributes to the process of carcinogenesis, but few epidemiologic studies have examined associations with risk of lung cancer. Relationships between lung cancer risk and serum levels of both heat shock protein 70 (Hsp70) and high-sensitivity C-reactive protein (hsCRP) were investigated in a case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk. Serum samples and lifestyle information were collected at baseline from 39,242 men and women between 1988 and 1990. Of these, 240 deaths from lung cancer were identified through 1999, and 569 controls were matched for sex, age, and study area. Serum levels were measured in 189 cases and 377 controls for Hsp70 and in 209 cases and 425 controls for hsCRP. Odds ratios (95% confidence intervals) across quartiles, adjusted for confounding factors, including smoking habits, were 0.83 (0.44-1.58), 1.41 (0.77-2.60), and 1.84 (0.92-3.71) for Hsp70 (Ptrend = 0.042) and 1.13 (0.67-1.91), 0.66 (0.38-1.16), and 1.19 (0.70-2.02) for hsCRP (P trend = 0.941). In males, odds ratios (95% confidence intervals) across quartiles were 1.30 (0.59-2.84), 1.74 (0.83-3.67), and 2.49 (1.06-5.85) for Hsp70 (Ptrend = 0.029). High levels of serum Hsp70 might thus be associated with increased risk of lung cancer among Japanese males, although further studies are needed to clarify associations between chronic inflammation and lung cancer. Copyright © 2006 American Association for Cancer Research.

    DOI: 10.1158/1055-9965.EPI-06-0005

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Alcohol consumption and lung cancer mortality in Japanese men: Results from Japan collaborative cohort (JACC) study 査読

    Yoshikazu Nishino, Kenji Wakai, Takaaki Kondo, Nao Seki, Yoshinori Ito, Koji Suzuki, Kotaro Ozasa, Yoshiyuki Watanabe, Masahiko Ando, Yoshitaka Tsubono, Ichiro Tsuji, Akiko Tamakoshi, Mitsuru Mori, Yutaka Motohashi, Yosikazu Nakamura, Hiroyasu Iso, Haruo Mikami, Yutaka Inaba, Yoshiharu Hoshiyama, Hiroshi Suzuki, Hiroyuki Shimizu, Hideaki Toyoshima, Shinkan Tokudome, Shuji Hashimoto, Shogo Kikuchi, Akio Koizumi, Takashi Kawamura, Tsuneharu Miki, Chigusa Date, Kiyomi Sakata, Takayuki Nose, Norihiko Hayakawa, Takesumi Yoshimura, Akira Shibata, Naoyuki Okamoto, Hideo Shio, Yoshiyuki Ohno, Tomoyuki Kitagawa, Toshio Kuroki, Kazuo Tajima

    Journal of Epidemiology   16 ( 2 )   49 - 56   2006年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Background: The relationship between alcohol consumption and increased risk of lung cancer is controversial. This study was set up to investigate the association between alcohol consumption and death from lung cancer in a large Japanese cohort. Methods: The subjects comprised 28,536 males, aged 40-79 years, living throughout Japan. During 268,464 person-years of follow-up, 377 lung cancer deaths were recorded. The hazard ratio (HR) of alcohol consumption for lung cancer mortality was calculated using the Cox proportional hazards model after adjustment for age, smoking and family history of lung cancer. Results: There was no association between increased mortality from lung cancer and alcohol consumption among current drinkers. Compared with subjects who had never drunk alcohol, the HRs (95% confidence interval [Cl]) of death from lung cancer for light (consuming &lt
    25.0 g ethanol per day), moderate (25.0-49.9 g per day) and heavy (≥50 g per day) drinkers were 0.81 (95% Cl=0.61-1.07), 0.82 (0.61-1.11) and 0.97 (0.66-1.43), respectively. Further adjustment for fruit and vegetable intake did not change the results, and there was no change in HR materially after excluding those patients who died during the first 5 years of follow-up. Conclusions: These findings indicate that alcohol consumption was not associated with increased lung cancer mortality in this population of Japanese men. © 2006 by the Japan Epidemiological Association.

    DOI: 10.2188/jea.16.49

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • スポーツ大会を契機とした高校生の麻疹流行の疫学的検討 招待 査読

    佐々木亜里美, 鈴木宏, 坂井貴胤, 関奈緒, 齋藤玲子, 菖蒲川由郷, 佐藤牧

    外来小児科   8 ( 3 )   321 - 323   2005年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 電算システムによる標準接種年齢時点における摂取率を用いた小児予防接種事業の評価 査読

    樺澤禮子, 田辺直仁, 関奈緒, 片桐幹雄, 松井一光, 古俣修, 齋藤君枝, 鈴木宏

    厚生の指標   52 ( 3 )   24 - 28   2005年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 幼児・学童におけるインフルエンザワクチン効果 査読

    関奈緒, 岩谷淳, 岡崎実, 中村久乃, 犬尾成孝, 鳥越司, 坂井貴胤, 鈴木宏

    日本小児科学会雑誌   109 ( 10 )   1217 - 1224   2005年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 理学・作業療法士の在宅訪問による高齢者転倒予防のための生活・環境改善対策の試み

    岡村 太郎, 田辺 直仁, 関 奈緒, 古西 勇, 篠田 邦彦, 竹下 安希子, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   64回   753 - 753   2005年8月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 自体重を用いた冬期間のエクササイズ実施による高齢者の身体機能向上効果について

    篠田 邦彦, 田辺 直仁, 岡村 太郎, 古西 勇, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   64回   746 - 746   2005年8月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 高齢者の慢性疼痛ケアのための在宅訪問指導の効果

    古西 勇, 岡村 太郎, 竹下 安希子, 篠田 邦彦, 関 奈緒, 田辺 直仁, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   64回   500 - 500   2005年8月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • Smoking prevalence and attitudes toward tobacco among student and staff nurses in Niigata, Japan 査読

    Kayoko Sekijima, Nao Seki, Hiroshi Suzuki

    Tohoku Journal of Experimental Medicine   206 ( 3 )   187 - 194   2005年7月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    The present study investigated smoking prevalence and attitudes toward smoking in student and staff nurses, and activities to promote tobacco intervention by staff nurses. A total of 743 student nurses in 2 colleges and one university and 490 staff nurses in the university hospital in Niigata, Japan participated in the study and filled in self-administered anonymous questionnaires focused on smoking habits, attitudes toward smoking, and activities to promote tobacco intervention. The smoking prevalence among student nurses was 6% and increased with the year of study, whereas that of among staff nurses was 16% and increased by employment up to 3-5 years. Almost half of the student nurse smokers started the habit before admission to higher education facilities, and more than half of staff smokers also started smoking in their school years, in high school or college. Nicotine dependence, as defined by over 11 cigarettes per day and the first cigarette within 30 min after getting up, was high in smokers who started smoking before admission to college or university, but not in those who took up the habit thereafter. Thirty-six percent of student nurses and 25% of staff nurses agreed with the statement that "nurses should not smoke." Only 12% of staff nurses were involved in anti-tobacco interventions routinely, partly due to lack of broad knowledge and the necessary skills. Greater efforts are needed as a high priority to educate student and staff nurses systematically and comprehensively about the range of tobacco interventions available in Japan. © 2005 Tohoku University Medical Press.

