2024/12/21 更新

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アダチ　サチコ
足立　幸子
ADACHI Sachiko
所属
教育研究院 人文社会科学系 教育学系列 教授
教育学研究科 教科教育専攻 教授
教育学部 言語文化コミュニケーション講座 教授
職名
教授
外部リンク

学位

  • 博士(教育学) （ 2021年12月   東北大学 ）

  • 修士(教育学) （ 1994年3月   静岡大学 ）

研究キーワード

  • Language Education

  • Education

  • 学校図書館

  • リテラシー

  • 国語科教育学

  • 読書指導

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学

  • 人文・社会 / 教科教育学、初等中等教育学

  • 人文・社会 / 図書館情報学、人文社会情報学

経歴（researchmap）

  • 新潟大学   教育学部   教授

    2022年4月 - 現在

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  • 新潟大学   教育学部   准教授

    2008年4月 - 2022年3月

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  • 新潟大学教育人間科学部准教授

    2007年4月 - 2008年3月

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  • 新潟大学教育人間科学部助教授

    2005年10月 - 2007年3月

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  • 山形大学   Faculty of Education, Art and Science

    2005年4月 - 2005年9月

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  • イリノイ大学シカゴ校客員研究員（文部科学省在外研究員）

    2003年8月 - 2004年7月

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  • スペイン科学研究高等会議客員研究員（日本学術振興会二国間交流事業スペイン派遣研究者）

    2002年12月 - 2003年4月

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  • 山形大学

    1998年4月 - 2005年3月

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経歴

  • 新潟大学   教育研究院 人文社会科学系 教育学系列   教授

    2022年4月 - 現在

  • 新潟大学   教育学部   教授

    2022年4月 - 現在

  • 新潟大学   教育学研究科 教科教育専攻   教授

    2022年4月 - 現在

  • 新潟大学   教育学部 言語文化コミュニケーション講座   教授

    2022年4月 - 現在

  • 新潟大学   現代社会文化研究科　人間形成研究専攻   准教授

    2012年4月 - 2022年3月

  • 新潟大学   教育学部　言語文化コミュニケーション講座   准教授

    2007年4月 - 2022年3月

  • 新潟大学   教育学研究科　教科教育専攻   准教授

    2007年4月 - 2022年3月

  • 新潟大学   教育人間科学部   助教授

    2005年1月 - 2007年3月

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学歴

  • 東北大学   教育学研究科   教育設計評価専攻

    - 2018年

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  • 筑波大学   教育学研究科   学校教育学専攻

    - 1998年

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    国名： 日本国

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所属学協会

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論文

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書籍等出版物

  • あたらしい国語科指導法（七訂版）

    柴田, 義松, 阿部, 昇, 鶴田, 清司（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 「読書指導・読み聞かせ」「読書へのアニマシオン」）

    学文社  2023年3月  （ ISBN:9784762032097 ）

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    総ページ数：236p   記述言語：日本語

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  • 国語科教育学研究の成果と展望Ⅲ

    全国大学国語教育学会（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 読書に関する学力調査に関する研究の成果と展望）

    溪水社  2022年9月  （ ISBN:9784863276079 ）

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    総ページ数：581p   記述言語：日本語

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  • 中等国語科教育

    甲斐, 雄一郎, 間瀬, 茂夫

    協同出版  2021年11月  （ ISBN:9784319003570 ）

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    総ページ数：239p   記述言語：日本語

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  • 初等国語科教育

    長田, 友紀, 山元, 隆春

    協同出版  2021年11月  （ ISBN:9784319003518 ）

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    総ページ数：205p   記述言語：日本語

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  • 小学校国語科教育研究

    全国大学国語教育学会

    東洋館出版社  2019年9月  （ ISBN:9784491037660 ）

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    総ページ数：201p   記述言語：日本語

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  • 読書教育の未来 = The future of reading research

    日本読書学会

    ひつじ書房  2019年7月  （ ISBN:9784894769380 ）

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    総ページ数：iv, 374p   記述言語：日本語

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  • 赤い鳥事典

    赤い鳥事典編集委員会（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 滑川道夫）

    柏書房  2018年8月  （ ISBN:9784760149414 ）

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    総ページ数：663p, 図版 [8] p   記述言語：日本語

