所属
教育研究院 医歯学系 保健学系列 教授
医学部 保健学科 看護学専攻 教授
保健学研究科 保健学専攻 看護学 教授
医学部 保健学科 看護学専攻 教授
保健学研究科 保健学専攻 看護学 教授
職名
教授
外部リンク
サトウ ミユキ
佐藤 美由紀
SATO Miyuki
学位
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博士（老年学） （ 2015年3月 桜美林大学 ）
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修士（看護学） （ 2009年3月 北海道医療大学 ）
研究キーワード
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公衆衛生看護、住民主体、地域づくり、事業評価、アクションリサーチ
研究分野
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ライフサイエンス / 高齢者看護学、地域看護学 / 公衆衛生看護、老年学、住民主体、地域づくり、事業評価、
経歴（researchmap）
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新潟大学 大学院保健学研究科 看護学専攻
2022年4月 - 現在
国名：日本国
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佐久大学 看護学部
2018年4月 - 2022年3月
国名：日本国
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神奈川工科大学 看護学部
2015年4月 - 2018年3月
国名：日本国
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人間総合科学大学 保健医療学部看護学科
2011年4月 - 2015年3月
国名：日本国
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北海道医療大学 看護福祉学部 看護学科
2009年4月 - 2011年3月
国名：日本国
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北海道大学 医学部 保健学科 看護学専攻
2007年10月 - 2008年3月
国名：日本国
経歴
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新潟大学 保健学研究科 保健学専攻 看護学 教授
2022年4月 - 現在
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新潟大学 医学部 保健学科 看護学専攻 教授
2022年4月 - 現在
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新潟大学 教育研究院 医歯学系 保健学系列 教授
2022年4月 - 現在
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佐久大学 看護学部 教授
2018年4月 - 2022年3月
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神奈川工科大学 看護学部 准教授
2015年4月 - 2018年3月
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人間総合科学大学 保健医療学部看護学科 助教
2011年4月 - 2015年3月
国名：日本国
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北海道医療大学 看護福祉学部 助教
2009年4月 - 2011年3月
国名：日本国
学歴
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桜美林大学大学院 老年学研究科 老年学専攻博士後期課程
2009年4月 - 2015年3月
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北海道医療大学大学院 看護福祉学研究科 看護学専攻博士前期課程
2007年4月 - 2009年3月
国名： 日本国
委員歴
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日本老年社会科学会 理事
2022年7月 - 現在
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日本老年社会科学会 機関紙編集委員
2017年4月 - 現在
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日本老年社会科学会 論文賞選考委員
2016年9月 - 2019年9月
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日本保健福祉学会 幹事
2012年9月 - 現在
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日本地域看護学会 第13回日本地域看護学会学術集会実行委員
2009年9月 - 2010年12月
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北海道公衆衛生学会 評議員
2008年10月 - 2011年11月
取得資格
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保健師
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看護師
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精神保健福祉士
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介護支援専門員（ケアマネージャー）
論文
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アクションリサーチによる地域高齢者の社会参加促進型ヘルスプロモーション・プログラムのプロセス
佐藤美由紀, 若山好美, 齊藤恭平, 芳賀博
老年社会科学 38 ( 1 ) 3 - 20 2016年4月
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看護職・介護職の業務用シューズの選び方および満足度と新たなシューズの提案 査読
三池 克明, 佐藤美由紀, 坂江千寿子, 4名
佐久大学信州短期大学部紀要 2021年3月
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看護師用通信販売カタログから見えるナースシューズの実態 査読
塩入とも子, 佐藤美由紀, 坂江千寿子, 4名
佐久大学看護研究雑誌 12 29 - 37 2020年10月
