所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 教授
教育学部 人間社会ネットワーク講座 教授
職名
教授
外部リンク
シバタ トオル
柴田 透
SHIBATA Toru
学位
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博士（学術） （ 2014年9月 新潟大学 ）
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修士（経済学） （ 1988年3月 名古屋大学 ）
研究キーワード
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経済教育
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経済学
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教科教育学
研究分野
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人文・社会 / 教科教育学、初等中等教育学 / 社会科教育
経歴（researchmap）
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新潟大学 教育学部 教授
2015年4月 - 現在
経歴
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新潟大学 教育学部 人間社会ネットワーク講座 教授
2015年1月 - 現在
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新潟大学 教育学部 人間社会ネットワーク講座 准教授
1998年4月 - 2014年12月
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新潟大学 教育学部 助教授
1995年4月 - 1998年3月
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新潟大学 教育学部 講師
1994年4月 - 1995年3月
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新潟大学 教育学部 助手
1993年10月 - 1994年3月
学歴
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名古屋大学 大学院 経済学研究科
1986年4月 - 1992年3月
所属学協会
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経済教育学会
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国際経済学会
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日本公民教育学会
論文
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市場の成長と寡占価格の変化－プロダクト・ライフ・サイクルと寡占の二重構造－ 査読
柴田 透
経済理論学会年年報 39 89 - 102 2002年9月
書籍等出版物
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比較経済学教育の研究
柴田 透
三恵社 2014年 （ ISBN:9784864872225 ）
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佐渡島環境大全 ２版
柴田 透ほか（ 担当： 共著 , 範囲: 3章 ごみ問題と循環型社会の構築）
佐渡市 2012年2月
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教員養成における経済教育の課題と展望
柴田 透（ 担当： 共著）
三恵社 2012年
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佐渡島環境大全
柴田 透ほか（ 担当： 共著 , 範囲: 3章 ごみ問題と循環型社会の構築）
佐渡市 2008年6月
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はじめようインターネットで経済学
石橋 太郎, 遠山 弘徳, 柴田 透
日本評論社 1998年 （ ISBN:4535551138 ）
MISC
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「教科書のなかの市場と現実の市場」
柴田 透
『経済教育』 ( 42 ) 14 - 18 2023年11月
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「経済学における原理と理論の関連性について」
柴田 透
『新潟大学教育学部研究紀要』 13 ( 2 ) 247 - 258 2021年2月
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自由貿易か保護貿易か リカードとマルサス
柴田 透
社会科教育 2018年6月
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高校「政治・経済」教科書における学派の変遷
柴田 透
経済教育 ( 36 ) 78 - 82 2017年9月
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高校「政治・経済」教科書の歴史的変遷の分析
柴田 透
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 9 ( 1 ) 65 - 73 2016年10月
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経済学教育の新たな展開
柴田 透
教育新報 ( 170 ) 2016年2月
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資本主義と格差
柴田 透, Shibata Toru
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 8 ( 1 ) 59 - 67 2015年10月
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新潟県における教員需要の将来推計の改善について
柴田 透, 立川 悠平, Shibata Toru, Tachikawa Yuhei
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 7 ( 1 ) 69 - 80 2014年10月
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比較経済学教育の研究 査読
柴田 透
（博士学位論文）新潟大学大学院現代社会文化研究科 2014年9月
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第6分科会(分科会報告,大会報告 会務報告)
柴田 透, 新里 泰孝
経済教育 33 ( 0 ) 191 - 191 2014年
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新潟県における教員需要の将来推計の改善について
柴田 透, 立川 悠平
新潟大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学編 7 ( 1 ) 69 - 80 2014年
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金融危機と経済学教科書
柴田 透
経済教育 33 ( 0 ) 47 - 52 2014年