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  • 国語教育における調査研究

    全国大学国語教育学会

    東洋館出版社  2018年7月  （ ISBN:9784491035611 ）

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    総ページ数：102p   記述言語：日本語

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  • 小学校国語科教育法

    阿部, 藤子, 益地, 憲一（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第11章 読書指導）

    建帛社  2018年3月  （ ISBN:9784767921112 ）

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    総ページ数：vi, 207p   記述言語：日本語

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  • 初等国語科教育

    塚田, 泰彦, 甲斐, 雄一郎, 長田, 友紀（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 「読書指導」）

    ミネルヴァ書房  2018年3月  （ ISBN:9784623082926 ）

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    総ページ数：v, 197p   記述言語：日本語

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  • 学校図書館への研究アプローチ

    日本図書館情報学会研究委員会（ 範囲: 第５章 読書指導の研究アプローチ）

    勉誠出版  2017年11月  （ ISBN:9784585205043 ）

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    総ページ数：183p   記述言語：日本語

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  • スペイン文化事典

    川成, 洋, 坂東, 省次

    丸善  2011年1月  （ ISBN:9784621083000 ）

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    総ページ数：xxvi, 884p, 図版 [8] p   記述言語：日本語

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  • 中学校・高等学校国語科指導法

    益地, 憲一, 鳴島, 甫, 岩間, 正則, 植西, 浩一, 遠藤, 瑛子, 宗我部, 義則, 小川, 雅子, 長崎, 秀昭, 米田, 猛, 細川, 恒, 足立, 幸子, 沢本, 和子, 小嵜, 麻由, 渡辺, 通子, 松下, 寿, 森, 顕子

    建帛社  2009年4月  （ ISBN:9784767920924 ）

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    総ページ数：vi, 255p   記述言語：日本語

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  • 小学校国語科の指導

    益地, 憲一, 沢本, 和子, 相原, 貴史, 鳴島, 甫, 成田, 信子, 村松, 賢一, 小川, 雅子, 長崎, 秀昭, 植西, 浩一, 足立, 幸子, 米田, 猛, 高木, 展郎, 松本, 修, 兒玉, 順夫, 原田, 淑子, 芥川, 元喜, 長井, 薫

    建帛社  2009年4月  （ ISBN:9784767920917 ）

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    総ページ数：vi, 256p   記述言語：日本語

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  • 今、教育の原点を問う

    諏訪, 春雄, 西澤, 潤一

    勉誠出版  2005年11月  （ ISBN:4585053425 ）

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    総ページ数：iii, 236p   記述言語：日本語

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  • 国際読書力テスト開発のための準備調査

    足立, 幸子

    [足立幸子]  2003年 

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    総ページ数：91p   記述言語：日本語

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  • 小学校国語科指導の研究

    益地, 憲一, 沢本, 和子, 高木, 展郎, 藤森, 裕治, 松本, 修, 田中, 美也子, 村松, 賢一, 宝代地, まり子, 寺井, 正憲, 有働, 玲子, 足立, 幸子, 中村, 敦雄, 原田, 淑子, 相原, 貴史

    建帛社  2002年5月  （ ISBN:4767920825 ）

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    総ページ数：vi, 254p   記述言語：日本語

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  • The Teaching Techniques on Reading

    1999年 

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  • 「読書」教育を進めるために

    国語科教育の理論と実践(現代教育社)  1999年 

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  • 「読書」教育にかかわる指導技術

    国語科教育の理論と実践(現代教育社)  1999年 

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  • A Guide to Teaching of Reading

    1999年 

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MISC

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受賞

  • 読書科学研究奨励賞

    1998年  

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    受賞国：日本国

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 資質・能力の育成に資する紙及びデジタル読書の認知的・非認知的評価法の開発

