所属
教育研究院 人文社会科学系 法学系列 助教
法学部 法学科 助教
法学部 法学科 助教
職名
助教
外部リンク
カワノ シホ
河野 志穂
KAWANO Shiho
学位
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修士（文学） （ 2005年3月 早稲田大学 ）
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学士（商学） （ 2000年3月 早稲田大学 ）
研究分野
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人文・社会 / 教育社会学 / キャリア教育、高等教育
経歴（researchmap）
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大正大学 非常勤講師
2016年10月 - 2019年2月
備考：教育学担当
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東洋大学 理工学部 非常勤講師
2015年9月 - 2022年3月
備考：教育基礎学Ⅱ・教育制度論 担当
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立教大学 社会学部 兼任講師
2015年4月 - 現在
備考：職業選択・キャリア形成論担当
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内閣府 経済社会総合研究所 政策調査員
2013年4月 - 2016年3月
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淑徳大学 こども学科 非常勤講師
2011年10月 - 2022年3月
備考：教育社会学担当
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公益財団法人荒川区自治総合研究所 研究員
2011年2月 - 2022年8月
経歴
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新潟大学 法学部 法学科 助教
2022年9月 - 現在
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新潟大学 教育研究院 人文社会科学系 法学系列 助教
2022年9月 - 現在
学歴
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早稲田大学 大学院教育学研究科 教育基礎学専攻
2005年4月 - 2014年3月
備考： 博士課程単位取得後退学
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早稲田大学 大学院文学研究科 教育学専攻
2000年4月 - 2005年3月
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早稲田大学 商学部
1995年4月 - 2000年3月
論文
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中学卒業後の子ども・若者が抱える困難に関する研究プロジェクト報告書
公益財団法人荒川区自治総合研究所
2021年3月
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河野, 志穂
淑徳大学短期大学部研究紀要 = Shukutoku University Junior College bulletin 57 89 - 108 2017年10月
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調査データから見る教職大学院の現在(2)学生のキャリア観 : 教員としての地位を確約するものではない教職大学院
河野 志穂
IDE : 現代の高等教育 ( 571 ) 64 - 69 2015年6月
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河野, 志穂
早稲田教育評論 28 ( 1 ) 89 - 102 2014年3月
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大学生の能力観と家庭背景—University Students' Self-Evaluation of their own Ability and Family Backgrounds
河野, 志穂
早稲田教育評論 26 ( 1 ) 273 - 294 2012年3月
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牧野, 智和, 河野, 志穂, 御手洗, 明佳, 松本, 暢平, 丸山, 奈穂美, 市川, 友里江
早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 19 ( 1 ) 23 - 33 2011年9月
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文系大学生のインターンシップが大学での学びに与える効果 : 早稲田大学を事例として(高良記念研究助成論文,I 研究論文の部)
河野 志穂
インターンシップ研究年報 14 9 - 15 2011年
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大学における資格・検定取得支援の現状と背景 : 経済・経営・商学系私立大学の大学案内にみる資格・検定講座の設置状況
河野, 志穂
大学教育年報 = Saga journal of higher education / 佐賀大学高等教育開発センター [編] 4 37 - 56 2008年3月
書籍等出版物
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想像力を拓く教育社会学
高橋 均（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 第11章 変化する社会における「キャリア教育」―学校教育は卒業後の仕事にどのように関わっているのか？）
東洋館出版社 2019年4月 （ ISBN:4491036837 ）
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文系大学教育は仕事の役に立つのか : 職業的レリバンスの検討 = Is university education useful for job ?
本田, 由紀（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 第4章 誰が資格を取得するのか―大学在学中と卒業後の資格取得の規定要因）
ナカニシヤ出版 2018年8月 （ ISBN:9784779513107 ）
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教育社会学―現代社会のシステム分析
牧野 暢男, 天童 睦子（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 加藤美帆氏と共訳、第4章 人種、階級、ジェンダー：教育機会の平等を達成するために）
東洋館出版社 2011年10月 （ ISBN:4491027285 ）
MISC
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大学教育の分野別質保証に関する実証研究 : 大学4年生を対象とする第2波パネル調査結果より(IV-10部会 【テーマ部会IV】大学生文化の現在-学生調査の知見から,研究発表IV)
本田,由紀, 河野,志穂
日本教育社会学会大会発表要旨集録 412 - 415 2015年9月
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大学教育の分野別「質保証」に関する実証研究 : カリキュラム・教育方法と学生の意識に着目して(III-9部会 大学生,研究発表III)