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ポジティブ心理学的介入に基づくうつ予防教室終了後の自主グループ活動への継続参加に関する要因 査読
安順姫, 佐藤美由紀, 芳賀博
応用老年学 14 4 - 12 2020年8月
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看護・介護職の足と業務用シューズに対する意識
柿澤美奈子, 佐藤美由紀, 坂江千寿子
第50回日本看護学会論文集ヘルスプロモーション 63 - 66 2020年3月
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住民主体による健康なまちづくり
佐久大学看護研究雑誌 11 7 - 8 2019年3月
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高齢者の主体的社会参加促進型ヘルスプロモーション
佐藤美由紀
老年社会科学 40 308 - 315 2018年10月
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地域在住の虚弱高齢者における社会活動に関連する要因 査読
安齋紗保理, 佐藤 美由紀, 芳賀博, 他3名
老年学雑誌 8 17 - 31 2018年3月
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地域在住高齢者における筋骨格系の痛みに対する対処方法の実態 査読
安齋紗保里, 佐藤美由紀, 他3名
日本公衆衛生雑誌 65 61 - 71 2018年2月
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要支援・要介護高齢者における主観的健康感の関連要因の特徴：同一地域の一般高齢者との比較 査読
池田晋平, 植木章三, 佐藤美由紀, 他4名
老年社会科学 39 341 - 351 2017年10月
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アクションリサーチにより創出された住民主体の交流事業の10年後の評価 査読
佐藤美由紀, 齊藤恭平, 芳賀博
応用老年学 11 ( 1 ) 49 - 60 2017年8月
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在宅要支援・要介護高齢者の主観的健康感に尿失禁と心理・社会的要因が及ぼす 影響の検討 査読
池田晋平, 植木章三, 佐藤美由紀, 他6名
作業療法 34 ( 5 ) 509 - 518 2015年10月
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地域在住高齢者・行政・研究者の協働により創出された地域活動が自主化に至るまでのプロセスとその効果アクションリサーチを用いた取り組み 査読
佐藤美由紀, 安齋紗保理, 齊藤恭平, 芳賀博
応用老年学 9 ( 1 ) 4 - 18 2015年8月
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川井文子, 中野博子, 佐藤美由紀, 他2名
応用老年学 9 ( 1 ) 31 - 42 2015年8月
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住民関与者からみた社会的ネットワーク形成を目指したプロジェクトの効果と課題 査読
安齋 紗保理, 佐藤美由紀, 齊藤恭平, 芳賀博
応用老年学 9 ( 1 ) 100 - 112 2015年8月
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地域高齢者における社会参加促進型ヘルスプロモーションに関する介入研究 アクションリサーチに基づく地域活動の創出とその効果
佐藤美由紀
2015年3月
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地域社会における高齢者に対する役割期待と遂行のための促進要因 フォーカス・グループ・インタビュー法を用いて 査読
佐藤美由紀, 齊藤恭平, 若山好美, 他3名
日本保健福祉学会誌 21 ( 1 ) 25 - 34 2014年9月
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都市部の地域包括ケアシステム構築における課題と方策 行政と在宅医療の視点から－都市部の地域包括ケアシステム構築における課題と方策 行政と在宅医療の視点から－ 査読
佐藤美由紀, 山科典子, 芳賀博, 他4名
応用老年学 8 ( 1 ) 63 - 73 2014年8月
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地域在宅高齢者の社会貢献活動に関連する要因
竹之下信子, 佐藤美由紀, 芳賀博, 池邉敏子
千葉科学大学紀要 6 119 - 129 2013年2月
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認知症の人と家族が暮らしやすい地域をつくるための啓発活動に関する促進要因 認知症キャラバンメイト活動者の自由記載の分析認知症の人と家族が暮らしやすい地域をつくるための啓発活動に関する促進要因 認知症キャラバンメイト活動者の自由記載の分析 査読
工藤 禎子, 竹生 礼子, 佐藤美由紀
北海道医療大学看護福祉学部紀要 8 ( 1 ) 31 - 38 2012年3月
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認知症キャラバンメイト登録者の活動阻害要因 未活動者の自由記載の分析 査読
工藤禎子, 竹生礼子, 佐藤美由紀
北海道医療大学看護福祉学部紀要 18 9 - 16 2011年12月
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地域在宅高齢者に対する参加型学習活動の設定と健康度やQOLへの効果
齊藤恭平, 佐藤美由紀, 芳賀博
ライフデザイン学研究 7 ( 7 ) 213 - 222 2011年12月
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地域高齢者の家庭内役割とQOLの関連 査読
佐藤美由紀, 齊藤恭平, 芳賀博
日本保健福祉学会誌 17 ( 2 ) 11 - 19 2011年7月
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認知症についての啓発認知症についての啓発と地域づくりをめざす認知症キャラバンメイト登録者の活動と意識 北海道における市町村の人口規模別の分析 査読
竹生礼子, 工藤禎子, 佐藤美由紀
日本地域看護学会誌 13 ( 2 ) 23 - 30 2011年3月
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1歳6カ月児の父親の育児サポートに関する母親の認知に関連する要因 査読