    研究課題/領域番号：21K02486

    2021年4月 - 2024年3月

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

    本研究では、①国際学力調査・海外の国内学力調査、②海外の読書指導、③読書モチベーション等質問紙調査の研究を通して、資質・能力の育成に資する紙及びデジタル読書の評価法を開発するというものである。④評価法の開発にあたっては、教育現場での試行を含んでいる。
    しかし、新型コルナウイルス感染症の蔓延防止により、①国際学力調査も国内学力調査も延期になった。②海外出張ができず、海外の調査も国際学会での発表もできなかった。また、④教育現場で研究する機会が極端に制限され、③質問紙調査を実施して子どものデータを取ることもできなかった。
    以上のことから、当初の予定を変え、①学力調査は改めて過去から現在の行われてきた範囲を綿密に検討し直すこと、②海外の読書指導調査は文献分析を中心にすること、③読書モチベーションについては、過去に行った研究を再検討すること、④学外には子どもの教育現場に行く代替として学内にあたる附属学校園や、教員養成・教員研修の場を活用することなどを行った。
    具体的には、①はこの10年ないし20年の学力調査を取り上げ、読書の認知的側面と非認知的側面がどのように評価されているかを検討してレビュー論文を書いたこと、②海外の読書指導調査については、インクワイアリー・サークルの起源を調べ論文を書いたこと、③読書モチベーションについては、過去に大学生に行った調査を再分析したこと、④教育現場での活動については、附属幼稚園や教員研修の提携を結んでいる小学校で読書へのアニマシオンの実験授業を試み、１本は論文を書き、もう１本は準備中であること、インクワイアリー・サークルについては、実践研究として教員養成・教員研修の場で実践を行い、どのような評価ができるか検討中であることを令和３年度の研究実績として挙げることができる。

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  • エビデンスに基づいた読書の認知的・非認知的側面の評価手法の開発と評価ガイドの提案

    研究課題/領域番号：17K04753

    2017年4月 - 2020年3月

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）

    本研究では読書を認知的・非認知的側面に分けてとらえるという枠組みで、その評価手法を研究している。
    読書の認知的側面の評価として、テストを挙げることができる。今年度は、テスト研究の一つとして、スペインの全国学力調査を調査し、国際学力調査ＰＩＳＡやアメリカの全国学力調査のＮＡＥＰの枠組み及び調査問題として使用されるテキストのジャンルを比較した学会発表を行った。
    読書の非認知的側面の評価として、質問紙調査を挙げることができる。今年度は、アメリカの研究者とアメリカおよび日本の学生の読書意欲(motivation)についての質問紙調査の比較研究を行った。また、小学校現場で読書へのアニマシオンを実施し、その際の読書について質問紙調査を行った。

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  • 発達段階をトレースできる到達度評価のためのＩＲＴ垂直尺度構成の試み

    研究課題/領域番号：16H03731

    2016年4月 - 2020年3月

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    柴山 直, 佐藤 喜一, 川端 一光, 佐藤 誠子, 足立 幸子, 斉田 智里, 野口 裕之, 熊谷 龍一, 藤本 亮

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    配分額：17810000円 （ 直接経費：13700000円 、 間接経費：4110000円 ）

    昨年度調査で得られたデータは1年分のみであるため、小学校4年生から中学校2年生の5学年横断型の分析を行った。その結果は教育心理学会第60回総会にて研究発表をおこなった。また、IRTモデルからの能力値の分布だけでは、協力校・教育委員会にとってはわかりにくいため、IRT observation scores による等化をおこない、参加児童・生徒が仮に5学年全部のテストを受けたとしたときの正答数得点分布を生成するアルゴリズムを開発し、その成果も教育心理学会第60回総会で報告した。この成果は「素得点実分布のIRT observed scoreによる復元分布とIRT true scoreによる復元分布の精度比較」として投稿・印刷中である。さらに、次年度以降に必須となるIRT垂直尺度化に適したサンプル数ならびに尺度調整に関する系統的かつ詳細・包括的なシミュレーション研究をおこない、日本テスト学会第16回大会にてその結果を発表した。あらたなデータ収集については、昨年度実施とは異なる内容をもつ分冊のもとで、小学校5年生から中学2年生に対して計画通り調査を実施した。調査対象校は昨年度と同一のため参加児童・生徒を個別に追跡できるコホートデザインとなっている。ただし、個人情報保護のため、IDと個人情報との対照表自体は各学校のみ保持していて、研究組織側ではIDのみの情報しか分からないようにした。なお、日本テスト学会第16回大会における柴山(2018)「対応づけの開発と小論文採点事業化の試み、その後の展開」,熊谷（2018）第13回ICPSR国内利用協議会・統計セミナーにおける「項目反応理論入門」および、第12回『日本テスト学会賞』記念講演・ワークショップにおける熊谷（2018）「EasyEstimationを用いたテストデータのIRT分析」は本研究の派生的な成果である。

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  • 読者反応理論に基づく国際標準を反映した児童・生徒・教員用読書力評価パッケージ開発