    DOI: 10.1620/tjem.206.187

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Lung cancer mortality and serum levels of carotenoids, retinol, tocopherols, and folic acid in men and women: A case-control study nested in the JACC study 査読

    Yoshinori Ito, Kenji Wakai, Koji Suzuki, Kotaro Ozasa, Yoshiyuki Watanabe, Nao Seki, Masahiko Ando, Yoshikazu Nishino, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Ohno, Akiko Tamakoshi, Mitsuru Mori, Yutaka Motohashi, Ichiro Tsuji, Yosikazu Nakamura, Hiroyasu Iso, Haruo Mikami, Yutaka Inaba, Yoshiharu Hoshiyama, Hiroshi Suzuki, Hiroyuki Shimizu, Hideaki Toyoshima, Shinkan Tokudome, Shuji Hashimoto, Shogo Kikuchi, Akio Koizumi, Takashi Kawamura, Tsuneharu Miki, Chigusa Date, Kiyomi Sakata, Takayuki Nose, Norihiko Hayakawa, Takesumi Yoshimura, Akira Shibata, Naoyuki Okamoto, Hideo Shio, Tomoyuki Kitagawa, Toshio Kuroki, Kazuo Tajima

    Journal of Epidemiology   15 ( 2 )   S140 - S149   2005年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Background: Lung cancer mortality is inversely associated with high serum carotenoid levels and high intake of vegetables and fruits rich in carotenoids. The Japan Collaborative Cohort (JACC) Study was conducted to investigate whether serum levels of carotenoids, retinol, tocopherols, and folic acid were associated with risk for lung cancer death with follow-up through 1997. To examine the association by sex, we extended the follow-up and analyzed additional serum samples. Methods: In the JACC Study, 39,242 subjects provided serum samples at baseline between 1988 and 1990. We identified 211 cases (163 men and 48 women) of death from lung cancer during about 10-year follow-up ending in 1999. Of the subjects who survived to the end of that follow-up, 487 controls (375 men and 112 women) were selected, and were matched to each case of lung cancer death for sex, age and participating institution. We measured serum levels of antioxidants in cases of lung cancer death and controls. Odds ratio (OR) for lung cancer death was estimated using conditional logistic models by sex. Results: For men, the risk of lung cancer death was significantly lower for the highest quartile of serum α- and β-carotenes, lycopene, and β-cryptoxanthin than for the lowest quartile: the OR adjusted for smoking and other covariates were 0.41, 0.28, 0.46, and 0.39, respectively. For women, serum levels of α-carotene and zeaxanthin/lutein were inversely associated with risk of lung cancer, but the association was not significant. No association between lung cancer and serum levels of β-carotene, β-cryptoxanthin, and retinol was appeared among women. There was a suggestion that association between lung cancer and high serum levels of these components might differ between men and women. Conclusions: Higher serum levels of carotenoids appear to play a role in preventing death from lung cancer among Japanese men. Relationships between lung cancer and serum levels of some carotenoids appear to differ between sexes, However, further study with a large number of women cases needs to clarify the discrepancy between sexes. Copyright © 2005 by Japan Epidemiological Association.

    DOI: 10.2188/jea.15.S140

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Updated information on risk factors for lung cancer: Findings from the JACC study 査読

    Kenji Wakai, Masahiko Ando, Kotaro Ozasa, Yoshinori Ito, Koji Suzuki, Yoshikazu Nishino, Shin-Ichi Kuriyama, Nao Seki, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Watanabe, Yoshiyuki Ohno, Akiko Tamakoshi, Mitsuru Mori, Yutaka Motohashi, Ichiro Tsuji, Yosikazu Nakamura, Hiroyasu Iso, Haruo Mikami, Yutaka Inaba, Yoshiharu Hoshiyama, Hiroshi Suzuki, Hiroyuki Shimizu, Hideaki Toyoshima, Shinkan Tokudome, Shuji Hashimoto, Shogo Kikuchi, Akio Koizumi, Takashi Kawamura, Tsuneharu Miki, Chigusa Date, Kiyomi Sakata, Takayuki Nose, Norihiko Hayakawa, Takesumi Yoshimura, Akira Shibata, Naoyuki Okamoto, Hideo Shio, Tomoyuki Kitagawa, Toshio Kuroki, Kazuo Tajima

    Journal of Epidemiology   15 ( 2 )   S134 - S139   2005年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Background: In Japan, lung cancer is the top cause of cancer death in men and the third leading cause in women. Updated information on risk factors for lung cancer, therefore, is of great importance. The Japan Collaborative Cohort Study, a large prospective study started in 1988, has provided such information. Methods: We reviewed published findings for lung cancer from the study. The endpoint was death from this cancer. Results: The major findings were as follows. (1) The relative risks in current smokers versus nonsmokers were 4.46 in men and 3.58 in women. (2) Cigarette smoking accounted for 67.0% of lung cancer deaths in men and only 14.6% in women. (3) More than 15 years of smoking cessation may be required to decrease the risk of lung cancer to the level of never smokers. (4) A reduced risk was associated with frequent intake of green-leafy vegetables and fruit in men but not in women. These foods seemed to decrease the risk in male current or former smokers more than in female nonsmokers. (5) Serum levels of α- and β-carotenes, β-cryptoxanthin, and lycopene were inversely correlated with the risk in men. (6) In a preliminary study, serum 8-hydroxy-deoxyguanosine was higher in current smokers than in nonsmokers. Conclusions: The relative and attributable risks of smoking were smaller in Japan than in Western countries. In addition to smoking habits, therefore, we must pay attention to other risk factors for lung cancer or factors that modify the adverse effects of smoking including dietary factors. Copyright © 2005 by Japan Epidemiological Association.

    DOI: 10.2188/jea.15.S134

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 未成年者喫煙防止対策評価のための成人式における喫煙率調査の試み 査読

    関奈緒, 関島香代子, 田辺直仁, 鈴木宏

    日本公衆衛生雑誌   51 ( 4 )   252 - 256   2004年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.11236/jph.51.4_252

    researchmap

  • 健診システムの活用による職域における効果的な禁煙サポートプログラム 査読

    関奈緒, 鈴木宏, 関島香代子, 田辺直仁

    新潟医学会雑誌   118 ( 1 )   21 - 30   2004年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Assessment of Immunization Coverage Using a Computerized System 査読

    Reiko Kabasawa, Naohito Tanabe, Nao Seki, Mikio Katagiri, Kazumitu Matui, Hiroshi Suzuki

    Acta Medica et Biologica   52 ( 4 )   149 - 153   2004年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:新潟大学  

    The major concerns with immunization programs for disease control continue to be improving and sustaining immunization coverage, which can be monitored via the direct or indirect measurement of vaccination levels. We have developed a computerized program to monitor immunization coverage with diphtheria-pertussis-tetanus (DPT) and measles vaccines using registration books of immunization in 7 villages and towns in Niigata Prefecture, Japan, and analyzed 838 children who were born in the calendar year 2000. Immunization coverage for the third dose of DPT among infants aged 12 months ranged from 9.3% to 75%. Four places had introduced group immunization programs, and three had individual ones. Good coverage (37.7% to 75.0%) generally resulted when the first dose was given at 3 months of age, but where it was started at 5 or 7 months, values were quite low (9.3% to 28.0%) regardless of whether group or individual immunization programs were employed. However, when the first dose was given at 3 months of age, third dose vaccine coverage at 12 months was higher in the group immunization programs. Locales which arranged many immunization days achieved the best immunization coverage. Measles immunization coverage at 24 months of age was quite high at 86.6% to 94.6%, except in village G (75.5%) with both group and individual immunization programs. The present study leads us to conclude that this computerized system focusing on immunization activity is an effective tool to evaluate immunization programs.

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

    その他リンク: http://search.jamas.or.jp/link/ui/2006219559

  • 高齢者の生活活動能力を評価するための質問票(作業機能スコアシート)の開発と特徴

    岡村 太郎, 田辺 直仁, 篠田 邦彦, 関 奈緒, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   63回   287 - 287   2004年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 転倒予防エクササイズプログラムによる高齢者の歩行能力改善効果の検討

    篠田 邦彦, 岡村 太郎, 関 奈緒, 田邊 直仁, 鈴木 宏

    日本公衆衛生学会総会抄録集   63回   294 - 294   2004年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • A trial of a smoking rate survey using the coming-of-age ceremony for evaluating action plans to prevent tobacco use in the young

    Nao Seki, Kayoko Sekijima, Naohito Tanabe, Hiroshi Suzuki

    [Nippon kōshū eisei zasshi] Japanese journal of public health   51 ( 4 )   252 - 256   2004年

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    PURPOSE: To assess a smoking rate survey using the coming-of-age ceremony to examine the practicality for estimating the under twenties' smoking rate as a baseline and a long term assessment index for action plans to prevent smoking in the young. METHODS: We undertook the survey at village A (with a population of about 6,500) and town B (with about 12,000 residents) in Niigata Prefecture. Village A started a comprehensive anti-smoking policy featuring cooperation between schools and the community. Subjects were twenty-year young adults (69 in village A and 118 in town B) who attended rural coming-of-age ceremonies in 2002. The self-rated questionnaire included smoking habits, age of first smoking experience, and age of becoming a regular smoker (only in village A). RESULTS: Smoking rates were 68.0% for men and 48.6% for women in village A. Of these, approximately 90% smoked daily and more than 70% became regular smokers before the age of 20. Smoking rates in town B were similar. The results were about 20% higher than found by a smoking rate survey performed at high schools. CONCLUSION: Smoking rate surveys at coming-of-age ceremonies offer a practical and easy approach to estimate under twenties' smoking rate and assess the effects of smoking prevention strategies among the young.