本田,由紀, 河野,志穂
日本教育社会学会大会発表要旨集録 348 - 351 2014年9月
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3. 教職大学院で何を獲得するのか? : 全国教職大学院学生意識調査より(III-5部会 大学生,研究発表III)
吉田,文, 河野,志穂, 御手洗,明佳, 松本,暢平, 飯田,陸央
日本教育社会学会大会発表要旨集録 228 - 231 2013年9月
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3. 大学生の進路決定と家庭背景(I-2部会 【一般部会】進路と教育I(社会的背景),研究発表I)
河野,志穂
日本教育社会学会大会発表要旨集録 14 - 15 2012年10月
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2. 「就活」に翻弄される大学生 : 進路意識の形成過程に着目して(III-12部会 大学生の就職活動,研究発表III,一般研究報告)
吉田,文, 牧野,智和, 河野,志穂, 内野,恵子, 前田,崇, 堀谷,有史, 御手洗,明佳
日本教育社会学会大会発表要旨集録 282 - 287 2010年9月
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2.ビジネス系検定における学生受験者増加の背景 : 販売士を事例として(IV-6部会 教育と労働市場,研究発表IV)
河野,志穂
日本教育社会学会大会発表要旨集録 333 - 334 2008年9月
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商業高校と検定に関する一考察(B会場午前,II.自由研究,日本産業教育学会第48回大会報告)
河野 志穂
産業教育学研究 38 ( 1 ) 23 - 24 2008年
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大学における資格取得支援の現状 : 経済・経営・商学系4年制私立大学の場合(資格と職業)
河野,志穂
日本教育社会学会大会発表要旨集録 287 - 288 2005年9月
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塚原,修一, 大熊,和彦, 白川,優治, 河野,志穂, 小島,佐恵子, 前田,崇
日本教育社会学会大会発表要旨集録 24 - 25 2004年9月
共同研究・競争的資金等の研究
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米国大学における第一世代学生への支援の実態と課題－大学特性に基づく類型化の試み
研究課題/領域番号：23K18864
2023年9月 - 2025年3月
制度名：研究活動スタート支援
提供機関：独立行政法人日本学術振興会
河野志穂
担当区分：研究代表者
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人文社会科学系大学教育の内容・方法とその職業的レリバンスに関するパネル調査研究
研究課題/領域番号：24330232
2012年4月 - 2017年3月
制度名：科学研究費助成事業
研究種目：基盤研究(B)
提供機関：日本学術振興会
本田 由紀, 濱中 義隆, 中村 高康, 小山 治, 上西 充子, 二宮 祐, 香川 めい, 小澤 昌之, 堤 孝晃, 河野 志穂, 豊永 耕平, 河原 秀行, 西舘 洋介
配分額：18460000円 （ 直接経費：14200000円 、 間接経費：4260000円 ）
本研究は、人文社会科学系大学教育の分野別の職業的レリバンスを把握することを目的とし、①大学３年時点から卒業後２年目までのパネル調査、②25～34歳の社会人を対象とする質問紙調査、③大学生・卒業生・大学教員を対象とするインタビュー調査を実施した。その結果、主に以下の知見が得られた。(1)人文社会科学系の大学教育の内容・方法には分野別に違いが大きく、教育の双方向性・職業との関連性の双方について教育学・社会学は相対的に水準が高いが、経済学・法学等の社会科学は前者の、哲学・歴史学等の人文科学は後者の、それぞれ水準が相対的に低い。(2)大学教育の内容・方法は卒業後の職業スキルに影響を及ぼしている。
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企業・卒業生による大学教育の点検・評価に関する日欧比較研究
研究課題/領域番号：17203041
2005年 - 2008年
制度名：科学研究費助成事業
研究種目：基盤研究(A)
提供機関：日本学術振興会
吉本 圭一, 小方 直幸, 村澤 昌崇, 稲永 由紀, 山田 裕司, 秋永 雄一, 塚原 修一, 亀野 淳, 坂野 慎二, 米澤 彰純, 齋藤 貴浩, 濱中 義隆, 夏目 達也, 濱名 陽子, 村山 詩帆, 藤墳 智一, 大森 不二雄, 石田 宏之, 江藤 智佐子, 立石 和子, 真鍋 和博, 甲斐 純子, 河野 志穂, 多田 順子, 北川 文美, 亀野 淳, 坂野 慎二, 村山 詩帆
配分額：48880000円 （ 直接経費：37600000円 、 間接経費：11280000円 ）
本研究は、大学卒業生のキャリア形成にかかる長期的な効用という観点に着目して大学教育点検・評価のための方法論を検討した。また、そうした方法論の検討をふまえて、欧州15 ヵ国と日本とで共通の枠組みによる卒業生調査を企画・実施した。特に、日欧で要求されるコンピテンシーと、大学教育との関連を考察するために、また、そうした卒業生調査などの各大学での活用状況など関連調査を実施した。
その結果、大卒者の年齢・経験プロフィールとも関連しつつ、日本と英国とで大学教育の効用の遅効性がともに確認され、大学教育と企業内等での訓練・能力開発枠組みを総合的に比較することの重要性が明らかになった。卒業生調査の方法論については、課題としての認知は拡がりつつあるが、学術的検証を想定すれば、複数機関による組織的な取組が不可欠であり、その実施体制の開発が課題となっていることが解明された。
担当経験のある授業科目
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国際交流(気候変動と法・政治2024II)
2024年-現在機関名：新潟大学 -
国際交流(気候変動と法・政治2024I)
2024年-現在機関名：新潟大学 -
キャリア形成と自己実現
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習1)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習2)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習6)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
特殊講義(賢人会議II)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
スタディ・スキルズ
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習5)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
領域関連特殊講義(企業実習基礎)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習4)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習3)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
インターンシップ(実習7)
2023年-現在機関名：新潟大学 -
特殊講義(賢人会議I)
2022年-現在機関名：新潟大学