    研究課題/領域番号：26381183

    2014年4月 - 2017年3月

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

    本研究では、国際読書力評価を参照し、読書力評価パッケージを開発することを目的とした。評価パッケージは、テストと読者反応の質的分析の要素で構成されている。
    テストについては、PISA、PIRLS、全国学力・学習状況調査、新潟県小学校教育研究会学習指導改善調査、Reading Inventory やFountas & Pinnell Benchmark Assessment System を研究した。また読書10問テストを作成した。質的分析に関しては、諸外国の発問・ワークシート評価、ポートフォリオ評価、パフォーマンス評価、音読評価を参照し、交流型読み聞かせ、パートナー読書、読者想定法を開発した。

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  • 国際標準を反映した教員用読書力評価パッケージの開発

    研究課題/領域番号：23531171

    2011年 - 2013年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：5070000円 （ 直接経費：3900000円 、 間接経費：1170000円 ）

    本研究では、諸外国で通用している読書力評価を参考にし、日本において教師が使用する読書力評価パッケージを開発することを目的とした。読書力評価パッケージとは、テストの形態による評価と、読書指導場面において読書力評価をどのように行っていくかを示した「読書評価キット」から構成されている。
    テストについては、小中学生向きの図書に関して、10問ずつの設問を作成した。読書評価キットについては、「読書へのアニマシオン」「リテラチャー・サークル」「交流型読み聞かせ」「パートナー読書」という、交流を重視した読書指導において、小中学生がどのような交流を行い、反応を示しているかについて、評価する方法を開発した。

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  • 知識基盤社会における読書力を評価するミクロ・レベル・テスト及び質的分析手法の開発

    研究課題/領域番号：19730533

    2007年 - 2010年

    制度名：科学研究費助成事業 若手研究(B)

    研究種目：若手研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：4698665円 （ 直接経費：3960512円 、 間接経費：738153円 ）

    本研究の目的は、知識基盤社会における読書力を評価する方法を開発することであった。そのために、アメリカ・スペイン・オーストラリアなどの、(1)ミクロ・レベル・テストを調査する、(2)読書指導法を質的に分析するという二つの方法をとった。評価の検討、学会での情報収集・学校視察・開発者へのインタビューなどを通して、これらの評価の内容や意義が明らかになり、開発に向けての我が国への応用可能性も示唆された。

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  • リーディング・リテラシーを育てるためのカリキュラム、学習指導・評価方法の開発

    研究課題/領域番号：19330207

    2007年 - 2009年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    有元 秀文, 足立 幸子, 坂口 京子, 長崎 秀昭, 成田 雅樹, 藤井 知弘, 水戸部 修治

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    配分額：11570000円 （ 直接経費：8900000円 、 間接経費：2670000円 ）

    OECD,PISA読解力調査に対応出来るリーディング・リテラシーを育成する指導方法を開発するために以下のことを行った。
    1.指導法改善に関する理論研究を完成し、わが国に合った指導理論を完成した。
    2.単元計画・指導案・詳細な授業記録・成果と課題をウェブで公開し成果の普及を図った。
    3.意識調査を集計し、総合的に分析し、具体的に指導法を改善する方策を明らかにした。報告書に、事前調査と事後調査を比較し、質問項目ごとに学校段階別の変化、教師別の変化などをグラフ化し、どのような成果が現れ、どのような課題があるかを明らかにした。

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  • 高度情報化社会に最適化させたリテラシーを保証する国語科授業実践創成システムの解明

    研究課題/領域番号：19330198

    2007年 - 2008年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    中村 敦雄, 藤森 裕治, 石垣 明子, 足立 幸子, 奥泉 香

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    配分額：16380000円 （ 直接経費：12600000円 、 間接経費：3780000円 ）

    子どもたちが高度情報化社会を生き抜いていくうえで必要なリテラシー育成を保証するための、新たな国語科授業実践創成を支えるシステムについて、以下の5類の事項に即して成果を得た。(1)母語教育における目的論や教科内容に関する研究成果。(2)母語教育カリキュラム編制の特性に関する研究成果。(3)母語教育における教材の開発・活用に関する研究成果。(4)母語教育の授業実践における評価活動の評価方法に関する研究成果。(5)母語教育の授業実践を支える教室環境に関する研究成果。

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  • PISA及び国内国語学力調査の比較を通した新しい読み書き能力の範囲と内容の研究