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 新潟県における麻疹ワクチン接種率と麻疹の流行 査読

    坂井貴胤, 関奈緒, 古俣修, 鈴木宏

    化学療法の領域   19 ( 3 )   367 - 372   2003年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • The relationship between smoking habits and serum levels of 8-OHdG, oxidized LDL antibodies, Mn-SOD and carotenoids in rural Japanese residents 査読

    Koji Suzuki, Yoshinori Ito, Junichi Ochiai, Kunio Aoki, Kenji Wakai, Akiko Tamakoshi, Masahiko Ando, Yoshiyuki Watanabe, Kotaro Ozasa, Nao Seki, Yoshikazu Nishino, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Ohno

    J Epidemiol   13 ( 1 )   29 - 37   2003年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本疫学会  

    This study investigated the relationship between smoking habits and serum levels of 8-OHdG, oxi-dized LDL antibodies (oLAB), Mn-SOD, and carotenoids. Subjects were 79 males (mean age ± stan-dard deviation; 62.1 ±10.0 years) and 79 females (60.3±10.3 y) who attended a health examination screening in the town of Hokkaido, Japan. Serum 8-OHdG, Mn-SOD, and oLAB levels were measured by ELISA and serum carotenoids levels were measured by HPLC. Smoking habits were assessed by public health nurses using a questionnaire. Serum 8-OHdG levels were significantly higher in males than in females. On the other hand, serum levels of β-carotene, α-carotene, β-cryptoxanthin, and zeaxanthin and lutein were significantly lower in males than in females. Serum β-carotene, β-cryptox-anthin, and zeaxanthin and lutein were significantly lower in males who were en-aut-name=Junichi Ochiai, Kunio Aoki, Kenji Wakai, Akiko Tamakoshi, Masahiko Ando, Yoshiyuki Watanabe, Kotaro Ozasa, Nao Seki, Yoshikazu Nishino, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Ohno3 for the JACC Study Groupcurrent smokers, com-pared to non-smokers. Serum 8-OHdG levels were also significantly higher in current smokers.Furthermore, in males, serum oLAB and β-carotene levels were significantly and negatively correlated with the number of cigarettes smoked per day. Serum Mn-SOD levels were unrelated to smoking habits in males. In conclusion, this preliminary study suggests that cigarette smoking increases serum 8-OHdG levels and reduces serum levels of oLAB and carotenoids, such as β-carotene, β-cryptoxan-thin, and zeaxanthin and lutein in healthy male subjects. Serum levels of 8-OHdG, oLAB, and carotenoids may be useful biomarkers of oxidative conditions affected by smoking. J Epidemiol2003;13:29-37.

    DOI: 10.2188/jea.13.29

    CiNii Article

    researchmap

  • Attributable and absolute risk of lung cancer death by smoking status: Findings from the Japan Collaborative Cohort Study 査読

    M Ando, K Wakai, N Seki, A Tamakoshi, K Suzuki, Y Ito, Y Nishino, T Kondo, Y Watanabe, K Ozasa, Y Ohno

    INTERNATIONAL JOURNAL OF CANCER   105 ( 2 )   249 - 254   2003年6月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:WILEY-LISS  

    Estimating the proportion of lung cancer deaths that can be avoided is important in assessing the potential impact of anti-smoking efforts on the reduction of lung cancer deaths. We calculated the population attributable risk (PAR) and absolute risk of lung cancer death according to smoking status based on the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study. The analytic cohort included 45,010 males and 55,724 females aged 40-79 years. Cox proportional hazards model was used to determine age-adjusted relative risks and PAR according to smoking status. We also computed lung cancer mortality according to age and smoking status. In males, 52.2% and 14.8% of lung cancer deaths were attributable to current and former cigarette smoking, respectively. In females, the corresponding figures were 11.8% and 2.8%. Among current male smokers, the relative risk was strongly correlated with the intensity and duration of cigarette smoking. In contrast, the PAR was associated with an intermediate level of smoking except for the years of smoking: the largest PARs were observed in those with 20-29 cigarettes per day, 40-59 pack-years and 20-22 years old at starting smoking. Absolute risks were estimated to increase with age and duration of smoking and not to decrease even after cessation. These findings suggest that avoidable lung cancer deaths are primarily among light to moderate smokers who are considered amenable to population-based antismoking strategies. For all current smokers, immediate cessation is encouraged because it offers the only realistic way to avoid a substantial increase in lung cancer mortality brought about by further continuation of smoking. (C) 2003 Wiley-Liss, Inc.

    DOI: 10.1002/ijc.11043

    Web of Science

    researchmap

  • Attributable and absolute risk of lung cancer death by smoking status: Findings from the Japan Collaborative Cohort Study 査読

    M Ando, K Wakai, N Seki, A Tamakoshi, K Suzuki, Y Ito, Y Nishino, T Kondo, Y Watanabe, K Ozasa, Y Ohno

    INTERNATIONAL JOURNAL OF CANCER   105 ( 2 )   249 - 254   2003年6月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:WILEY-LISS  

    Estimating the proportion of lung cancer deaths that can be avoided is important in assessing the potential impact of anti-smoking efforts on the reduction of lung cancer deaths. We calculated the population attributable risk (PAR) and absolute risk of lung cancer death according to smoking status based on the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study. The analytic cohort included 45,010 males and 55,724 females aged 40-79 years. Cox proportional hazards model was used to determine age-adjusted relative risks and PAR according to smoking status. We also computed lung cancer mortality according to age and smoking status. In males, 52.2% and 14.8% of lung cancer deaths were attributable to current and former cigarette smoking, respectively. In females, the corresponding figures were 11.8% and 2.8%. Among current male smokers, the relative risk was strongly correlated with the intensity and duration of cigarette smoking. In contrast, the PAR was associated with an intermediate level of smoking except for the years of smoking: the largest PARs were observed in those with 20-29 cigarettes per day, 40-59 pack-years and 20-22 years old at starting smoking. Absolute risks were estimated to increase with age and duration of smoking and not to decrease even after cessation. These findings suggest that avoidable lung cancer deaths are primarily among light to moderate smokers who are considered amenable to population-based antismoking strategies. For all current smokers, immediate cessation is encouraged because it offers the only realistic way to avoid a substantial increase in lung cancer mortality brought about by further continuation of smoking. (C) 2003 Wiley-Liss, Inc.

    DOI: 10.1002/ijc.11043

    Web of Science

    researchmap

  • Serum carotenoids and mortality from lung cancer: A case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study 査読

    Yoshinori Ito, Kenji Wakai, Koji Suzuki, Akiko Tamakoshi, Nao Seki, Masahiko Ando, Yoshikazu Nishino, Takaaki Kondo, Yoshiyuki Watanabe, Kotaro Ozasa, Yoshiyuki Ohno, Mitsuru Mori, Yutaka Motohashi, Ichiro Tsuji, Yosikazu Nakamura, Hiroyasu Iso, Haruo Mikami, Shuji Hashimoto, Yutaka Inaba, Yoshiharu Hoshiyama, Hiroshi Suzuki, Hiroyuki Shimizu, Hideaki Toyoshima, Shinkan Tokudome, Shogo Kikuchi, Akio Koizumi, Takashi Kawamura, Tsuneharu Miki, Chigusa Date, Kiyomi Sakata, Takayuki Nose, Norihiko Hayakawa, Takesumi Yoshimura, Katsuhiro Fukuda, Naoyuki Okamoto, Hideo Shio, Tomoyuki Kitagawa, Toshio Kuroki, Kazuo Tajima, Kei Nakachi, Takashi Shimamoto, Heizo Tanaka, Shigeru Hisamichi, Masahiro Nakao, Takaichiro Suzuki, Tsutomu Hashimoto, Teruo Ishibashi