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現代社会における経済をどのように理解するか
柴田 透
社会の学び方 2013年
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第3分科会(分科会報告,大会報告 会務報告)
栗原 久, 柴田 透
経済教育 31 ( 0 ) 171 - 171 2012年
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特集にあたって(<特集>中国経済をどうみるか)
柴田 透
季刊経済理論 48 ( 3 ) 3 - 4 2011年
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世界金融恐慌とその背景-歴史的意義と経済理論-
柴田 透
社会科の研究 ( 16 ) 37 - 48 2010年3月
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経済教育における映像教材の活用について
柴田 透
経済教育 ( 28 ) 43 - 46 2009年9月
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初期社会科高校教科書における経済学的内容の変遷研究--昭和22年版「一般社会科(第10学年)」から[昭和]26年版へ
柴田 透, 児玉 康弘
公民教育研究 17 17 - 32 2009年
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高校初期社会科経済教科書研究--昭和22年『物質の生産と流通』の場合
柴田 透, 児玉 康弘, Shibata Toru, Kodama Yasuhiro
新潟大学教育学部研究紀要 人文・社会科学編 1 ( 2 ) 223 - 232 2009年
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ごみ処理有料化とリバウンド現象
柴田 透
季刊経済理論 45 ( 2 ) 59 - 65 2008年
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市場シェアと寡占間競争
柴田 透
新潟大学教育人間科学部紀要. 人文・社会科学編 8 ( 1 ) 75 - 85 2005年10月
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新解釈でする教材開発ー『金融制度』をドラマ化する
柴田 透
社会科教育 ( 543 ) 66 - 67 2004年9月
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利潤率格差と国際競争
柴田 透
新潟大学教育人間科学部紀要. 人文・社会科学編 6 ( 1 ) 77 - 84 2003年11月
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LAN接続したパソコン(受講者購入も含む)による情報教育
小林 昭三, 中村 和吉, 鋤柄 佐千子, 鈴木 賢治, 岡野 勉, 佐藤 亮一, 柴田 透, 中川 諭, 山崎 健, 山田 和美, Kobayashi Akizo, Nakamura Kazuyoshi, Sukigara Sachiko, Suzuki Kenji, Okano Tsutomu, Sato Ryouichi, Shibata Toru, Nakagawa Satoshi, Yamazaki Ken, Yamada Kazumi
教育実践総合研究 1 ( 1 ) 1 - 16 2002年
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新潟県産業連関表による生産波及効果と雇用効果
柴田 透, 菊地 美智子
新潟大学教育人間科学部紀要. 人文・社会科学編 4 ( 1 ) 113 - 124 2001年11月
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特集Ｑ＆Ａ これで身につく経済学
柴田 透
経済セミナー ( 531 ) 18 - 19 1999年4月
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internet infomation;(7) 君もNetizenになれる
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 494 ) 126 - 127 1996年3月
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internet infomation;(6) インターネットの教育利用
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 493 ) 126 - 127 1996年2月
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internet infomation;(5) エレクトリック・マネー時代の到来か
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 491 ) 126 - 127 1995年12月
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internet infomation;(4) インターネットで知る環境問題
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 489 ) 126 - 127 1995年10月
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internet infomation;(3) ワーキングペーパーの取得・検索
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 487 ) 126 - 127 1995年8月
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internet infomation;(2) メーリングリスト活用のすすめ
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 485 ) 126 - 127 1995年6月
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internet infomation;(1) ミシガン大学経済学部 Ｗ３サーバー
石橋太郎, 柴田 透, 遠山弘徳
経済セミナー ( 483 ) 126 - 127 1995年4月
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インタ-ネット--経済学の道具箱-下-
石橋 太郎, 柴田 透, 遠山 弘徳
経済セミナ- ( 480 ) p59 - 63 1995年1月
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インタ-ネット--経済学の道具箱-上-ヴァ-チャルスペ-スへの第1歩
石橋 太郎, 柴田 透, 遠山 弘徳
経済セミナ- ( 479 ) p46 - 50 1994年12月
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高度成長期の蓄積体制 : 産業連関表による二部門分析
柴田 透
新潟大学経済論集 57 21 - 32 1994年10月
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利潤率変動の規定要因について : 生産論的アプローチと分配論的アプローチ
柴田 透
經濟科學 41 ( 2 ) 21 - 32 1994年
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価格形成と商品のライフ・サイクル