    研究課題/領域番号：17330192

    2005年 - 2007年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    府川 源一郎, 甲斐 雄一郎, 上谷 順三郎, 寺井 正憲, 足立 幸子, 石垣 明子

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    配分額：9170000円 （ 直接経費：8300000円 、 間接経費：870000円 ）

    本研究では次の3つの柱を立てて研究を進めてきた。1.「読み書き能力」の「範囲」と「内容」についてPISAの結果に対する各国の反応や対応、2.戦後日本でおこなわれた各種の国語学力調査の分析研究、3.近年アメリカで盛んな「パブリケーションを核とした教育」の可能性をさぐる研究、の3つである。
    PISAをめぐる各国の反応・対応を総括すると、いずれの国々も、PISAおよびその背景にあるキー・コンピテンシーの考え方を意識して「読み書き能力」に力を入れている様子がうかがえる。
    戦後の日本国内の種々の学力調査の分析では、戦後の主要な学力調査の一覧を作製し、全体を4期に分類し各期の特徴を素描した。それをもとに、第1期の学力調査の分析から、学力論議と学力調査の関係を実証した。さらに、PISA型読解力と、全国学力・学習状況調査との関連をとその意義も明らかにした。また、そうした状況を神奈川県の対応の中に探った。最後にPISAをふまえて日本の高等学校入学試験問題の分析をし、入試問題の特徴を明らかにした。
    さらにアメリカのパブリケーション教育と日本におけるNIEの可能性を探り、発信型の言語教育の展望を考えるときには、「パブリケーション教育」(NIEを含む)が大きな可能性をもっていることを明らかにした。
    以上から、「これからの時代に求められる読み書き能力の範囲と内容」は、時代の変転にしたがってさらに変化しても、言葉が人間にとって不可欠のメディアであることは疑いえない。

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  • 新時代の国語科教育に資するリテラシー概念の再構築

    研究課題/領域番号：17330187

    2005年 - 2006年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究種目：基盤研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    中村 敦雄, 藤森 裕治, 入部 明子, 足立 幸子, 奥泉 香

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    配分額：9100000円 （ 直接経費：9100000円 ）

    研究成果は、以下の三点である。
    1)リテラシーという枠組みから、カリキュラムなど各国の母語教育実践を相対化し、共通の準拠枠のなかで位置関係を概観した。OECDなど国際機関が各国の教育改革について協働を促進していること、高度情報化社会の到来とともに各種メディアが各国の母語教育に取り入れられ、母語教育の論拠の部分についての共通点が可視化しやすくなったことから新たな可能性が拓かれた。結果、現時点で、教養主義的リテラシー、機能主義的リテラシー、クリティカル(社会文化的)リテラシーの三類型を同定できた。
    2)オーストラリア連邦で改革が進められている学習者の到達度を重視したカリキュラム/評価システムとしてのOutcome Based Education(アウトカムにもとづく教育)や、同連邦ビクトリア州における新たな基礎基本を打ち出した試みであるNew Basic Project(新しい基礎プロジェクト)をはじめとする各国(他に、アメリカ合衆国、イギリス、メキシコ)におけるさまざまな新たな教育的潮流の実態について現地調査を実施した。その結果、基本哲学としてのリテラシー概念と、具体的な方略としてのさまざまな教育改革とのあいだの連関が明確になった。
    3)研究の一環として、平成18年9月24日、国際研究シンポジウム「これからのことばの学びには何が必要か」を東京・学習院女子大学にて開催した。オーストラリアから3名の専門家、日本側からはICT教育で活躍する中川一史氏(金沢大学)を招聘し、100名近いオーディエンスとの学的交流の機会を設け、大変に好評を博した。なお本企画はオーストラリア大使館より「2006年日豪交流年企画」としての公式の認定を受けた。また内容については日本教育新聞(平成18年10月16日号)で取り上げられた。

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  • リテラシー育成指向の読書指導研究のための国際標準に基づく読書力診断テストの開発

    研究課題/領域番号：16730416

    2004年 - 2006年

    制度名：科学研究費助成事業 若手研究(B)

    研究種目：若手研究(B)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：2800000円 （ 直接経費：2800000円 ）