    Cancer Science   94 ( 1 )   57 - 63   2003年1月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    To investigate whether high serum levels of carotenoids, tocopherols, and folic acid decrease risk of lung cancer in Japanese, we conducted a case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study. A total of 39 140 subjects provided serum samples at baseline between 1988 and 1990. We identified 147 cases (113 males and 34 females) of death from lung cancer during an 8-year follow-up. Of the subjects who survived to the end of this follow-up, 311 controls (237 males and 74 females) were selected, matched to each case of lung cancer death for gender, age and participating institution. We measured serum levels of antioxidants in cases of lung cancer death and controls. Odds ratios (ORs) for lung cancer death were estimated using conditional logistic models. The risk of lung cancer death for the highest quartile of serum α-carotene, β-carotene, lycopene, β-cryptoxanthin, and canthaxanthin was significantly or marginally significantly lower than for the lowest quartile: the ORs, adjusted for smoking and other covariates, were 0.35 (95% confidence interval (Cl), 0.14-0.88), 0.21 (0.08-0.58), 0.46 (0.21-1.04), 0.44 (0.17-1.16) and 0.37 (0.15-0.91), respectively. The ORs for the highest serum levels of zeaxanthin/lutein and folic acid tended to be low, but the differences were not statistically significant. Serum total cholesterol was also inversely related to risk of lung cancer death: the OR for the highest vs. the lowest quartile was 0.39 (95% Cl, 0.19-0.79). Higher serum levels of carotenoids such as α- and β-carotenes may play a role in preventing death from lung cancer among Japanese.

    DOI: 10.1111/j.1349-7006.2003.tb01352.x

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Event rates of acute myocardial infarction and coronary deaths in Niigata and Nagaoka cities in Japan 査読

    Naohito Tanabe, Reiko Saito, Tadashi Sato, Senji Hayashi, Hideaki Toyoshima, Nao Seki, Kunio Miyanishi, Tohru Izumi, Hiroshi Suzuki, Yoshifusa Aizawa, Tsukasa Namekata

    Circulation Journal   67 ( 1 )   40 - 45   2003年1月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Mortality from coronary heart disease in Japan is the among lowest recorded in the industrialized nations
    however, little is known about the rate of events including nonfatal cases. A survey of event registration and a review of death certificates was carried out to estimate event rates of acute myocardial infarction (AMI) and coronary deaths in the largest 2 cities of the Niigata prefecture where there are 480,720 residents aged between 15 and 65 years. The definitions for these cardiac events used for the WHO-MONICA project were: (1) 'definite AMI', (2) 'possible AMI or coronary death' (not including unclassifiable fatal events), and (3) 'unclassifiable fatal events'. Age-adjusted rates for AMI and coronary deaths (per 100,000/year) according to the registration survey were 54.6 for men and 7.2 for women according to definition 1 and 41.9 for men, and 5.3 for women according to definition 2. When data from the death certificate review were taken into account for the estimation, these rates increased to 80.6 for men and 14.2 for women according to definition 1, and 50.0 for men and 9.0 for women according to definition 2. These estimated rates are considerably lower than those in other industrialized nations surveyed in the WHO-MONICA project, and these findings are consistent with those from other studies conducted in Japan.

    DOI: 10.1253/circj.67.40

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Serum carotenoids and mortality from lung cancer: a case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study 査読

    Y Ito, K Wakai, K Suzuki, A Tamakoshi, N Seki, M Ando, Y Nishino, T Kondo, Y Watanabe, K Ozasa, Y Ohno

    CANCER SCIENCE   94 ( 1 )   57 - 63   2003年1月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:WILEY  

    To investigate whether high serum levels of carotenoids, tocopherols, and folic acid decrease risk of lung cancer in Japanese, we conducted a case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study. A total of 39 140 subjects provided serum samples at baseline between 1988 and 1990. We identified 147 cases (113 males and 34 females) of death from lung cancer during an 8-year follow-up. Of the subjects who survived to the end of this follow-up, 311 controls (237 males and 74 females) were selected, matched to each case of lung cancer death for gender, age and participating institution. We measured serum levels of antioxidants in cases of lung cancer death and controls. Odds ratios (ORs) for lung cancer death were estimated using conditional logistic models. The risk of lung cancer death for the highest quartile of serum alpha-carotene, beta-carotene, lycopene, beta-cryptoxanthin, and canthaxanthin was significantly or marginally significantly lower than for the lowest quartile: the ORs, adjusted for smoking and other covariates, were 0.35 (95% confidence interval (0), 0.14-0.88), 0.21 (0.08-0.58), 0.46 (0.21-1.04), 0.44 (0.17-1.16) and 0.37 (0.15-0.91), respectively. The ORs for the highest serum levels of zeaxanthin/lutein and folic acid tended to be low, but the differences were not statistically significant. Serum total cholesterol was also inversely related to risk of lung cancer death: the OR for the highest vs. the lowest quartile was 0.39 (95% Cl, 0.19-0.79). Higher serum levels of carotenoids such as alpha- and beta-carotenes may play a role in preventing death from lung cancer among Japanese.

    Web of Science

    researchmap

  • 新潟県における麻疹ワクチン接種率と患者数動向からの麻疹制御対策への研究 査読

    坂井貴胤, 関奈緒, 齋藤玲子, 内山聖, 鈴木宏

    日本小児科学会雑誌 106(12)1876-1880   106 ( 12 )   1876 - 1800   2002年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Measles elimination in southern Africa 査読

    Hiroshi Suzuki, Takatsugu Sakai, Reiko Saito, Nao Seki

    LANCET   360 ( 9344 )   717 - 717   2002年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 進む喫煙対策-今医師に求められていること- 査読

    関奈緒, 鈴木宏

    新潟県医師会報   630   2 - 7   2002年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    CiNii Article

    researchmap

  • Serum insulin-like growth factors, insulin-like growth factor-binding protein-3, and risk of lung cancer death: A case-control study nested in the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study 査読

    K Wakai, Y Ito, K Suzuki, A Tamakoshi, N Seki, M Ando, K Ozasa, Y Watanabe, T Kondo, Y Nishino, Y Ohno

    JAPANESE JOURNAL OF CANCER RESEARCH   93 ( 12 )   1279 - 1286   2002年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:BUSINESS CENTER ACADEMIC SOCIETIES JAPAN  

    To elucidate the roles of insulin-like growth factors (IGFs) in the development of lung cancer, we conducted a case-control study nested within the Japan Collaborative Cohort Study. Serum samples were collected at baseline from 39 140 men and women between 1988 and 1990. We measured serum IGF-I, IGF-II, and IGF-binding protein-3 (IGFBP-3) in 194 case subjects who subsequently died from lung cancer during an 8-year follow-up and in 9351 controls. The odds ratios (ORs), adjusted for smoking and other covariates, were smaller with higher levels of IGF-II and IGFBP-3. The ORs across quartiles were 0.41 (95% confidence interval [CI], 0.27-0.63), 0.47 (0.31-0.71), and 0.67 (0.46-0.98) for IGF-II (trend P=0.018), and 0.55 (95% CI, 0.37-0.81), 0.54 (0.36-0.82), and 0.67 (0.45-1.01) for IGFBP-3 (trend P=0.037). These peptides were not independently related to lung cancer risk when mutually adjusted. The risk was increased in the highest vs. the lowest quartile of IGF-I only after controlling for IGFBP-3 (OR, 1.74; 95% CI, 1.08-2.81). Limiting subjects to those followed for greater than or equal to3 years strengthened the negative associations of IGF-II and IGFBP-3, whereas the ORs for IGF-I generally decreased. A higher level of circulating IGFBP-3 and/or IGF-II may decrease lung cancer risk. Elevated serum IGF-I may increase the risk, but this could partly be attributable to latent tumors.