明野聖子, 澤田あずさ, 工藤禎子, 佐藤美由紀
日本地域看護学会誌 13 ( 1 ) 83 - 90 2010年10月
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認知症キャラバンメイトの活動志向性とその関連要因 査読
若山好美, 工藤禎子, 竹生礼子, 佐藤美由紀
日本在宅ケア学会誌 13 ( 2 ) 34 - 41 2010年3月
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地域高齢者における介護認定状況別家庭内役割の検討－要支援・要介護者に焦点を当てて－ 査読
佐藤美由紀
北海道医療大学看護福祉学部紀要 16 91 - 97 2009年11月
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住民主体の「高齢者ささえあい地図」づくりを通した地域のエンパワメントとその支援 査読
佐藤美由紀, 山田薫, 吉田明弘
保健師ジャーナル 65 ( 3 ) 224 - 232 2009年3月
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農村の高齢者における役割とQOLの関連
佐藤美由紀
2009年3月
受賞
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奨励賞
2018年6月 日本老年社会科学学会
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論文賞
2017年6月 日本老年社会科学学会
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第31回日本老年学会総会合同ポスター賞受賞
2019年6月 日本老年学会
共同研究・競争的資金等の研究
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アダプテッド・スポーツを高齢者と共につくり広める活動のフレイル改善・予防効果
研究課題/領域番号：20K10543
2020年4月 - 2023年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
植木 章三, 佐藤 美由紀, 芳賀 博, 吉田 裕人
担当区分：研究分担者
配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）
令和2年度は、研究開始時点からCOVID-19の感染拡大の影響を受け、研究対象地域で実施を計画していた介入研究がすべて停止し、研究分担者や研究協力者、協力を依頼している自治体担当者間の打ち合わせをメールとオンライン会議により行い、年度内に当初予定していたベースライン調査が不可能であることが確認され、大幅な研究内容とスケジュールの変更が必要となることが確認された。したがって、介入前の調査対象者の状況を確認するためのベースライン調査を令和2年度は断念し、令和3年度に実施することとし、今年度は令和元年度に予備的実施した地位高齢者のスマホやICT機器によるSNS活用に関する意識調査結果を検討し学会で報告した（日本公衆衛生学会）。また、介入方法の一つである、高齢ボランティアリーダーの上位リーダーを対象とした研修会が対象の地域高齢者を一堂に会しての開催が不可能となったため、年度内に2回、限定した少人数とのオンライン研修会に切り替え実施した。予定していた年10回の研修会が実施できなかったことから、2回のオンライン研修会では、地域に普及させるアダプテッド・スポーツのあり方の伝達と、そのモデルとなる種目案を提示し、研修会参加者とその可能性について意見交換を行い、令和3年度の研修会で作成するアダプテッド・スポーツプログラムのモデルの一つを提示した。作成したプログラムの内容をSNSで発信し情報共有するためのICT機器を活用した研修会が実施できなかったため、令和3年度の研修会に持ち越しになった。以上のことから、令和2年度は、介入プログラムとなるアダプテッド・スポーツのモデルの一つを提案し、オンライン会議を2回開催するに留まったことから、次年度に研修会で伝達する内容を検討する意味で、先行研究をもとに地域高齢者のスポーツのあり方について論考し学術雑誌に報告した（老年社会科学に掲載）。
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住民主体による高齢者の地域活動促進プログラムの健康増進及び介護予防への長期効果
研究課題/領域番号：16K01770
2016年4月 - 2019年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
芳賀 博, 吉田 裕人, 佐藤 美由紀, 若山 好美
担当区分：研究分担者
配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）
住民主体により創出された活動の長期効果と課題を明らかにすることを目的とした。地域活動は住民のつながりを強め、加齢に伴う高齢者の社会参加の低下を有意に抑制することが示された。活動能力及び生きがい得点の変化においても有意ではないものの同様の傾向が示された。しかし、介入地区と対照地区の要支援・要介護の新規発生率には、差がみられなかった。地域活動のリーダーと参加者に対するインタビューにおいて、地域活動が参加者の楽しみや心身の健康づくり、参加者同士のゆるやかなつながりや見守り、さらには、新たな課題の解決に役立っていることが示された。また、参加者の高齢化や固定化が課題であることが示された。
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高齢者の社会参加促進プログラムは健康増進や近隣ネットワーク形成に寄与したか
研究課題/領域番号：15K11900
2015年4月 - 2018年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
佐藤 美由紀, 芳賀 博, 齊藤 恭平
担当区分：研究代表者
配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）
本研究の目的は、高齢者の地域社会における役割の見直しにより創出された住民主体による地域活動の10年後の効果ならびに地域活動の継続要因と課題を明らかにすることである。住民主体による地域活動は、参加者の精神的健康や社会参加を促進させるとともに、地域社会の互助機能を高めることが示唆された。一方、介護予防効果は認められなかった。活動の継続要因として、活動開始時の行政による手厚いサポート、自治会活動としての公認など活動しやすい環境づくりの重要性が示唆された。課題は高齢化の進行により後継者がいないため、高齢者のみによる運営に限界が近づいていることであった。
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高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムの評価