    本研究の目的は、読書指導研究を進展させていくために、研究に用いることのできる読書の評価を検討・開発することである。本年度は以下の4点のことを行った。
    (1)南アフリカにおけるリテラシーの評価と教育課程の関係を調査した。
    南アフリカは、11の言語を持つ「マルチリテラシーズ」国家である。この国の学習指導要領は評価項目を含んだ表記になっている。そのことが、この国の読書指導の評価場面にどのように生かされているかを調査した。
    (2)我が国の教師が行うことのできる読書力評価について、新潟県国語教師の会合に出席して、我が国の読書指導研究に役立つ形を提案した。
    これまで、本科研費研究で、OECDのPISA、オーストラリアのDART、オーストラリア・クイーンズランド州のリテラシー・テスト、イギリスのナショナル・テスト、アメリカのNAEP、アメリカ・イリノイ州のテストISAT、その他の語彙力テスト、読解テスト、診断評価などを調べてきた。その成果を生かし、新潟県の小学校における一斉テストの新しい形を提案した。
    (3)IEA (International Association for the Evaluation of Educational Achievement)による国際読書力テストPIRLS (Progress in International Reading Literacy Study)の分析し、論文として発表した。
    義務教育修了段階の国際テストPISA、これまで調べてきた各国の国内テストと、PIRLSを比較し、読書力評価としての特徴をまとめた。また、PIRLSを用いて読書指導の効果を測定する準備を整えた。
    (4)国際的な視野から読書指導研究を進めていくための読書文化と評価との関係について論じた論文を発表した。
    以上のように、最終年度である本年度は、読書文化という広い視野からそれぞれの国に応じた読書力評価を検討することができた。そして、(2)(3)を中心のように、リテラシー育成の読書指導研究に用いることのできる読書力評価を、我が国で展開可能な形として開発するところまで到達したと考えている。

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  • 国際化、情報化社会が必要とする新しい読み書き能力の範囲と内容

    研究課題/領域番号：15530571

    2003年 - 2004年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    府川 源一郎, 甲斐 雄一郎, 上谷 順三郎, 寺井 正憲, 中嶋 香緒里, 足立 幸子, 石垣 明子

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    配分額：3700000円 （ 直接経費：3700000円 ）

    本研究は、国際化、情報化が進む社会を生きていくために、初等・中等教育段階における新たな「読み書き能力」の「範囲」と「内容」の在り方について、3つの班により研究を進めてきた。
    「比較研究班」では、米、英、独、瑞、墺、リヒテンシュタイン、西、日本におけるPISA2000に対する反応とその結果を検討し、次の知見を得た。移民の多さなど生活圏による観点。性差や校種、出身国等による言語環境による観点。多くの国際比較の中にPISAをどう位置づけるかという観点。他の国内テストの中でPISAをどう位置づけるかという観点。日本ではPISA一色になってしまったが、上記のような多様な観点から冷静な分析が必要である。
    「歴史研究班」では、急速に国際化、情報化が進んだ明治前期において、国語科の教育内容がいかに形成されていったかを、教科書を中心に分析した。明治中期に向け、次第に海外・沖縄/日本(内)、過去(文化)/現在(実用)、小学(普通教育)/中等(高等教育)、他学科/国語科、子供/大人、地域/全国、等の対立軸を見出すことで、教育内容の整理が進んだ。今日の国語科でも、こうした新たな対立軸をいかに見出すかが重要である。
    「パブリケーションを核とした教育班」の研究成果は、本研究全体にとって示唆的な内容と言える。国際化、情報化を急速に進めたインターネット発祥の地アメリカでは、新たなリテラシー教育として、小中学校では「読者」を意識したグループによる作文学習、大学では幅広い読者に対応するためのチューターによる文章技術の指導が進められている。国際化、情報化における不特定多数の読者を意識した新しい学習システムとして、日本のリテラシー教育に示唆する点が大きい。

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  • 読み聞かせボランティアの実態調査

    研究課題/領域番号：14658064

    2002年

    制度名：科学研究費助成事業 萌芽研究

    研究種目：萌芽研究

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子

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    配分額：800000円 （ 直接経費：800000円 ）