    DOI: 10.1111/j.1349-7006.2002.tb01235.x

    Web of Science

    researchmap

  • 禁煙サポートにおける効果的な医療・地域保健連携システムの開発 査読

    関奈緒

    新潟県医師会報   630   8 - 9   2002年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • The effectiveness of influenza vaccine against influenza A (H3N2) virus infections in nursing homes in Niigata, Japan, during the 1998-1999 and 1999-2000 seasons 査読

    Reiko Saito, Hiroshi Suzuki, Hitoshi Oshitani, Takatsugu Sakai, Nao Seki, Naohito Tanabe

    Infection Control and Hospital Epidemiology   23 ( 2 )   82 - 86   2002年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Slack Incorporated  

    OBJECTIVE: To, evaluate the effectiveness of influenza vaccines against influenza-like illness (ILI) among nursing home residents. DESIGN: Prospective, nonrandomized, cohort study. SETTING: Nine nursing homes during the 1998-1999 influenza season and 11 nursing homes during the 1999-2000 influenza season in Niigata Prefecture, Japan. PARTICIPANTS: Six hundred ninety-nine residents and 440 healthcare workers (HCWs) during the first season, and 930 residents and 517 HCWs during the second season, with vaccination rates ranging from 0% to 97.7%. RESULTS: Overall, ILI decreased from 24.3% during the 1998-1999 season to 8.8% during the 1999-2000 season. Multivariate analysis adjusted for. several factors, including gender, age, underlying diseases, and resident and HCW vaccination rates, failed to demonstrate clear individual protection of residents (relative risk [RR], 1.42
    P =.2 for the first season
    RR, 0.95
    P = .9 for the second season). However, vaccination rates of 60% or greater for residents and HCWs reduced the risk of ILI, and also could prevent outbreaks during the 2 seasons. Highly impaired activities of daily living and chronic respiratory diseases were significantly associated with increased ILI. CONCLUSIONS: A high vaccination rate for both residents and HCWs may reduce the risk of ILI and institutional outbreaks in nursing homes.

    DOI: 10.1086/502011

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • The effectiveness of influenza vaccine against influenza A (H3N2) virus infections in nursing homes in Niigata, Japan, during the 1998-1999 and 1999-2000 seasons 査読

    Reiko Saito, Hiroshi Suzuki, Hitoshi Oshitani, Takatsugu Sakai, Nao Seki, Naohito Tanabe

    Infection Control and Hospital Epidemiology   23 ( 2 )   82 - 86   2002年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Slack Incorporated  

    OBJECTIVE: To, evaluate the effectiveness of influenza vaccines against influenza-like illness (ILI) among nursing home residents. DESIGN: Prospective, nonrandomized, cohort study. SETTING: Nine nursing homes during the 1998-1999 influenza season and 11 nursing homes during the 1999-2000 influenza season in Niigata Prefecture, Japan. PARTICIPANTS: Six hundred ninety-nine residents and 440 healthcare workers (HCWs) during the first season, and 930 residents and 517 HCWs during the second season, with vaccination rates ranging from 0% to 97.7%. RESULTS: Overall, ILI decreased from 24.3% during the 1998-1999 season to 8.8% during the 1999-2000 season. Multivariate analysis adjusted for. several factors, including gender, age, underlying diseases, and resident and HCW vaccination rates, failed to demonstrate clear individual protection of residents (relative risk [RR], 1.42
    P =.2 for the first season
    RR, 0.95
    P = .9 for the second season). However, vaccination rates of 60% or greater for residents and HCWs reduced the risk of ILI, and also could prevent outbreaks during the 2 seasons. Highly impaired activities of daily living and chronic respiratory diseases were significantly associated with increased ILI. CONCLUSIONS: A high vaccination rate for both residents and HCWs may reduce the risk of ILI and institutional outbreaks in nursing homes.

    DOI: 10.1086/502011

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 新潟県の高齢者施設におけるインフルエンザワクチン接種の現状とその効果に関する研究 査読

    関奈緒, 押谷仁, 斉藤玲子, 田辺直仁, 林千治, 鈴木宏

    厚生の指標   48 ( 7 )   28 - 33   2001年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 県内職域喫煙対策の現状と今後の産業医活動のアプローチ 査読

    関奈緒, 田辺直仁, 鈴木宏, 河内寛し

    新潟県医師会報   611   1 - 5   2001年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Dietary habits and risk of lung cancer death in a large-scale cohort study (JACC study) in Japan by sex and smoking habit 査読

    K Ozasa, Y Watanabe, Y Ito, K Suzuki, A Tamakoshi, N Seki, Y Nishino, T Kondo, K Wakai, M Ando, Y Ohno

    JAPANESE JOURNAL OF CANCER RESEARCH   92 ( 12 )   1259 - 1269   2001年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:BUSINESS CENTER ACADEMIC SOCIETIES JAPAN  

    Lung cancer has increased and is the leading cause of cancer death among Japanese males. The associations of dietary habits with the risk of lung cancer death were evaluated by sex and smoking habits in this study. In the Japan Collaborative Cohort (JACC) Study, a cohort established in 1988-90 and consisting of 42 940 males and 55 308 females was observed for lung cancer deaths up to the end of 1997. During the observation period, 446 males and 126 females died of lung cancer. A self-administered food frequency questionnaire was used as the baseline survey. Hazard ratios for dietary factors were calculated by Cox's proportional hazards model. Among males, a high intake of ham and sausages, cheese, green-leafy vegetables, oranges, and other fruits significantly and dose-dependently decreased the risk of lung cancer death. Among females, a high intake of miso-soup, ham and sausages, and liver significantly and almost dose-dependently increased the risk. Vegetables and fruits rich in antioxidative and carcinogenic agents reduced the risk of lung cancer deaths among male smokers more than among female nonsmokers. The results among female nonsmokers were partially consistent with the hypothesis that high fat consumption increases the risk of lung cancer, especially that of adenocarcinoma.

    DOI: 10.1111/j.1349-7006.2001.tb02148.x

    Web of Science

    researchmap

  • Decrease in risk of lung cancer death in males after smoking cessation by age at quitting: Findings from the JACC Study 査読

    Kenji Wakai, Nao Seki, Akiko Tamakoshi, Takaaki Kondo, Yoshikazu Nishino, Yoshinori Ito, Koji Suzuki, Kotaro Ozasa, Yoshiyuki Watanabe, Yoshiyuki Ohno, For the JACC Study Group

    Japanese Journal of Cancer Research   92 ( 8 )   821 - 828   2001年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    To evaluate the impact of smoking cessation in individuals and populations, we examined the decrease in risk of lung cancer death in male ex-smokers by age at quitting in the Japan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk Sponsored by Monbusho (JACC Study), which was initiated from 1988 to 1990 in Japan. For simplicity, subjects were limited to male non-smokers, and former/current smokers who started smoking at ages 18-22, and 33 654 men aged 40-79 years were included. We modeled the mortality rates in non-smokers and current smokers, and compared the rates in ex-smokers with those expected from the model if they had continued smoking. During the mean follow-up of 8.0 years, 341 men died from lung cancer. The mortality rate ration for current smokers, compared to non-smokers, was 5.16, and those for ex-smokers who had quit smoking 0-4, 5-9, 10-14, 15-19 and ≥20 years before were 4.84, 3.19, 2.03, 1.29 and 0.99, respectively. The functions of 3.20×10-7×(age)4.5 and 1.96×10-5×(age-29.6)4.5 fitted the observed mortality rates (per 100 000 person-years) in non-smokers and continuing smokers, respectively. A greater decrease in lung cancer mortality was estimated among those who quit smoking at younger ages. Stopping smoking earlier in life appears preferable to keep the individual risk low. The absolute rate, however, substantially decreased after smoking cessation even in those who quit at ages 60-69, reflecting the high mortality rate among continuing smokers in the elderly.