研究課題/領域番号：23593402
2011年 - 2013年
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
佐藤 美由紀, 芳賀 博, 齊藤 恭平
担当区分：研究代表者
配分額：4810000円 （ 直接経費：3700000円 、 間接経費：1110000円 ）
本研究の目的は、札幌市に近接する地区においてアクションリサーチにより実施した高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムのプロセス評価及び長期的効果を量的と質的方法により検証することである。当初、住民は義務的参加であったが、危機感の高まり、課題の共有、相互作用の高まり、住民間の確執を乗り越えるなどの経過を経て、主体的に地域活動を創出し参加するに至った。介入地区は対照地区よりもボランティア活動（p=0.047）と近隣のコミュニケーション（p=0.057）が活発になった。住民や行政等のインタビューにおいても地域のつながりの深まり、社会参加の促進が効果として挙げられた。
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高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスブロモーションブログラムの効果
研究課題/領域番号：21890237
2010年4月 - 2011年3月
制度名：科学研究費助成事業 研究活動スタート支援
研究種目：2010年度研究活動スタート支援
提供機関：日本学術振興会
佐藤 美由紀
担当区分：研究代表者
配分額：2314000円 （ 直接経費：1780000円 、 間接経費：534000円 ）
本研究の目的は、高齢者の役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムを作成し、それを地域高齢者に実践してもらうことによる介入効果を検証するとともに、その介入プロセスを明らかにすることである。本研究は、住民同士の話し合いを基盤とした4つのステージで構成された参加型アクションリサーチアプローチを用いた。その後、ヘルスプロモーションプログラムの効果を評価した。ヘルスプロモーションプログラムは、地域高齢者の主体的活動を創出し、地域高齢者全体の健康増進に有効であると示唆された。本研究のプログラムは、介護予防一次予防や保健福祉向上のための政策づくりに寄与すると考えられた。
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高齢者の地域社会における役割の見直しに基づくヘルスブロモーションブログラムの効果
研究課題/領域番号：21890237
2009年 - 2010年
制度名：科学研究費助成事業 研究活動スタート支援
研究種目：2009年度若手研究（スタートアップ）
提供機関：日本学術振興会
佐藤 美由紀
担当区分：研究代表者
配分額：2314000円 （ 直接経費：1780000円 、 間接経費：534000円 ）
本研究の目的は、高齢者の役割の見直しに基づくヘルスプロモーションプログラムを作成し、それを地域高齢者に実践してもらうことによる介入効果を検証するとともに、その介入プロセスを明らかにすることである。本研究は、住民同士の話し合いを基盤とした4つのステージで構成された参加型アクションリサーチアプローチを用いた。その後、ヘルスプロモーションプログラムの効果を評価した。ヘルスプロモーションプログラムは、地域高齢者の主体的活動を創出し、地域高齢者全体の健康増進に有効であると示唆された。本研究のプログラムは、介護予防一次予防や保健福祉向上のための政策づくりに寄与すると考えられた。
職務上の実績に関する事項
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北海道今金町保健師
1987年4月 - 2007年3月
担当経験のある授業科目
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地域看護学実習III
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学実習II
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学実習I
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学演習II
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学演習I
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学特論III
2022年-現在機関名：新潟大学 -
家族看護学特論
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学特論II
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学特論I
2022年-現在機関名：新潟大学 -
医療情報統計科学
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域看護学実習IV
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学原論
2022年-現在機関名：新潟大学 -
在宅生活支援看護実習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
在宅生活支援看護演習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学実習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
新潟地域看護学実習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学演習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学III
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学I
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護管理論
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域保健学実習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域保健管理論
2022年-現在機関名：新潟大学 -
保健学特定研究(看護学)
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域・国際看護学特講演習
2022年-現在機関名：新潟大学 -
地域・国際看護学特講
2022年-現在機関名：新潟大学 -
保健学特別研究(看護学)
2022年-現在機関名：新潟大学 -
公衆衛生看護学II
2022年-現在機関名：新潟大学