柴田 透
經濟科學 40 ( 1 ) 33 - 43 1992年
受賞
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経済教育学会賞（研究部門）
2015年9月 経済教育学会
柴田 透
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日本公民教育学会研究賞
2010年6月 日本公民教育学会
柴田 透
共同研究・競争的資金等の研究
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社会科教育の価値学習における新手法開発の研究
研究課題/領域番号：20K02850
2020年4月 - 2024年3月
制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
研究種目：基盤研究(C)
提供機関：日本学術振興会
柴田 透
配分額：4030000円 （ 直接経費：3100000円 、 間接経費：930000円 ）
本年度は、 教育方法の基礎的・理論的研究をおこなった。
具体的には、 価値をあつかう教育についての先行研究の理論的分析をおこなった。社会科教育における価値教育において，国内外の先行研究の研究論文や実践報告を収集し、 学習者である生徒がどのようにして,それぞれの理論ないしは考えを選択してゆくのかというプロセスと方法論に焦点を当てて、 先行研究のサーヴェイを行った。 また、 従来から価値教育を扱ってきた道徳教育の先行研究においても、同様に資料収集・分析・整理を行った。アメリカでの価値明確化学習の方法と内容についても文献を読了し、 整理・検討した。経済学において価値判断や価値規範を扱う研究について、特に行動経済学やゲーム理論の分野の研究についても理論的な検討を行った。
以上の作業のなかで、価値を扱う教育についての方法論的な課題を明確にした。
現時点での研究成果については、関連する教育系学会で報告し、さらに論文にまとめて学会誌に投稿する予定である。 -
公民・経済分野における理論的対立の歴史的分析及び教育方法の研究
2015年4月 - 2018年3月
制度名：科学研究費（基盤C)
柴田 透
担当区分：研究代表者 資金種別：競争的資金
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規制緩和による寡占的行動の変化の国際比較に関する実証分析
研究課題/領域番号：09730030
1997年 - 1998年
制度名：科学研究費助成事業
研究種目：奨励研究(A)
提供機関：日本学術振興会
柴田 透
配分額：1800000円 （ 直接経費：1800000円 ）
規制緩和論は、現在の経済停滞とグローバル化のもので、政府等の規制によって保護された寡占的産業に対して、以下のような論理系列で効果を発揮するとしている。規制緩和→新規参入→価格競争→価格低下→消費者への利益・国際競争力の増加。新規参入に伴うシェア獲得のために価格競争が生じるとするならば、一時的には価格低下は生じる可能性はあるし、また現実に生じている場合もある。日本における電話や航空機産業の一部では、新規参入にともなう価格低下が生じている。長期的にどうなるかという点については、規制緩和が進んでいる米国の航空業界と比較してみると、1978年に米国の航空業界で規制緩和されたのち、1980年代では、企業の新規参入にともない、航空料金が下落した。だが、1990年代に入ると、新規参入の企業のうちほとんどが経営難に陥り、大手の企業の市場シェアが増大することになった。そして、寡占の増大に伴い、料金は下落から、上昇に変化しているのである。つまり、規制緩和は、短期的には新規参入を誘導し、価格低下を生じさせる可能性があるが、長期的には寡占が強化されるにつれて、価格はふたたび上昇し、その効果は相殺されてしまっているのである。価格低下の問題は、結局寡占の強弱に比例するのであり、寡占の規制が根本問題にある。そして、規制緩和はその問題に対して、短期的には有効であっても、長期的には効果を発揮しないことがあきらかになった。寡占価格の理論的解明と、その有効な政策の模索がますます重要になってきている。
担当経験のある授業科目
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経済学特講II
2022年機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習II
2022年機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習I
2022年機関名：新潟大学 -
経済学特講IV
2022年機関名：新潟大学 -
政治経済学演習
2021年-現在機関名：新潟大学 -
経済学特講III
2021年機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習III
2021年機関名：新潟大学 -
経済学特講I
2021年機関名：新潟大学 -
政治経済学特論
2019年-現在機関名：新潟大学 -
経済学特講Ⅳ
2018年-2020年機関名：新潟大学 -
税のしくみから社会を考える
2017年-2019年機関名：新潟大学 -
政治経済学演習
2017年機関名：新潟大学 -
経済学課題研究III
2013年-2017年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法II(経済学)
2013年-2015年機関名：新潟大学 -
経済学演習IV
2013年-2014年機関名：新潟大学 -
経済学課題研究IV
2013年-2014年機関名：新潟大学 -
経済学演習III
2013年-2014年機関名：新潟大学 -
スタディ・スキルズF
2012年-2015年機関名：新潟大学 -
小学校社会
2011年-現在機関名：新潟大学 -
社会科教育法(中等)III
2009年-2019年機関名：新潟大学 -
総合演習
2009年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法I (経済学)
2008年-現在機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法II (経済学)
2008年-現在機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習I
2008年-2022年機関名：新潟大学 -
経済学特講II
2008年-2022年機関名：新潟大学 -
応用経済学特論
2008年-2016年機関名：新潟大学 -
経済学演習I
2008年-2012年機関名：新潟大学 -
経済学課題研究I
2008年-2012年機関名：新潟大学 -
現代政治経済学
2008年-2012年機関名：新潟大学 -
卒業研究
2007年-現在機関名：新潟大学 -
経済学
2007年-現在機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習II
2007年-2022年機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習IV
2007年-2021年機関名：新潟大学 -
経済学・社会学演習III
2007年-2021年機関名：新潟大学 -
経済学特講I
2007年-2021年機関名：新潟大学 -
情報教育論
2007年-2020年機関名：新潟大学 -
理論経済学特論
2007年-2020年機関名：新潟大学 -
経済学課題研究II
2007年-2020年機関名：新潟大学 -
社会科教材開発研究特論
2007年-2020年機関名：新潟大学 -
経済学演習II
2007年-2020年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法II
2007年機関名：新潟大学 -
経済政策特論
2007年機関名：新潟大学 -
人文・社会科学研究法I
2007年機関名：新潟大学
教育活動に関する受賞
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新潟大学永年勤続者表彰
2013年6月 新潟大学