    DOI: 10.1111/j.1349-7006.2001.tb01167.x

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Validity and reliability of single-item questions about physical activity 査読

    Nobuo Iwai, Shigeru Hisamichi, Norihiko Hayakawa, Yutaka Inaba, Tadashi Nagaoka, Hiroki Sugimori, Nao Seki, Kiyomi Sakata, Koji Suzuki, Akiko Tamakoshi, Yosikazu Nakamura, Akio Yamamoto, Yoshikazu Nishino, Atsushi Ogihara, Naoyuki Okamoto, Hiroshi Suzuki, Seiji Morioka, Yoshinori Ito, Kenji Wakai, Toshiyuki Ojima, Heizo Tanaka, Takayuki Nose, Yoshiyuki Ohno

    Journal of Epidemiology   11 ( 5 )   211 - 218   2001年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Japan Epidemiology Association  

    The Japan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk Sponsored by Monbusho (JACC Study) included in its self-administered questionnaires some single-item questions concerning physical activity. We examined the validity of the questions among 1,730 Japanese adults and the reliability of the questions among 1,075 Japanese adults. The validity of the sports and physical exercise questions was estimated by comparing the self-administered questionnaire responses with the time spent on the activity and the energy expenditure index for the previous 12-month period, elicited by the interviewing method used in the Japan Lifestyle Monitoring Study with a minor modification. The Spearman's rank correlation coefficients ranged from 0.43 to 0.60, showing moderate correlations. On the other hand, test-retest reliability was estimated by comparing the responses from two separate surveys conducted roughly one year apart. Weighted kappa coefficients of sports and physical exercise questions, classified according to sex and age, ranged from 0.39 to 0.56, showing moderate reliability
    and those of a question about walking ranged from 0.25 to 0.39, showing fair reliability. We suggest that measuring physical activity level with these single-item questions may be appropriate for establishing baseline data that reflects long-term physical activity in a large-scale cohort study targeting lifestyle-related diseases. validity, reliability, physical activity, single-item question, lifestyle-related disease.

    DOI: 10.2188/jea.11.211

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 歩行時間,睡眠時間,生きがいと高齢者の生命予後の関連に関するコホート研究 査読

    関奈緒

    日本衛生学雑誌   56 ( 2 )   535 - 540   2001年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1265/jjh.56.535

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • 高齢者へのインフルエンザワクチン接種とその効果 査読

    鈴木宏, 押谷仁, 齋藤玲子, 関奈緒, 田辺直仁

    日本胸部臨床   59   662 - 669   2000年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 勤労者の突然死の疫学的特徴 査読

    田辺直仁, 豊嶋英明, 佐藤匡, 斎籐玲子, 関奈緒, 宮西邦夫, 林千治, 和泉徹

    日本職業・災害医学会会誌   48   197 - 202   2000年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 現行ワクチンの有効性 査読

    鈴木宏, 齋藤玲子, 関奈緒, 田辺直仁

    カレントテラピー   18   98 - 103   2000年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Influenza vaccination levels and influenza-like illness in long-term-care facilities for elderly people in Niigata, Japan, during an influenza A (H3N2) epidemic 査読

    H Oshitani, R Saito, N Seki, N Tanabe, O Yamazaki, S Hayashi, H Suzuki

    INFECTION CONTROL AND HOSPITAL EPIDEMIOLOGY   21 ( 11 )   728 - 730   2000年11月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:SLACK INC  

    Surveys on influenza vaccination and illness in longterm-care facilities in Niigata Prefecture during an influenza A (H3N2) epidemic revealed that &gt;20% of facilities had outbreaks and &gt;10% of residents experienced influenza. Outbreaks and number of cases were significantly reduced by vaccination, which should be strongly recommended for institutionalized elderly people.

    Web of Science

    researchmap

  • Influence of life-related factors and participation in health examination on mortality in a 4.5-year follow-up of a rural cohort 査読

    Shankuan Zhu, Takaaki Kondo, Hisataka Sakakibara, Koji Tamakoshi, Kunio Miyanishi, Nao Seki, Naohito Tanabe, Hideaki Toyoshima

    Environmental Health and Preventive Medicine   5 ( 2 )   66 - 71   2000年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    To identify life-related factors causing increased mortality, 2,769 rural residents aged 29-77 were investigated through a self-administered questionnaire in 1990. Death certificates and migration information were inspected during the 4.5-year follow-up period. Age, obesity, life attitude, job, marital status, drinking and smoking habits, previous or current illness, and frequency of participation in health examinations were checked during the baseline survey. The person-year mortality rate was higher among irregular participants in health examinations than among regular participants both among males and females. From Cox's multiple regression analysis, factors with a significantly high hazard ratio (HR) for mortality were irregular participation (HR=2.05), increase of age (HR=1.54, for 10 years), previous or current illness (HR=2.44), unemployment (HR=l.95), and living without a spouse (HR=2.61) for males
    and for females they were having previous or current illness (HR=15.21) and living without a spouse (HR=2.94). Thus, irregular participation in health examinations, unemployment and aging showed a relationship with a higher mortality only in males. A previous or current illness and living without a spouse were related in both sexes.

    DOI: 10.1265/ehpm.2000.66

    Scopus

    researchmap

  • 新潟県における麻疹予防接種の現状と簡便な接種率把握法の検討 査読

    関奈緒, 斉藤玲子, 田辺直仁, 押谷仁, 鈴木宏

    日本公衆衛生雑誌   46 ( 11 )   1013 - 1019   1999年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • 新潟県内高齢者施設におけるインフルエンザ流行とワクチン効果

    斎藤 玲子, 押谷 仁, 関 奈緒, 田辺 直仁, 宮西 邦夫, 鈴木 宏, 村山 直也, 川崎 聡, 上村 桂

    日本公衆衛生学会総会抄録集   58回   668 - 668   1999年10月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本公衆衛生学会  

    researchmap

  • 心血管病変に対する糖尿病及び糖代謝異常のリスク 査読

    田辺直仁, 林千治, 豊嶋英明, 和泉徹, 宇佐見明男, 斉藤玲子, 関奈緒, 宮西邦夫, 村山直也, 川崎聡, 鈴木宏, 山本朋彦, 船崎俊一, 相沢義房

    日本循環器管理研究協議会雑誌   33 ( 2 )   151 - 157   1998年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:The Japanese Association for Cerebro-cardiovascular Disease Control  

    心血管系における動脈硬化の危険因子としての糖代謝異常の意義について, 2つの研究を通して検討した。<BR>1. 冠動脈硬化性心疾患 (CHD) の危険因子に関する症例・対照研究本研究では糖尿病の代わりに, 血清フルクトサミン値 (FRA) を糖代謝異常の指標として用い, 冠動脈造影によってCHDと診断された60歳以下の男性患者130名と, 年齢をマッチさせた260名の男性対照群の問で比較した。FRAが285μmol/l以上であった場合を高FRAとして, 年齢群別にその陽性率をCHD群と対照群で比較した結果, 40歳以下の若年群 (症例群 : 41.9%, 対照群 : 5.8%, p<0.01), 41~60歳の壮年群 (症例群 : 33.3%, 対照群119.5%, p<0.01) いずれにおいても症例群で有意に高率であった。しかし, 対照群との差は若年群でより大きかった。他の要因を補正した高FRAのCHDに対するオッズ比も, 若年群で特に高い値を示した (若年群のオッズ比と95%信頼区間 : 18.70, 3.34~104.64;壮年群のオッズ比と95%信頼区間 : 2.51, 1.22~5.18) 。2. エコーを用いた頚動脈硬化に関する研究<BR>頚動脈硬化病変 (粥腫) 陽性率を, 35歳以上の糖尿病患者81名と, 二つの対照集団 (農村住民238名, 65歳以下の男性都市勤労者175名) の問で比較した。男女共に, 65歳以上の老年群では糖尿病群と対照群 (農村住民) の問で陽性率には有意差を認めなかった。しかし対照群では若年になるほど明らかに陽性率が低くなったのに対し, 糖尿病群では若い年齢群でも過半数に病変が認められた。<BR>以上の2つの研究より, 糖尿病などの糖代謝異常は心血管系における動脈硬化病変早期発現の強いリスクになると考えられた。

    DOI: 10.11381/jjcdp1974.33.151

    CiNii Article

    researchmap

  • 1.職域集団における禁煙教室の試み(第40回北陸甲信越地方会総会)