    本研究は、読み聞かせボランティアの意義や効用および弊害の研究を今後進めていくために、基礎的な知見を得るための、調査研究であった。このような地道な調査はあまり行われていないため、本研究は重要な統計資料となったといえよう。調査の方法及び結果は以下の通りである。
    1.調査の方法
    往復葉書によるアンケート調査。平成14年11月30日に、全国公立私立の小中学校全4949校に、往復葉書を送付した。平成14年2月20日までに返信された2614校のうち、転居先不明及び休校中21校を除く2593校から、読み聞かせボランティアの実態についての回答を得た。
    2.調査の結果
    読者数の多い学会誌(日本国語教育学会『月刊国語教育研究』、「研究」枠)に投稿した。その要点を示す。
    (1)実施率
    読み聞かせボランティアを本年度行っている学校は48.0%、行っていない学校は49.9%、残りが行っていたがやめたか、今後行うつもりであるということであった。しかし、内訳をみると小学校が64.0%であり、中学校はわずかに7.5%であった。
    (2)増加率
    何年前からボランティアを行っているかを調査したところ、5年前から今年度まで順に、8.2%、12.9%、12.4%、20.9%、20.6%となっており、年々順調に実施校が増加してきたことが明らかになった。
    (3)主体
    読み聞かせボランティアの主体は、在校生保護者が62.1%と最も多く、ついで地域住民、卒業生保護者となった。しかし、中にはサークル組織となっているものも見られた。ボランティアに使う本の出所については、ボランティアの私物がもっとも多く(86.1%)、選書についてもボランティア自身が行っている割合が73.1%と最も高かった。
    (4)評価
    読み聞かせボランティアの増加を「よい傾向」ととらえている学校は、全体の91.8%に上った。

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  • 国際読書力テスト開発のための準備調査

    研究課題/領域番号：14608008

    2002年

    制度名：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

    研究種目：基盤研究(C)

    提供機関：日本学術振興会

    足立 幸子, 有元 秀文

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    配分額：2900000円 （ 直接経費：2900000円 ）

    本研究は一年間の基盤研究であったので、国際読書力テスト開発のための指標づくりに焦点をしぼり、具体的には以下の活動を行った。
    (1)諸外国の読書力テストを調査・分析して、テストの内容項目を明らかにした。
    読書力診断のためのテストや調査方法にはどのようなものがあるのか、日本に大きな影響を与えているイギリス・アメリカの資料を収集した。内容項目を分類・分析したことによって、国際的な読書力とは何をさすのか、読書の評価とはどうあるべきか、共通項とその国の独自性とを整理した。
    また、毎日新聞の読書世論調査のように、読書力そのものではなく、読書環境等を扱った調査がないかどうかを調べ、イギリスの出版状況・読書環境についての資料を入手した。
    (2)日本での読書力テストを調査・分析して、テストの内容項目を明らかにした。
    2000年度に行われたPISA調査の日本の結果を分析し、さらに、日本での読書力テストを収集し、テストの内容項目を明らかにした。上記(1)との比較を通して、日本における読書力テストの傾向を考察した。
    (3)読書力を示す指標を明らかにした。
    (1)と(2)を通して読書力の評価項目を整理し、読書力を示す指標の「試案」を作成した。
    (4)読書力を示す指標についての研究会を開催した。
    (1)から(3)の成果について、研究会を開催し、専門家や一般からの意見を聴取して、読書力の指標についての判断を仰いだ。特に、国語教育研究者のほかに、諸外国の読書教育事情に詳しい民間人も起用し、詳しい検討を行った。

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  • アニマシオン運動を通したリテラシー育成と読書指導の関連に関する総合的研究

    研究課題/領域番号：12780144

    2000年 - 2001年

    制度名：科学研究費助成事業 奨励研究(A)

    研究種目：奨励研究(A)

    提供機関：日本学術振興会

    谷塚 幸子

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    配分額：1900000円 （ 直接経費：1900000円 ）