    関 奈緒, 田辺 直仁, 川崎 聡, 村山 直也, 宮西 邦夫, 鈴木 宏

    産業衛生学雑誌   40 ( 2 )   50 - 50   1998年

     詳細を見る

    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本産業衛生学会  

    DOI: 10.1539/sangyoeisei.KJ00001989841

    CiNii Article

    researchmap

  • 血清 HDJ コレステロール代謝に与えるシンバスタチンの影響 査読

    田辺 直仁, 林 千治, 関 奈緒, 鈴木 宏, 和泉 徹, 豊嶋 英明, 佐藤 匡, 斉藤 玲子, 相沢 義房, 柴田 昭

    臨床と研究   74   995 - 1000   1997年12月

     詳細を見る

    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    researchmap

  • Familial aggregation and covariation of diseases in a Japanese rural community: Comparison of stomach cancer with other diseases 査読

    Hideaki Toyoshima, Senji Hayashi, Shuji Hashimoto, Nao Seki, Naohito Tanabe, Kunio Miyanishi, Takaaki Kondo, Makiko Fujiwara, Kunio Aoki

    Annals of Epidemiology   7 ( 7 )   446 - 451   1997年10月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    PURPOSE: We investigated familial aggregation as well as familial covariation of diseases by means of a questionnaire survey dealing with family histories of stomach cancer, stroke, hypertension, diabetes and tuberculosis as well as life style among 2,769 inhabitants of a rural community (84% of census population). METHODS: The strength of familial aggregation was shown by an odds ratio (OR) that compared the number of families in which siblings suffered from one of the above diseases among families in which at least one parent suffered from it, and among families in which neither did. Probands were divided into two groups for analysis: an under-55 'young group,' and a 55-and-older 'old group.' RESULTS: The OR for stomach cancer was lowest and insignificant in the young group, and significant (2.2, p &lt
    0.05) only in the old group. The OR for stroke, hypertension, and tuberculosis was 4.5-5.1 (p &lt
    0.05) in the young group but decreased to 2.3-3.2 in the old group. Diabetes increased from 3.9 to 5.7 (p &lt
    0.05) with advancing age. Age-related OR trends were not affected by exposure to cigarette smoke in the past. Stomach cancer showed a borderline familial covariation with diabetes and a borderline inverse covariation with hypertension. Hypertension showed a familial covariation with stroke and diabetes. CONCLUSIONS: Among the investigated diseases, familial aggregation was weakest for stomach cancer. The results suggest that stomach cancer may share a common familial etiologic factor with diabetes and hypotension.

    DOI: 10.1016/S1047-2797(97)00077-X

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Seasonal Variation in the Incidence of Sudden Death According to Occupation of Householder in Japan 査読

    Senji Hayashi, Hideaki Toyoshima, Tadashi Sato, Naohito Tanabe, Nao Seki, Kunio Miyanishi

    Japanese Circulation Journal   61 ( 10 )   814 - 818   1997年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    To examine the relationship between overwork and the occurrence of sudden death, the relation between occupation and seasonal variation in sudden death was studied. A total of 8481 cases of sudden death (among subjects aged over 24 years) were selected from all deaths between 1984 and 1986 in the Niigata Prefecture, Japan, based on a death certificate survey. Sudden death was defined as death within 24 h of the onset of the underlying disease. We divided subjects into 4 groups according to the occupation of the householder: Agricultural workers, employees, the self-employed, and other occupations. As the incidence of sudden death in the ‘other occupation’ group did not show any significant seasonal variation, this group was considered to be a control group. Among young to middle-aged men (25-65 year old), the incidence of sudden death was higher than in the control group for agricultural workers in April and September and for employees in March and September. However, in older men (over 65) the incidence for agricultural workers was higher only in April. Among women, there was no such spring rise in the incidence of sudden death in any occupational group. The months featuring a high incidence of sudden death coincided with the busiest occupational months only for people who were actually working and not for those who had already retired. © 1997, The Japanese Circulation Society. All rights reserved.

    DOI: 10.1253/jcj.61.814

    Scopus

    PubMed

    researchmap

  • Activity Immediately Before the Onset of Non-Fatal Myocardial Infarction and Sudden Cardiac Death 査読

    Senji Hayashi, Hideaki Toyoshima, Naohito Tanabe, Tadashi Satoh, Kunio Miyanishi, Nao Seki, Toshiya Aizaki, Yoshifusa Aizawa, Tohru Izumi, Akira Shibata

    Japanese Circulation Journal   60 ( 12 )   947 - 953   1996年

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    To investigate triggers for the occurrence of acute myocardial infarction (AMI) and sudden cardiac death (SCD), we examined the activities immediately before the time of onset in 149 cases of non-fatal AMI and 110 cases of SCD. All of the cases in which death occurred within 24 h from the onset of the underlying cause were considered SCD as long as the cause of death was of cardiac origin or unknown. We calculated the average time which is spent on each activity in the life cycle of Japanese people and estimated the number of incidence of each activity assuming a uniform distribution. Estimated values and actual values were compared. The results were as follows: 1) The incidence of non-fatal AMI and SCD was low while sleeping or resting or doing light work, and was high while using the toilet or doing sport or heavy work. 2) The incidence of SCD was also high even during moderate exertion, such as taking a bath or, walking or cycling, and it was significantly higher than that in the group of non-fatal AMI. 3) The incidence of non-fatal AMI was high while eating or drinking. 4) Many of the patients with SCD had past histories of circulatory diseases, compared to those with non-fatal AMI. This difference in past histories may account for the high incidence, of SCD during moderate exertion. © 1996, The Japanese Circulation Society. All rights reserved.

    DOI: 10.1253/jcj.60.947

    Scopus

    PubMed

    researchmap

▶ 全件表示

MISC

▶ 全件表示

共同研究・競争的資金等の研究

  • 妊婦を対象とした出生前検査に関する包括的な相談支援要件の明確化

    研究課題/領域番号:22K10931

    2022年4月 - 2026年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    小野澤 かおり, 宮坂 道夫, 荒木 奈緒, 関 奈緒

      詳細を見る

    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    researchmap

  • リカバリー概念に基づく精神障害者の包括的な地域生活支援プログラムの開発

    研究課題/領域番号:19K11136

    2019年4月 - 2023年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    成田 太一, 小林 恵子, 関 奈緒, 村松 芳幸, 加賀谷 真梨, 清水 智嘉

      詳細を見る

    配分額:4160000円 ( 直接経費:3200000円 、 間接経費:960000円 )

    本研究は、地域で暮らす精神障害者のリカバリーを促進していくため、リカバリーの実態を当事者の視点から把握した上で、セルフケアやサポート、役割・社会参加などを包括的に捉えた生活支援プログラムを開発することを目的としている。2021年度は、COVID-19による調査活動の影響を踏まえ、一部調査計画を変更し、当事者と家族へのインタビュー調査を実施した。
    当事者を対象とした調査では、長期入院を経験し地域で生活を送る精神障害者のリカバリーの実態を明らかにし、リカバリーに必要な要素や促進していくうえでの課題を当事者の視点から検討することを目的とした。対象は、過去に精神疾患により1年以上の入院を経験し、退院後6ヶ月以上地域で継続的に生活を送っている者で、2021年度は6名へのインタビュー調査を行い、分析を進めている。
    家族を対象とした調査では、包括的な支援プログラムの開発に向け、精神障がい者の高齢の家族が当事者の将来の生活に対して抱く想いを明らかにすることを目的とした。対象は、過去に1年以上精神科病院への入院経験がある精神障がい者の家族(親、きょうだい)で65歳以上の者であり、2021年度は7名にインタビュー調査を実施し、分析を行った。分析の結果、当事者の地域生活に関する家族の想いとして【自立した生活への期待】や【何とかなる】といった前向きな想いがある一方、【自立した生活は難しい】【身近な支援者・相談相手の不足】【支援体制不足への不満】といった想いから【入院してくれていた方が安心】【本人の状態を考えると在宅は難しい】【家族がサポートするしかない】といった想いに繋がっていることが考えられた(【】は代表的なカテゴリ)。今後も分析を進めていく予定である。

    researchmap

  • 学童を核とした非医薬的公衆衛生対策(NPIs)のインフルエンザ制御効果の検証

    2018年4月 - 現在

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    関 奈緒

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    researchmap

  • 防災行政の適正遂行に向けた防災・危機管理担当自治体職員の健康管理・業務管理対策

    2014年4月 - 2018年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    関 奈緒

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    researchmap

  • 大規模離島インフルエンザ発症登録システムの活用による学童の流行期生活行動変容効果

    2010年4月 - 2013年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    関 奈緒

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    researchmap

  • 高齢者の歩行能力を指標とした転倒予測マーカーの開発

    2008年4月 - 2011年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    篠田 邦彦

      詳細を見る

    資金種別:競争的資金

    researchmap

  • 小・中学校インフルエンザ流行阻止対策への地理情報システムによる居住空間解析研究

    2005年4月 - 2007年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:挑戦的萌芽研究

    提供機関:日本学術振興会

    鈴木 宏

      詳細を見る

    資金種別:競争的資金

    researchmap

  • 幼児・学童のインフルエンザワクチン接種効果と同居高齢者への発症・重症化予防効果

    2004年4月 - 2008年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:基盤研究(C)

    提供機関:日本学術振興会

    関 奈緒

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    配分額:2500000円 ( 直接経費:2500000円 )

    researchmap

  • 親子喫煙防止教室を核とした学校・家庭・地域の連携に関する研究

    2001年4月 - 2003年3月

    制度名:科学研究費助成事業

    研究種目:若手研究(B)

    提供機関:日本学術振興会

    関 奈緒

      詳細を見る

    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

    researchmap

▶ 全件表示

 

担当経験のある授業科目

  • 精神科治療概論

    2023年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 看護学特論I

    2023年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • がん看護学特論I

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 保健学特別研究(看護学)

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 保健学特定研究(看護学)

    2021年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 保健学総合

    2021年
    機関名:新潟大学

  • 国際医療保健学概論

    2021年
    機関名:新潟大学

  • 基礎看護学演習

    2020年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 疾病の成因と治療Ⅳ

    2020年
    -
    2023年
    機関名:新潟大学

  • 基礎看護学実習

    2019年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • スタディスキルズ (看護)

    2016年
    機関名:新潟大学

  • リサーチ・メソッズ・ベーシック

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 臨床薬理学

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 病態生理学

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • フィジカルアセスメント

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 疫学特講

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • リサーチ・メソッズ・アドバンスト

    2015年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • がん看護学特論Ⅰ

    2015年
    -
    2018年
    機関名:新潟大学

  • 保健学特別研究(看護学)

    2014年
    -
    2017年
    機関名:新潟大学

  • 保健学特定研究(看護学)

    2014年
    機関名:新潟大学

  • 看護研究演習Ⅰ

    2013年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 地域・国際看護学特講演習

    2013年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 地域・国際看護学特講

    2013年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 看護研究演習Ⅱ

    2013年
    -
    2020年
    機関名:新潟大学

  • 看護研究演習Ⅲ

    2013年
    -
    2020年
    機関名:新潟大学

  • 学校保健論Ⅱ

    2013年
    -
    2016年
    機関名:新潟大学

  • 保健学総合

    2011年
    -
    2021年
    機関名:新潟大学

  • フィジカルアセスメント演習

    2010年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 診療援助技術演習

    2010年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 疾病の予防と治療

    2009年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 基礎・広域看護学特別研究

    2009年
    -
    2013年
    機関名:新潟大学

  • 性の科学

    2009年
    -
    2013年
    機関名:新潟大学

  • 基礎看護学特論Ⅲ

    2008年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 卒業研究

    2008年
    -
    2011年
    機関名:新潟大学

  • 医療情報統計科学

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 医療統計学

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 環境と健康

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 国際医療情報科学

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 保健学情報解析法

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 看護研究

    2007年
    -
    現在
    機関名:新潟大学

  • 国際医療保健学概論

    2007年
    -
    2021年
    機関名:新潟大学

  • 生命と生活の健康科学

    2007年
    -
    2019年
    機関名:新潟大学

  • 国際看護学実習

    2007年
    -
    2009年
    機関名:新潟大学

  • 国際看護学演習

    2007年
    -
    2009年
    機関名:新潟大学

  • 基礎看護学特論III

    2007年
    機関名:新潟大学

  • データ解析法

    2007年
    機関名:新潟大学

  • 基礎看護技術演習

    2007年
    機関名:新潟大学

  • ヘルスプロモーション

    2007年
    機関名:新潟大学

▶ 全件表示

 

社会貢献活動

  • こころの健康とこころのケア

    役割:講師

    新潟県訪問看護ステーション協議会  新型コロナウイルス感染症に関する研修会  2021年11月

     詳細を見る

  • たばこの謎に迫る!

    役割:講師

    見附市南蒲原郡医師会・見附市教育委員会  見附市 小・中学生の喫煙防止講演会  2021年11月

     詳細を見る

  • 四畳半スタジオ ケンジュWEEK企画「禁煙ダービー」

    役割:出演, 取材協力

    BSNラジオ  2021年6月

     詳細を見る

  • 職域の喫煙対策

    役割:講師

    新潟産業保健総合支援センター  産業保健セミナー(産業医研修会)  2021年6月

     詳細を見る

  • 佐渡市インフルエンザ発生登録システムからみた予防と治療戦略を考える

    役割:講師

    佐渡医師会  学術講演会  2019年12月

     詳細を見る

  • ゆうなび にいがたケンジュプロジェクト:「タバコ」

    役割:出演, 取材協力

    BSNテレビ  2021年5月

     詳細を見る

  • 新型たばこで症状悪化 退職余儀なく化学物質過敏症 「誘発の恐れ知って」

    役割:取材協力

    新潟日報  2021年3月

     詳細を見る

  • 夕方ワイド新潟一番 「健康立県にいがた×カラダWEEK」

    役割:出演, 取材協力

    テレビ新潟(TENY)  2020年11月

     詳細を見る

  • にいがたケンジュプロジェクト「ケンジュがダイジ」

    役割:出演, 情報提供

    BSNラジオ  2020年5月 - 2020年6月

     詳細を見る

  • 新潟市内の職場における喫煙防止対策の実態について~改正健康増進法施行を目前に控えて~

    役割:講師

    新潟産業保健総合支援センター  産業保健セミナー(産業医研修会)  2020年2月

     詳細を見る

  • たばこの正体を学ぶ「禁煙のすすめ」

    役割:取材協力

    新潟日報  2020年1月

     詳細を見る

  • 「知は力なり」一緒に学ぼうたばこの真実

    役割:講師

    見附市南蒲原郡医師会・見附市教育委員会  見附市 小・中学生の喫煙防止講演会  2019年11月

     詳細を見る

  • 令和1年度禁煙支援研修会

    役割:司会

    新潟県健康づくり財団  2019年11月

     詳細を見る

  • 新しい倫理指針とその対応

    役割:講師

    新潟青陵大学  新潟青陵大学研究倫理研修会  2018年11月

     詳細を見る

  • 歯科からスタート禁煙支援~チーム卒煙の連係プレーもおすすめです~

    役割:講師

    新潟県歯科医師会  平成30年度歯科医療従事者の保健指導力向上研修(禁煙指導)  2018年11月

     詳細を見る

  • たばこのこと一緒に考えてみませんか?

    役割:講師

    見附市南蒲原郡医師会・見附市教育委員会  見附市 小・中学生の喫煙防止講演会  2018年11月

     詳細を見る

  • たばこの最新情報と受動喫煙対策

    役割:講師

    新潟市  平成30年度新潟市たばこ対策推進セミナー  2018年11月

     詳細を見る

  • 加熱式たばこ使用者への禁煙指導

    役割:講師

    全国健康保険協会新潟支部  平成30年度特定保健指導に関する研修会  2018年9月

     詳細を見る

  • 医の手帳 たばこ(2) 広がる加熱式たばこ「受動喫煙の心配なし」は大きな誤解

    役割:寄稿

    朝日新聞  2018年7月

     詳細を見る

  • 医の手帳 たばこ(1) 喫煙との関連,確実な病気は様々,美容にも大敵

    役割:寄稿

    朝日新聞  2018年6月

     詳細を見る

  • 受動喫煙について

    役割:講師

    新潟市住みよい郷土推進協議会西区支部研修会  2018年5月

     詳細を見る

  • 禁煙支援に関わるABC~最新情報を踏まえて~

    役割:講師

    新潟市薬剤師会  禁煙支援研修会  2018年5月

     詳細を見る

▶ 全件表示