    本研究では、スペインにおける読書へのアニマシオン運動を中心にして、読書とリテラシーの関連性を考究することを目的としてきた。昨年度の成果をふまえて、本年度は、1リテラシー育成のための読書指導に適切な理論的枠組みの構築と、2読み聞かせやアニマシオンの実践を踏まえた児童用図書・絵本類の収集及び教材の開発を行った。
    まず、昨年度に引き続き、アニマシオンセミナー(40時間コース)への参加を通し、アニマシオン運動の構造を把握してきた。昨年収集した読書心理学やリテラシー関係の文献との比較検討を行うことによって、理論的枠組みを構築した。報告書作成現在、論文投稿の準備中である。
    次に読み聞かせ実践については、大きな成果を挙げた。平成14年6月から11月にわたって、山形市立南部小学校の協力を得、6年生を対象に毎回読み聞かせを行い、読み聞かせに適した児童用図書・絵本類を多数選定することができた。逆に読み聞かせに向かない図書についても考察を進めた。
    最後に、今年度の研究成果の特徴は、具体的な教材の開発を山形市内の学校図書館担当教諭の協力を得ながら進められたことにある。読み聞かせやアニマシオンといった読書指導の方法を開発していくことが小中学校の教師にどのような意味があるか、また、どのような障害があるかを実践的に研究できたと考えている。
    以上の活動は、約100冊の読み聞かせ図書の収集、約20種類のアニマシオン用図書の選定と教材の開発、国際読書学会での口頭発表及び論文発表という成果としてまとめることができた。これらは、読書活動を行うことで、リテラシーを育成していく具体的な方法論を提示したものになったと考えている。

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  • Research on Teaching of Reading

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    資金種別：競争的資金

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  • 読書指導に関する研究

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    資金種別：競争的資金

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担当経験のある授業科目

  • 現代リテラシー論I特論

    2024年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論I演習

    2024年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 幼児と言葉

    2024年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論演習

    2022年
    -
    2023年
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論特論

    2022年
    -
    2023年
    機関名：新潟大学

  • 授業改善と学習評価A(人文・社会系)II

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究I

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 授業改善と学習評価A(人文・社会系)I

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究II

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習II

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習I

    2022年
    機関名：新潟大学

  • 保育内容指導法(言葉)

    2021年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 読書教育研究

    2021年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 保育内容の研究(言葉)

    2021年
    -
    2022年
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論II演習

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論II特論

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習III

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 読書教育論

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習IV

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究IV

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究III

    2021年
    機関名：新潟大学

  • 初等教育実習II(事前・事後指導)

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 新聞活用教育(NIE)演習

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 初等教育実習I(事前・事後指導)

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 中等教育実習I(事前・事後指導)

    2020年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 中等教育実習II(事前・事後指導)

    2020年
    機関名：新潟大学

  • 教職実践演習(中等)

    2020年
    機関名：新潟大学

  • 現代リテラシー論Ⅲ特論

    2020年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習Ⅰ

    2016年
    -
    2020年
    機関名：新潟大学

  • 国語教育基礎演習Ⅰ

    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習Ⅲ

    2015年
    -
    2019年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習Ⅳ

    2015年
    -
    2017年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学演習Ⅱ

    2013年
    -
    2020年
    機関名：新潟大学

  • 読書教育研究

    2013年
    -
    2018年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究Ⅰ

    2013年
    -
    2015年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究Ⅱ

    2013年
    -
    2015年
    機関名：新潟大学

  • 国語教育基礎演習

    2012年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究Ⅳ

    2012年
    -
    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究Ⅲ

    2012年
    -
    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学特論Ⅰ

    2012年
    -
    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究I

    2010年
    -
    2022年
    機関名：新潟大学

  • 読書教育論

    2010年
    -
    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教材開発研究特論III

    2010年
    -
    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教材開発研究特論IV

    2010年
    -
    2016年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育読書指導研究I

    2010年
    -
    2014年
    機関名：新潟大学

  • スタディ・スキルズE

    2009年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 国語科教材開発研究特論II

    2009年
    -
    2017年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教材開発研究特論I

    2009年
    -
    2017年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育方法演習II

    2009年
    -
    2011年
    機関名：新潟大学

  • 日本文学演習V

    2009年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究II

    2008年
    -
    2022年
    機関名：新潟大学

  • 授業批評の実際と課題

    2008年
    -
    2017年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育読書指導研究II

    2008年
    -
    2014年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育課題研究IV

    2008年
    -
    2012年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育課題研究III

    2008年
    -
    2012年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育課題研究II

    2008年
    -
    2011年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育法(中等)II

    2007年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育法(初等)

    2007年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 卒業研究

    2007年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育法(中等)III

    2007年
    -
    現在
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究III

    2007年
    -
    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育学課題研究IV

    2007年
    -
    2021年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育読書指導研究IV

    2007年
    -
    2013年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育読書指導研究III

    2007年
    -
    2013年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育特論I

    2007年
    -
    2012年
    機関名：新潟大学

  • 国語科教育課題研究I

    2007年
    -
    2011年
    機関名：新潟大学

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